阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

湊川神社から神戸新開地へ             20年前からの「神戸あちこち」その1    2005年12月5日の本ブログに掲載

2025年02月05日 | 「過去の非日乗&Shot日乗」リターンズ

先週の金曜日に 六甲道の文化センターの「朗読講習」5回目が終わり、今回の初歩講習はあと一回になりました。

来年の1月から「実習コース」になりますが、それらを卒業して実際に活動をしているグループがいくつかあるそうです。

既に活動しているグループの交流会がありますが、希望者は見学できますよとの、先生のお話があったので行ってきました。

今日は家を出ると駅までの道筋は身体が飛ばされるような強い風が吹いており、阪急御影駅のプラットホームも強風にさらされていました。

場所はJR神戸駅前の湊川神社の境内にある「楠公会館」でした。私は三ノ宮から高速神戸駅のルートを使いました。

駅を上がるとすぐ湊川神社です。



6グループの発表は経験年数の差で多少の違いはありましたが、演者自身がみな楽しそうにやっていたのが印象に残ります。

3ヶ月先の結果は別にして、講習をもうワンクール受けてみようかなと思いました。

終わってから、淀川長治さんが幼児時代から親に連れられて通ったという新開地に行き、



「トシヤ」でいつもの「ソバ焼き」を食べて帰りました。

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2月04日に目に留まったSNS・メディアの記事

2025年02月05日 | SNS・既存メディアからの引用記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

 

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東日本大震災が起こった翌年の [ 2012年12月18日(火)の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] 再掲載

2025年02月05日 | 東日本大震災ブログ
2012年12月18日(火)
 
18年後、日本国民の平均年齢は52歳になる

分散するパワー 没落する西洋とオリエント

一部引用・・

一方、日本が抱える最大の問題は急速に進む少子高齢化だ。

2010年時点で45歳だった平均年齢は2030年には52歳に上昇。

同じ期間に米国は37歳から39歳に、インドは26歳から32歳に、中国は35歳から43歳に上昇する。

人口構成が経済成長のチャンスになるのは0~14歳人口が全体の30%未満、65歳以上が15%未満のときだそうだ。

日本では1965~1995年にこの時期は終わっているのに対し、米国は2015年まで、中国は2025年まで続き、

インドは2015~2050年に到来する。

全文はこちら



「復興、最重要課題に」 被災地首長、新政権へ注文   河北新報

2012年12月18日火曜日

 自民党が圧勝した今回の衆院選を受け、被災自治体の首長は17日、近く発足する新政権に対し、震災復興への取り組み強化を求めた。

 宮城県気仙沼市の菅原茂市長は「震災復興を最重要課題の一つとして明確に位置づけてもらいたい」と述べた。

「官僚組織も民主党政権も踏み込めなかった復興事業の制度の壁を、新政権で乗り越えてほしい。それができないと復興は進まない」と指摘。

被災地が望む復興の形に合わせた制度に変えるよう訴えた。

 具体的には、自治体の裁量で使える財政措置を挙げ、「一定の財源とともに、国のスタッフなど人的支援も欲しい。

補正予算編成では、現在行っている独自の住宅再建支援策への財政措置に期待したい」と語った。

 仙台市の奥山恵美子市長も「復興の迅速化に向け、選挙戦での訴えが空手形にならないよう政治の力を見せてほしい」と話し、

復興交付金の使い道を自治体の裁量で決められる制度への変更などを求めた。

 3年余りで再び政権交代となるが、「後期高齢者医療制度など福祉政策の議論が先送りされている。

長期的に必要な制度は政権を超えて引き継ぐべきだ」と注文した。

 石巻市の亀山紘市長は「東日本大震災の最大被災地で市民が一丸となって取り組んでいる復旧・復興に国の支援は不可欠。

被災者の暮らしを一日でも早く取り戻すため、支援の拡充と継続を強く望む」とのコメントを出した。



どうなる“原発ゼロ” 避難住民、自民の政策に注目  福島民友ニュース

(2012年12月18日 )

 自民党が大勝した衆院選。県内も全国の流れと同様に、小選挙区5議席のうち4議席を自民が占めた。

東京電力福島第1原発事故で避難生活を強いられている住民たちは、民主政権の復興政策に「スピード感がない」と期待が薄れていた。

しかし、選挙結果を受けた避難住民の思いは複雑だ。

自民党県連は県内原発の全基廃炉を求めているが、党本部の原発政策は明確でなく、先行きは不透明だ。

同党が政権を握ることで原発推進に大きくかじを切られることはないか。復興と原発政策。二つの難問に避難住民たちの心配は尽きない。

 郡山市の富岡町緑ケ丘応急仮設住宅自治会長の北崎一六さん(65)は「福島第2原発の再稼働は県民が許さないだろうが、

大勝に乗じて再稼働させるのでは、との不安はある。しっかり監視しないといけない」と原発を推進してきた自民の政策に不安を投げ掛けた。

 そして、復興に向けて「除染や区域再編、仮設住宅など復旧、復興に関することは民主がお膳立てをした。

自民はそれほどの苦労をしないはず」とスピード感のある政策の実現を注文した。



中国船接続水域から出る   NHK沖縄放送局

12月18日 12時34分

尖閣諸島の沖合で日本の領海のすぐ外側にある接続水域を航行していた中国の海洋監視船3隻と漁業監視船1隻が17日の夜までにいずれも接続水域から出ましたが、

海上保安本部は引き続き警戒を続けています。

第11管区海上保安本部によりますと、17日、尖閣諸島沖の日本の接続水域で航行を続けていた中国の海洋監視船3隻と漁業監視船1隻のあわせて4隻は、

午後4時から午後6時半すぎにかけて、久場島の沖合でいずれも接続水域を出たということです。

4隻は、その後も島から離れる方向で航行を続け、18日午前9時現在、接続水域の周辺で航行している中国当局の船はないということです。

尖閣諸島の周辺海域では、ことし9月に政府が島を国有化して以降、中国側による船の派遣が続いており、

16日にも、漁業監視船1隻が一時、日本の領海に侵入しました。

海上保安本部では、中国当局の船が再び周辺海域に現れる可能性があるとして、引き続き巡視船や航空機を出して24時間態勢で警戒にあたっています。



富岡町が東電に行政賠償請求     NHK福島放送局

富岡町は、原発事故が原因でかかった避難先での仮設の学校の工事費用など13億円余りを、町の損害として初めて東京電力に賠償請求しました。

富岡町が賠償請求したのは原発事故が原因で生じた平成22年度と23年度の2年間分の町の損害、あわせて13億1500万円です。

内訳は、増加した支出が、避難先に設けた小中学校の工事費や備品購入費、

町民に貸し出す放射線測定器の購入費の町の負担分などあわせて6億7500万円です。

また、減少した収入が、公共下水道の使用料や原発事故のあと住民票を別の自治体に移した980人分の町民税などあわせて6億4000万円です。

震災と原発事故で被災した自治体には、国から震災復興特別交付税が交付されていますが、東京電力への請求は交付の対象にならなかった

費用などについて行いました。町では、住民の賠償手続きの支援を優先するため、損害の算定に時間がかかり、

自治体として賠償請求するのは今回が初めてです。

さらに、現時点で被害額が算定できていない損害もあるとして、今後も追加で請求を行うことにしています。

東京電力は「原発事故との因果関係が認められる損害に対しては適切に対応していきたい」と話しています。

12月18日 11時43分



南海地震の前兆をつかめ~在野の地震研究者の挑戦~ TVビデオ

NHK 目撃!日本列島 2012.12.16「なんとか地震を予知して近所の人たちを救いたい」と活動する人がいる。

高知県土佐市宇佐地区の自主防災会長・中村不二夫さん(69歳)。バス運転手の仕事のかたわら、

66年前の昭和南海地震の聞き取り調査を行っている。前兆と見られる現象が数多く起きていたことを突き止め、

10月に北海道函館で行われた地震学会で発表した。「地震予知は困難」と指摘されるなか、在野の立場から挑戦を続ける自主防災会長の日々を追う。

南海地震の前兆をつかめ~在野の地震研究者の挑戦~ 投稿者 tvpickup  



日経 12.14「地熱発電、20万キロワット規模に 新設計画動く

 地熱発電の新設計画が全国で8件、合計出力20万キロワット規模に達したことがわかった。

JX日鉱日石金属や出光興産、東北電力などの各事業者が経済産業省の補助金制度の利用を申請しており、北海道や東北地方で近く建設に着手する

。1999年以来、環境規制などで新設がなかったが、再生可能エネルギーへの支援策を受けて開発が動き出す。

‥政府は日本に潜在的な地熱資源が2347万キロワット分あり、世界3位と試算している。

太陽光などと異なり、再生可能エネルギーの中でも昼夜、安定した出力を出せるなどの特徴がある。

建設に適した地域が国立・国定公園内に多いことなどで建設が進んでいなかったが、

政府が規制緩和で国立・国定公園内の掘削調査も可能とした。再生可能エネの全量買い取り制度の対象にもなっている。

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