団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★オランダ政府、中国から輸入した130万ものマスクをリコール

2020年04月03日 | 中国

　今回のChina肺炎で驚かされたのがマスクが殆どChina製ということです。と言うか、凡るものがChina製に成ってしまっているのがげんじょうでしょう。
　　つまりは、日本の経済界の劣化は特に酷いとしても、世界も同じであるということです。
　　どう考えてもChinaがきちんとした製品を作っているとは思えませんが、既に市場を押さえられている限り購入せざるを得ないところまで来ているということです。
　　それは、世界の経済界が既に負けているということです。

　　その弊害が見事に現れたようです。何と、オランダ政府がChinaから購入したマスクを効果全くなしとリコールしたそうです。

　　日本に送ってくれたマスクも怪しいものでしょう。と言うか、良く使う気になれると思います。
　　とは言え使うしかない。これこそが、背に腹は代えられないそのものですね。


★アホな女子高生が国会議員になってしまった恐ろしい現実

2020年04月03日 | 政治の崩壊

　　下でも書いたように、アレ（菅）等の反日売国左翼・在日野党議員の天国である国会を目指して次々とクズが当選しているようです。

　　国会の動画を見ていて余りの酷さに呆れてしまって書く気にもならなかったのですが、百田さんが反応していたので、誰が見ても同じなんだなと取り上げます。
　
　　最初は、何が起きているのか分かりませんでしたが、此奴らには国会なんて遊び場なんでしょうね。良くこんなのを選ぶ有権者がいるものです。

　　その他人が質問しているときに後ろでニヤニヤしている筆頭の杉尾が又バカなことをやっているようです。
　

　　参議院の任期が長過ぎてバカを長い間見なければならないのが苦痛です。ましてや再選されると12年です。
　　日本の有権者は本当にバカなのでしょうか。

流石レンホウは誤らず。他の2名にはまだ恥というものがあるようです。

　


★クラブやバー控えてほしい

2020年04月03日 | 政治の崩壊

　とうとう小池知事が夜の商売に言及しました。それでも風俗やパチンコは相変わらず触れようとしません。
　　やはり、この期に及んでも触れることが出来ないところにこの問題が如何に日本の癌になっているかが良く分かるのじゃないでしょうか。

　　つまりは、「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達が多く携わる商売を一掃出来ないところに日本の最大の問題があるということでしょう。
　　奴等に操られている政治家の一掃こそが最も急がれるということでしょう。

　　産経ニュースより　　　　 2020.3.30

　　「クラブやバー控えてほしい」と小池都知事

   新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京都は３０日、拡大防止策をさらに強める必要があるとして、対策本部会議を開催した。小池百合子知事は対策本部会 議で「夜間から早朝にかけて営業しているバー、ナイトクラブ、酒場など、接客を伴う飲食業の場で感染したことが疑われる事例 が多発している」と明らかにした。

　その上で、「若者はカラオケ、ライブハウス、中高年はバー、ナイトクラブなど、接待をともなう飲食店などに行くことを当 面、控えて自粛をしていただきたい」と要請した。


　　これを機会に奴等を撲滅する勇気を政治家に出して貰いたいところですが、最も不可能なことなのじゃないでしょうか。


★アレ（菅）の国賊行為は気味悪過ぎ

2020年04月03日 | アレ（菅）・原発

　福島原発の映画もあってアレ（菅）を思い出す人も多いのでしょうか。何かと話題になっているようです、2月1日、第１６５９回の「★悪運の強すぎるアレ（菅）」でも取上げた悪運には呆れるしか無いですね。

　　今度は、あのハイジャック犯の息子も絡む話題がツイートされていました。

　　それにしても、日本の政界は何とも反日売国左翼・在日野党の悪党共に優しいですね。政府・自民とはあんな奴等を平気で放置したままだし、お仲間のマスメディアも報道しない自由を行使して守ります。
　　奴等にとってはまさにやりたい放題の天国でしょう。それでも未だに選ぶ人達がいるのですから信じられません。

　　やはり、「いい加減に目を覚まさんかい、日本人! 」です。　


★現在のコロナ災禍を「戦争」と見なす米国歴史家

2020年04月03日 | アメリカ

　ねずさんがChina肺炎問題を、3月28日、第２８７８回の「★ウイルス戦争」で、取り上げたようにこれは戦争だと喝破してくれました。

　　何と宮崎さんが、アメリカの歴史家が同じく戦争だと言ってることを取上げてくれています。

　　やはり、これは戦争と捉えるべきでしょう。どう考えてもあのChinaを延命させる訳には行きません。最後まで戦って崩壊させるしかないのです。もし、Chinaが生き残るようなことがあれば世界は何時までも恐怖を抱いて生きて行くしかないのです。
　　ここは、世界が手を携えトランプさんの後押しをする時です。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和二年（２０２０）３月３１日（火曜日）弐　通巻６４２６号　　　

　「大不況の結末としての第二次世界大戦は景気回復の劇薬だった」
　　現在のコロナ災禍を「戦争」と見なす米国歴史家

　ドリス・カーンズ・グッドウィンという女流歴史家がいる。リンカーンとルーズベルトの評伝を書いて高く評価した。いずれも 日本語訳がでている。
ふたりを英雄視している点で、歴史作家といったほうが正しいかも知れない。
　なにしろ「大不況の過程で始まった第二次世界大戦がアメリカの景気回復の劇薬だった」とする女史は「こんかいのコロナ災禍 は、戦争を契機に国家を立て直して歴史の教訓を生かすべきだ」と唱えるのだ（ＴＩＭＥ、2020年4月6日号のインタビュー 記事）。

　「ルーズベルトのリーダーシップに比べたら、いまの（トランプ政権は）コロナ戦争に立ち向かうリーダーシップが足りな い」。
　暗喩としてのトランプ大統領批判である。

　大不況の到来はを「ニューディール」とかの政府投資で克服できたというのが通俗なルーズベルト評価だが、実態は左翼にばか り有利な予算をつけて、怪しげな財団を作らせ、わけのわからない事業の予算を配分し、左翼全盛だった。だが、庶民は途端の苦 しみに落ち込んでいた。
起死回生のためには軍事産業を活性化させる。そのためには第二次世界大戦の勃発はアメリカにとって最大のチャンスともなった というのが、おおむね正しい歴史の見方だが、米国左翼はＦＤＲを高く褒めている手前、絶対にこの見解には同意しない。

　それはともかくドリス・カーンズ・グッドウィン女史が続ける。
　戦闘機を短時日裡に５０００機つくるなんてまともな要求ではない。けれどもピアノ工場は飛行機のモーターを、タイプライ ター工場はライフルを、絹織物メーカーはパラシュートを作ったように、戦闘機製造を挙国一致でなしとげ、企業はそれぞれが変 貌した」

　なるほど、この文脈ならトランプがＧＭに人工呼吸器の製造を命令した理由も分かる。
政府と企業が一体化すれば、大規模な戦争継続能力が保持できる。だとすれば、「いまのアメリカはそうするべきでしょう」（ド リス）。

　「大不況で国家が崩壊するという不安が拡がっていった。その恐怖心理を回避し、国を一本化して経済を立て直すという大目標 がＦＤＲにはあった。だから国民は信用し、託した。それがリーダーシップです」と彼女はＴＩＭＥのインタビューで総括してい るが、ある意味で正鵠を得ていると言える。

　歴史の表面をなぞれば、ドリス女史の言っていることに一理あるのだ。
しかしＦＤＲの歴史観、世界観が間違っており、対日戦争を謀略でしかけた背後にホワイトハウスがコミンテルンのスパイで乗っ 取られていた事実などは、アメリカ人歴史家らしく、一切無視している。この議論は措く。

トランプ政権がこれから立ち向かうべきは、このコロナ戦争を契機に景気活性化に大胆な舵を切れるか、どうか。
対策を一歩間違えると再選の可能性は薄まるという意味で、しばらくは薄氷を踏む日々が続くだろう。

　　ここでも、一番頼りにならないのが日本かも知れませんね。もう好い加減心を入れ替えてトランプさんを全面的に応援しないと後で大変な目に会うことになるでしょう。


★日本は生まれ変わるときです

2020年04月03日 | 日本再生

　政・官・財のお偉いさん達のChina肺炎や消費税による最大の危機にもきちんと対処出来ない様子を見ていると、日本が再生出来るとは思えません。

　　そんな中でも、何時ものねずさんが元気付けてくれます。今こそ、日本は独立をして生まれ変わるときだと励ましてくれています。

　　何時ものように全文をリンク元で読んでください。

　　ねずさんのひとり ご とより　　 2020 年3月27日

　　新型コロ ナウイルスと領土主権者

　　・・・略

　新型コロナウイルス問題を契機に、日本は中共と決別し、米国の同盟国であると同時に、完全な独立国であることを、いまいち ど、きちんと考えて行動すべきときにきています。
なぜなら中共のやり方は、およそ文明国とはかけ離れているからです。

　さりとて、米国一辺倒というわけにもいきません。
なぜなら日本は、すでに被占領国ではなく、いまや独立国であるからです。
独立国なら独立国としての責任を果たせる国家でなければなりません。

　新型コロナウイルス問題は、いやおうなく、日本に日本国であることを、しっかりと取り戻すことを要求します。
今日本は生まれ変わるときです。　


　　もし、この日本独立の絶好の機会に今までと同じ腰の引けた対応を政府・自民党がやるようでは、本当に日本は消滅するかもしれません。

　　この危機を乗り切るには今まで通りの甘い考えは捨てて、真剣に立ち向かって貰いたいものです。憲法を改正し、消費税を下げることさえ出来ないようでは希望はないかも。


★ソフトバンク上場廃止を検討。倒産危機

2020年04月03日 | ソフトバンク　ロッテ　イオン　パチンコ

　大好きなソフトバンクが危機のようです。これまでも何度かぬか喜びさせられましたが、今度はどうなんでしょう。
　　情勢はソフトバンクにとっては厳しそうです。とは言え、今まで人を騙してきた我らが孫だけに何とか乗り切るのじゃないでしょうか。どうか頑張ってください。

 


　　例え、今回、何とか乗りきっても、Chinaが崩壊すれば流石に無理でしょう。その時を待ちたい。さて、何時でしょう。今年中にはお願いしたいものです。

　何て書いてたら、又してもソフトバンクの出資企業が経営破綻だそうです。いよいよ危機ですね。　
　　日経新聞より　　　　　2020/3 /28

　　 ソ フトバンクG出資　英衛星通信企業が経営破綻

 　【ニューヨーク=大島有美子】ソフトバンクグループ（SBG）が出資する衛星通信スタートアップ企業の英ワン ウェブが経営破綻し、米東部時間27日夜にチャプター11（米連邦破産法11条）を申請した。安価なインターネット通信網の 提供を目指し小型の衛星を打ち上げてきたが、資金繰りに行き詰まった。市場環境が厳しくなるなか、SBGは金融支援は困難と 判断したとみられる。

　SBGはこれまでに合計19億ドル（約2千億円）を投資し、ワンウェブ株式の5割近くを握る筆頭株主だ。SBGは「コメン トを控える」としている。

　ワンウェブは2012年設立。衛星通信を使って携帯電話や固定回線より安く広範囲なネット通信網を提供すべく、衛星を打ち 上げてきた。19年2月に初めて6基打ち上げ、これまでに70基超を軌道に乗せた。21年の商用化を目指し、今後10年で 6000基を打ち上げる計画を明らかにしていた。ただ通信衛星ビジネスには米アマゾン・ドット・コムなども参入する計画で、 競争環境の厳しさが増している。

　　これは、冗談抜きで危なそうですね。さて孫はどう切り抜けるのでしょうか。


★日本外務省はソ連の対米工作を知っていた

2020年04月03日 | 外務省

　戦前戦後の信実を解き明かし自虐史観から目覚めさせてくる江崎道朗さんが、またしても、面白い説を唱えてくれています。
　　何と、外務省はソ連の対米工作を知っていたのだそうです。本当でしょうか。知っていて何もしなかったのでしょうか。

　　何時もの宮崎さんが書評で取り上げてくれています。取り上げながらも、主題はChinaの恐ろしさと、それに気が付いて叩き潰しに懸かってくれているトランプさんとそれを書かない日本のマスメディアに苦言を呈してくれています。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和二年（２０２０）３月２６日（木曜日）　通巻６４１８号

　　書評　しょひょう　ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ　書評　ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ　

　外務省はソ連が米国で巧妙なインテリジェンス工作を展開していた事実を知っていた
　昭和十六年、外務省アメリカ局が極秘文書を作成。それは『米国共産党調書』

　　江崎道朗『日 本外務省はソ連の対米工作を知っていた』（育鵬社）

　日本にも戦前は卓越したインテリジェンスが行われていた。ソ連はコミンテルンを軸に米国共産党を操って、当時のハリ ウッド やメディアから労組、教会などで反日世論を煽り、多くの知識人がそれに加わっていた。コミンテルンの謀略は、米国をして日本 と戦争させることにあった。
　南京にいたアメリカ人が全員教会の宣教師で、反日プロパガンダのマシンだったことも最近の研究で明るみに出た。
かれらは誰一人虐殺を目撃していない。だが反日世論をアメリカに醸成するために、嘘放送を流し続けた。そうなると「宣教 師」 は「仮面」だったことにもなる。
　日本の外務省はソ連が米国においてインテリジェンス工作を展開していた事実と、その狙いを知っていた。最近ようやく明 らか になった歴史の真実を、明快に叙述するのが本書である。
　昭和十六年に、外務省アメリカ局が極秘文書を作成した。それは『米国共産党調書』で、主導したのは若杉要というニュー ヨー ク総領事だった。
　その中味は本書に当たっていただくことにして、いまソ連の工作の真似をして、それを凌駕する米国工作を展開してきたの が中 国である。
　日本での手口はよく知られているが、米国のハリウッド、マスコミ、大学ならびにシンクタンクに代理人を浸透させ、米国 の政 治底流に反日世論を形成した。
　２０１６年、米国において、熱血の不動産王は、憂国の熱情あつく、私費を投じ、残りの人生をかけ、この状況の転覆に乗 り出 した。
　トランプは２０１７年１１月７日、ボルシェビキ革命百周年にあたり、共産主義の犠牲になった被害者を悼んだ演説をして い る。
「世界中で自由と機会を広めるために戦った人々の不屈の精神を称え、米国はより明るい自由な未来を切望する人々のため に、自 由の光りを輝かせようという固い決意を再確認する」。
　著者の江崎氏は、大事なポイントを四つあげている。
　第一はトランプの演説は「共産主義の問題点を強調したが、背景には、米国で現在、共産主義に共鳴し、自由主義、民主主 義を 敵視する風潮が」広まっている。
　第二に「二十世紀において最大の犠牲を産んだのは戦争ではなく、共産主義であった」
　第三にその脅威がいまも進行中であり、「共産主義とその変形である全体主義の脅威が北朝鮮、そして中国において現在進 行形 であることを（トランプ大統領は）理解している」すなわち「米中貿易戦争の背景には、共産主義に対するトランプ大統領のこの ような見解がある」
　第四にアメリカ・ファーストを掲げながらも同盟国とは強く連携していくのがトランプ外交の屋台骨にある。
これらの事柄が重要なのである
　つまり、トランプを嫌い、痛罵し続けているかにみえる欧州でも、ヨーロッパ議会は全体主義と戦うトランプと同様な決議 を採 択している。日本のメディアが意図的にか、この大事なことを大きく報じないのだ。

　　日本のメディアは意図的でしょう。と言うか完全にChinaに籠絡されているのじゃないでしょうか。そうとでも思わないとここまで日本を消滅させることに加担する理由が分かりません。
　　いずれにしても、トランプさんという強い味方を得ながら一緒に戦わないようでは日本の生き残りは難しいでしょう。
　　せめて、安倍さんが腹を決めてくれればと期待します。

さて、安倍さんは決断するのか！