定食屋「あずまけんじ」で軽く昼のみ

写真データを見ると昨年の11月20日に家から歩いて7分の定食屋に入って軽く飲んでいた。

アテはサバの味噌煮とポテトサラダ

「東大病院がコロナ拠点病院に手を挙げないのか」“病床崩壊”が止まらない〈週刊朝日〉「なぜ、東大病院がコロナ拠点病院に手を挙げないのか

一部引用・・・医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医師はこう語る。 「都立・公社病院のコロナ拠点病院化は、非常に大きな一歩です。しかし、医師数が少ないので、重症者用のベッドがつくれないのです。いま機能していない戦艦大和があります。それは、東京大学医学部付属病院です」 　今回、重点病院になった3病院の医師数は計417人だが、東大病院は約1300人もいる。 「なぜ、東大病院がコロナ拠点病院に手を挙げないのか不思議です。東大病院は文部科学省の管轄ですから、厚労省も都知事も要請できない。いますぐにでも総理がやるべきことです」（上医師） 　菅義偉首相は新型コロナとの闘いを「国難」と呼んだのだから、本腰を入れたらどうか。

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— achikochitei (@achikochitei1) January 20, 2021

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半藤さんの死を悼み あらためて志を継ぐ言葉を紡いだ 保阪正康さん 朝日新聞１月5日付記事

新型コロナはいつ収束するのか？ - 蓮池林太郎（医師） BLOGOS

一部引用・・・私たちが新型コロナと本格的に向き合うようになった2020年2月から1年ほど経ち、ウイルスについて様々なことがわかってきました。

そのことから考えると残念ながら、新型コロナウイルスを日本中から撲滅させること、完全に「終息」させることはできないでしょう。

一方、ある一定の状態に落ち着くという意味の「収束」の状態にすることは可能だと考えます。

新型コロナウイルスの「収束」に明確な基準はありませんが、季節性インフルエンザのように感染者の増減があり、死亡者が増える時期はあるものの、医療崩壊の危険を伴うことがないため緊急事態宣言を出す必要もなく、経済活動を大きく抑制することなく日常生活を送ることができる状態とします。

筆者は新宿で開業医をしています。新宿では2020年4月の緊急事態宣言から、近隣のオフィスや飲食店でリモートワークや時短営業が行われ、現在うちの病院でも患者数がコロナ前の5割ほどに落ち込んでいます。

果たして、新型コロナは、いつ収束して、いつになったら元の生活に戻ることができるのでしょうか。開業医という立場から、このコロナが収束する時期について考えたいと思います。・・中略・・

■2021年春で収束に向かうと予想
現段階において、テレビなどのマスメディアで、いつ新型コロナが収束するのか議論されることはほとんどありません。

緊急事態宣言が出ているときは、テレビなどのマスメディアも自粛を促すためにも、悲観的なシナリオを中心に報道しがち、報道せざるを得ないということもあるかもしれせんが、連日恐怖を感じる報道ばかりで、家に閉じ籠っている多くの人のために、もう少し楽観的なシナリオも含め、多様な意見も報道されてもよいでしょう。

今後の見通しについては専門家の間でも様々な意見があり、異なる意見を否定するつもりはありませんが、私は、日本国内の新型コロナウイルスは、「2021年春で収束に向かう」と予想しています。その理由は大きく2つあります。

■2021年春以降のコロナ対応の予測
では2021年春に患者数が減った後、新型コロナはどのような流れで収束するのかも、予想しておきましょう。

そのカギとなる一つが、2類相当以上から5類相当への引き下げです。感染症法では、感染症を最も危険度の高い1類から相対的に危険度の低い5類までに分類しています。1類はエボラ出血熱やペスト、2類は結核、SARS、MERS、5類は季節性インフルエンザです。現在、新型コロナは2類感染症相当以上の指定感染症となっています。

日本には世界で最も多い160万の病床がありますが、新型コロナに対応できる病床数は3万、全体の2％ほどしかありません。海外の国々では、日本の数十倍の感染者数がいながら、医療崩壊を起こしていません。

当然、そのような海外の国々でも、日本と同じように感染症の分類で2類相当以上のような厳しい措置をしていません。

2021年の夏から秋にかけてワクチンが国民の多数に接種されたことを理由に、現在の2類相当以上から5類相当に引き下げる可能性があります。

賛否両論がありますが、5類相当に引き下げをおこなうことにより、高度な医療資源のある大病院だけでなく、中小病院も新型コロナ患者を受け入れやすくなります。

とはいっても、中小病院でも新型コロナ患者で適切な医療を受けることができるのか？不安を感じる人もいるでしょう。

医療関係者であれば誰でも知っていることですが、インフルエンザウイルスや肺炎球菌などの肺炎重症患者は、大病院の感染症や呼吸器内科が専門の医師だけが治療するのではなく、中小病院の感染症や呼吸器内科が専門でない内科の医師も問題なく治療していました。実際、肺炎患者の多くが中小病院で亡くなってきました。

発生から1年以上経過して、新型コロナウイルスの治療法もわかってきており、大病院の専門の医師がインターネット上で情報発信しており、専門でない内科の医師にも共有されつつあります。

夏や秋であれば、感染症が流行しやすい冬よりも病床に余裕があり、中小病院でも受け入れやすいでしょう。

仮に、5類相当に引き下げなかったとしても、2回目の緊急事態宣言を発令せざるを得なくなってしまったことを教訓に、民間病院への受け入れ要請、コロナ専用病院を新たに作るなどしてコロナに対応できる病床を増やし、医療崩壊しない体制を構築して、2021年～2022年の冬に備えることになることでしょう。

また例年、インフルエンザ予防接種は10月から始まり、11月末くらいまでに接種することが推奨されていますが、新型コロナウイルスも同じように、流行が始まる前に毎年新型コロナ予防接種がおこなわれるに違いありません。

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— achikochitei (@achikochitei1) January 20, 2021

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