「御渡り出現を期待」 諏訪湖が3季ぶりに全面結氷 長野 毎日新聞＆長野日報

　毎日新聞2021年1月13日 16時44分(最終更新 1月13日 16時44分)

諏訪湖（長野県）に出現する御神渡（おみわた）りの認定と神事をつかさどる八剱神社（諏訪市小和田）の宮坂清宮司（70）は13日早朝の湖面観察で、諏訪湖の全面結氷を認定した。御神渡り拝観があった2018年2月以来3季ぶりで、氷に乗った宮坂宮司は「この景色を久しぶりに見ました。うれしいですね。これからの観察が楽しみ。御渡（みわた）り出現をぜひ期待したい」と喜んでいた。

　長野地方気象台によると、諏訪市の朝の最低気温は氷点下7・4度で今月最低を記録。湖面観察場所の舟渡川河口（諏訪市豊田）の午前6時半ごろの気温は氷点下9・3度、水温0度。諏訪湖には前日まで見られなかった氷の筋や盛り上がりが何本も東西方向に走っていた。同市豊田有賀の高台から諏訪湖を観察してきた観察総代の笠原清一さん（63）が「全面結氷です」と報告すると参加者に笑顔が広がり、「やっと諏訪の冬が来た！」。

　その後、諏訪湖全体が見下ろせる諏訪市の立石公園から全面結氷を確認した宮坂宮司は「北澤美術館前から御渡りになる可能性のあるきれいな筋が延びている。とてもいい。去年は（暖冬で）波とカモを見ていただけだったからね」と笑い、室町時代中期の1443（嘉吉3）年以来578年続く御神渡りの記録「御渡（みわたり）帳」に「13日を全面結氷日と書き記す」と明らかにした。【宮坂一則】

 

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諏訪湖３季ぶり全面結氷　御神渡り期待膨らむ   長野日報　2021年1月14日 6時00分

全面結氷した諏訪湖を諏訪市立石公園から眺める宮坂大総代

晴天となり放射冷却の影響で冷え込んだ13日、諏訪湖の御神渡り（御渡り）の判定と神事をつかさどる八剱神社（諏訪市小和田）は、宮坂清宮司（70）や総代ら６人が諏訪市豊田の舟渡川河口近くで湖面の状況を観察し、「全面結氷」を認定した。全面結氷は御神渡りが出現した２０１８年以来３季ぶりとなる。御神渡りへの期待が膨らんだ。

午前６時半の気温は、宮坂宮司の温度計で氷点下９度と５日に観測を始めてから最も低かった。湖岸の氷は厚さを増し、総代らが湖面に出て、氷を割るための「氷斧」で三角形の形に割って厚さを測ると、５センチあった。

この日は、結氷の範囲が河口からでは判定できないほど広範囲に及んでいた。笠原清一観察総代（63）＝同市渋崎＝が湖面全体を見渡せる有賀峠の中腹まで行き、確認してから認定した。全面結氷の報告を聞いた瞬間、関係者からは驚きと共に歓声が上がった。

湖岸での観察後、諏訪市立石公園に移動して湖面全体の様子を観察。北澤美術館の周辺から湖の中央に向かって、肉眼でもはっきり見えるほどの氷の亀裂が白い筋となっていた。

宮坂宮司は「全面結氷している姿を久しぶりに見た。雄大で、いつ見てもすごいと思う。次の寒気が来れば、亀裂部分が隆起するのではないか」と話していた。宮坂平馬大総代（67）＝同市高島＝は「きれいに凍った諏訪湖が見れてうれしい。ぜひ御神渡りができて、平和で落ち着いた１年になってほしい」と期待を込めた。

前回、御神渡りが出現したのは18年２月２日。この時には１月15、27日の２回、湖が全面結氷した。

長野地方気象台によると、県中部地方は16日ごろまでは平年より高めの気温が続くが、17日から20日にかけて平年並みの気温になると予想している。

 

 

あんたさんは死亡率100％の人生に参加している・・・・

死亡率１００％というような旅や催し物に参加する人はおらん。

しかし、あんたさんは気が付いてないやろけど、あんたさんの
人生は死亡率１００％なんや。

　そらまあ、確かそうやけど・・、そんなにはっきり言わんでも。

いや、それを知らんまま自分が死ぬ場面に出くわすよりは、
死亡率１００％やと知っとって生きた方がまだジタバタせんですむと思うよ、
とその坊さんは言った。

　　　*赤穂市　高光寺住職　三好一行さんの言葉から作成。
　　　　　(「波」新潮社　2011年1月号　28p)

菅首相の「記者会見と銘打ったカンペ読み上げの茶番劇」 山崎 雅弘さんのツイッター

菅首相の「記者会見と銘打ったカンペ読み上げの茶番劇」、今回も本気で国民に何かを伝えようという意志が何も感じられない「アリバイの芝居」だったが、尾身氏が一緒に登壇することでより一層、内容が薄まった。菅氏単独では人気下落に歯止めがかからないので、尾身氏を「つっかい棒」に利用している。 pic.twitter.com/1H83fjOrmc

— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) January 13, 2021

＜新型コロナ＞病床は世界最多、感染は欧米より少ないのに…なぜ医療逼迫？ 東京新聞

2021年1月14日 06時00分

　人口当たりの病床数が世界でもトップクラスで、欧米に比べ新型コロナウイルス感染者数が少ないにもかかわらず、国内の医療が逼迫している。原因として、全国の主な病院のうち新型コロナ患者を受け入れ可能な病院が２５％にとどまることが指摘されている。（井上靖史、藤川大樹、原田遼）

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◆1000人当たりの病床数、米英の４、５倍

　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の２０１９年の調査対象国のうち、人口１０００人当たり病床数は日本が１３・０床で最多。韓国が１２・４床、ドイツは８・０床と続く。米国は２・９床、英国は２・５床だ。

　厚生労働省のまとめでは、２０床以上の病床がある病院は８２４７施設。全国の病院の稼働状況を一元管理する厚労省の情報システムに登録している７４０３施設（昨年１１月末現在）のうち、コロナ患者を受け入れ可能としたのは１８７２施設で全体の２５％。一般病床や感染症病床は計約８９万床あるが、コロナ対応は２万７６００床と３％にとどまる。

◆コロナ患者受け入れ、民間病院は２割

　けがや病気の初期治療に当たる全国４２５５カ所の急性期病院でみると、公立病院は７割、公的病院は８割がコロナ患者を受け入れているが、民間病院は中小規模が多く、受け入れは２割ほどだ。

　民間で受け入れが進まない理由について、経営病院でクラスターを経験した平成医療福祉グループ代表の武久洋三医師は「コロナの患者さんを診るのは通常の何倍も手が掛かる上、他の手術や診療もできなくなり赤字になる。院内感染のリスクも抱える」と説明する。

◆受け入れた病院は「数十億円の赤字」

　しかし、コロナ患者を受け入れ、経営が厳しくなるのは公的病院も同じ。日本感染症学会の舘田一博理事長は勤務先の東邦大学の運営病院（特定機能病院）がコロナ患者を受け入れ「数十億円の赤字になった」という。舘田さんは「特定の病院に負荷が掛からないよう、どこがどのぐらい受け入れているか見える化することも一案だ」と話す。

　日本医師会の釜萢敏常任理事は「行政がしっかり方針を示す必要がある。今の仕組みだと（コロナ対応を）強制できないけど、中長期的にはそうした議論も必要になる」と主張する。

　日本医療法人協会の太田圭洋副会長は重症者対応病床を増やすことが重要だと指摘しつつ「重症対応するには集中治療室（ＩＣＵ）などが必要で、病床を急激には増やせない」とする。さらに「民間も増やす努力はするが、流行を抑制して感染者を減らさないと、その場しのぎにしかならない」と強調する。

◆制度の問題を問われ、首相「国によって考え方違う」

　日本が世界有数の病床数を確保しながら、新型コロナ感染拡大に対応できていない現状について、菅義偉首相は１３日の記者会見で、日本の制度や体制に問題があると考えるかを問われ「感染拡大が続く中、まずは必要な医療の提供を受けられるよう病床を確保していくことが極めて重要だ」と話すにとどめた。

　米ブルームバーグ通信の記者が「米国のように１日で万単位の感染者が出る国と比べるとかなり水準は違うにもかかわらず、国内では医療崩壊の可能性が指摘されている」として、首相の考えを聞いた。

　首相は「国によって医療提供体制の状況や医療に対しての考え方は違う。比べることはなかなか難しい」と話した。

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