タイムテーブル

　　

この部屋で将来はエネルギーすべてを太陽光発電で賄える時代が来れば良いとずっと主張してきていますが、内心はそう簡単なものではないだろうと思ってはいます。
　　しかし、もしかしたら案外実現は近いのかも知れないと思える予測が出てきたようです。

　　EE Times Japanより

　　米国の太陽光発電、2015年にグリッド・パリティへ　2009/07/21

　2015年までに、米国の電力供給量の3分の2においてグリッド・パリティが実現する。米国の非営利の研究グループPrometheus Institute for Sustainable Developmentの創設者でプレジデントを務めるTravis Bradford氏は2009年7月13日、こうした予測を発表した。

　グリッド・パリティとは、太陽光発電で生成した電力のコストが、一般の送電網から供給される電力のコストと同等かより安価に供給できる状態を指す。Bradford氏は、「実際には2015年までに、米国内の99％で電力網とほぼ同コストの太陽光発電を利用できるようになる。ただし、その時点ではまだ、太陽エネルギのkW時当たりの電力コストは、電力網と比べて5米セントほど高くなるとみられる」と予測する。・・・以下略

　　今まで、一番楽観的なコストダウンのロードマップは第２３６３回で取り上げたシャープの

　　　　現在の発電コスト　４７円/kWh程度

　　２０１０年の目標発電コスト　２３円/kWh(一般住宅電力程度)

　　２０２０年の目標発電コスト　１４円/kWh(業務用電力程度)

　　２０３０年の目標発電コスト　７円/kWh(火力発電と同程度)

でした。未だに殆ど４７円と変わらないと思えますので、２０１５年で電力の現状と同じコストと言えば２３円としても難しそうです。
　　ですからこれは幾らなんでも無理なように思えますが、もしそんなことが現実になるとすれば、私の思うエネルギーは太陽光発電で賄うというのも夢ではなくなるかもしれません。
　　２０１５年なら私もまだかろうじて生きていそうなので現実を目の当たりにすることができるのでしょうか。

これは楽しみです！

地震対策

　　

１１日の静岡の地震のニュースを見たとき、誰もが「東海地震」を連想したのではないでしょうか。私も、いよいよ来たかと最初に思いました。と言うのも、我が坂出市も「南海地震」が「東海地震」と前後して来るだろうと言われているからです。それだけに過剰に反応せざるを得ないところがあります。

　以前にも書いたように、私の生まれた家は物心付いた頃から斜めに傾いた柱に戸がきちんと閉まるように楔形の木が打ち付けられていて「これはお前が生まれる前に南海地震のときに傾いたんだ」と聞かされていたし、６０年くらいの周期で昔から必ず起きていると教えられていたからです。

　幸いにと言うか、今度のは「東海地震」とは結びつかないと気象庁が発表しましたが、どこまで正確なのかは人間には分からないのが本当なのじゃないでしょうか。今度のゆれが「東海地震」を誘発しないと誰が言い切れるのでしょうか。なんて、考えてしまいます。

　今回の静岡地震では犠牲者はかなり少なかったようで、それは、「東海地震」に備えて多くの人が家具などを固定するなどの対策をしていたこともあったそうです。そう聞くと、必ず来ると確信している「南海地震」に対する予防措置を一切取っていないことに思い至り、我ながらあきれています。

　　第３１６４回でも書いたように神戸の地震の時、新大阪の単身赴任用のマンションに坂出から帰ったとき、家具やテレビがすべて落下していたことに恐怖を覚え、「やはりきちんとした対応をしていないと駄目だな」と思い知らされながら、未だに何の対策もしていないのですから何をかいわんやですね。

　　これは、何とか心を入れ替えて落下防止の対策を始めるかと思いながら、「いや、待てよ、家自体が耐震性になっていないのでそちらの方が先だろう」と考えてしまいます。そして、それには先立つものが無いと来ています。残念ながら運を天に任すしかなさそうです。

　とは言いながらも、最低限、家具の固定などの打てる手は打つべきでしょうね。ぼちぼち本気で対策をしておかないと大変なことになりそうですね。

さあ、どうする！

矢祭町

　　第３０５８回や第３１１０回の議員報酬日当制で取り上げた矢祭町の名前を久し振りに見ました。

　　第１０４９話や第１０５５話など当時（２００２年）はマスコミがこれでもかと取り上げていた住基ネットの話題です。
　　そういえば、あれだけ騒いだ住基ネットって何か約に立っているのでしょうか。

　　YOMIURI ONLINEより

　　住基ネット不参加、矢祭町に是正要求へ

　総務省は１０日、地方自治法に基づき、住民基本台帳ネットワークシステム（住基ネット）に参加していない福島県矢祭町に、住民基本台帳法の違法状態の是正要求を行うよう、１１日に福島県に指示する方針を固めた。

　矢祭町は同県から２度、是正勧告を受けているが、応じておらず、同省は是正要求を指示する必要があると判断した。

　住基ネットに参加していない自治体は、東京都国立市と矢祭町の二つだ。総務省は２月、同市に是正要求を行うよう都に指示したが、同市は参加に応じず、違法状態が続いている。

　同町の古張允町長は「町民のプライバシーを守るのは町長の責任だ」などとしており、県の是正要求にも応じない可能性がある。

　　参考：総務省｜住基ネット

　　住基ネットに参加したからといってこれといった恩恵を蒙っているとは思えないのですが、何が良くなったのでしょうか。どうせ省庁の利権がらみで作ったんでしょうね。
　　折角莫大な予算を使って作ったシステムなら我々にわかるような利便性が見えても良さそうなものですが、どうなんでしょう。
　　どうせなら、今回の衆議院選挙とか第２２０４回で書いたように国勢調査に有効に使って予算を節約してもらいたいものです。きっとそんな気はないのでしょうね。

　　矢祭町と言えば最初に書いたように議員さんの日当制の方が興味があります。あれからどうなったのでしょう。

　　MSN産経ニュースより

　　【特報追う】矢祭町議会消えぬ不満議員報酬日当制1年

　　・・・略

　　同町自立総務課によると、制度導入前の平成１９年度の議員報酬総額は３４７３万円。導入後の２０年度は１２０６万円で、２０００万円以上の削減に成功した。

　１０人いる町議の平均年額報酬約　１２０万円は、全国町村議会議長会の調査（平成２０年７月）に照らすと、全国で最低となった。

　同課は「議員報酬の削減分は、子育て支援などに使う。すでに今年度から、これまでは就学前の児童に限っていた医療費無料化を、中学生まで拡大できた。また学校での給食費や妊婦検診の無料化などにも使っている」とし、「うちのような小さい町には、２０００万円以上の削減は助かる」と話す。・・・中略

　　実際のところ、制度導入に伴い、町の行政サービスが向上したり、選挙に金がかからなくなるといったメリットと、出馬の困難化や議会の不活発化のおそれなどのデメリット、どちらが上回るかは未知数だ。制度導入に関する最終的な評価は、次の町議選の結果を待つ必要があるだろう。・・・以下略

　　それなりに効果は出ているようですね。しかしながら、やはり報酬が少なすぎて問題もあるようです。退職した人や金持ちでないと若い人で生活がかかっている人には無理かもしれません。
　しかしそれだけに、それでもやろうという人には期待が持てるのかもしれません。次の選挙に期待したいものです。

　　それにしてもこの心意気をよしとして後に続くところがどこにも無いというのが情け無いところです。
　　政局にしか興味の無い国会議員さんたちからこんな声があがるようなことは全く期待できそうも無いというのがどうにも悲しい。

日本の未来は無さそう！

ピークオイル

　　第３５９７回で温暖化よりエネルギー問題の方が大切じゃないかと書きましたが、もしかしたらその危機は思ってる以上に近いのかもしれません。

　　asahi.comより　2009年8月3日

　　「世界の大油田、生産ピーク過ぎた」ＩＥＡ研究者が警告

　【ヒューストン（米テキサス州）＝勝田敏彦】国際エネルギー機関（ＩＥＡ、本部・パリ）の研究者が「世界の大油田の原油生産はすでにピークを過ぎ、世界全体でも１０年後にはピークを迎える」と分析していることがわかった。３日付の英紙インディペンデント（電子版）にインタビューとして掲載された。ＩＥＡの関係者が石油のピーク時期について明確に言及するのは珍しい。

　インタビューに答えたのはファティハ・ビロル博士。記事によると、世界の埋蔵量の４分の３を占める８００以上の油田について初めて詳細な分析をしたところ、多くが生産のピークを過ぎており、５年以内に供給不足が起きて経済に大きな影響が出る可能性があるという。

　　第２９６２回でも取り上げたピークオイルは２００６年だったと言っていますが、これは後世になって初めてあの時がそうだったと分かるのじゃないでしょうか。
　　いずれにしてもエネルギー問題はそこまで来ているのは間違いなさそうな気がします。
　　私は、子供の頃の生活に戻る自信はありますが、大抵の人達にはそれは耐えられないのじゃないでしょうか。そうであるならば、石油に代わるエネルギー源を早急に手当てすべきであることは間違いないでしょう。そして、それを実現させるのは太陽光発電が一番だと私は思います。

早く準備しましょう！

農水省

　　昨日は家庭用太陽光発電の普及率がまだまだ少ないと書きましたが、公共施設や産業用となるともっと少ないはずです。
　　それでも動きは出てきているようです。第３５８５回で取り上げた環境省の公立小中学への設置についで今度は農水省が動き出すようです。

　　農林水産省より

　　地域資源利用型産業創出緊急対策事業のうち、太陽光パネル緊急導入事業の公募開始について

　　1．事業の趣旨

農山漁村には太陽光などの自然エネルギーをはじめ、稲わら・間伐材等の未利用のバイオマスが豊富に存在するなど、食料供給のみならず資源供給の面でも大きな潜在力を有しています。このような潜在力を発現させ、低炭素社会の実現と農山漁村の活性化を同時にかつ緊急に達成するためには、未利用資源の有効活用に必要な施設等の導入や製品の利用体制の整備が不可欠となっています。

このような状況に加え、平成20年7月に閣議決定された「低炭素社会づくり行動計画」において、太陽光発電世界一の座を再び獲得することを目指し、導入量の大幅拡大を進めることとされる等、太陽光発電のさらなる普及が進むことが見込まれる中で、農作物の保冷倉庫や畜舎、バイオマス変換施設など、農林水産業に関連する施設等に積極的な導入を図る必要があります。

このような状況を踏まえ、本事業では、農山漁村の潜在力を最大限発揮させ、低炭素社会の実現と農山漁村の活性化に資する取組みとして農林水産業に関連する施設等への太陽光パネルの設置の支援を行います。

なお、補助率は1/2以内（民間事業者にあっては1/3以内）とします。また、設置する太陽光パネルの規模は10kW以上とします。・・・以下略

　　どんどんやる気になってくれるのは歓迎なのですが、何故格省庁が別々にやるのでしょうか。こんな面倒なことをせずに一括で固定料金買取制度を導入すれば経費もかからずに済むはずと思うのは私だけでしょうか。
　　何となく、省庁が自分たちの権益を守るために余分な仕事をこしらえていると考えてしまいます。
　　本当に国のためを考えるなんてことは彼らの頭にはないのでしょうか。

どうもおかしい！

普及率

　　太陽光発電が増えたと言っても普通の人は余程気を付けていない限り気が付くことは無いのじゃないでしょうか。という私も、営業を始めて屋根ばかり見ながら歩く癖が付いてからやっと見つけることが出来るくらい少ないものでした。
　　その件数はまだまだ少ないようです。珍しくそんな数字がありました。

　　Garbagenews.comより　2009年08月04日

　太陽電池導入住宅はまだ1.1％、借家に限れば0.1％のみ

　　総務省統計局は2009年7月28日、2008年における住宅・土地統計調査の速報集計結果を発表した。それによると、太陽光を利用した発電機器(いわゆる太陽電池、太陽光発電)を導入している居住用住宅は、2008年時点で全体の1.1％・52万1000戸であることがわかった。5年前の2003年と比べればほぼ倍増の伸びをみせているが、全体に占める割合はまだまだ少ない。また、借家に限れば0.1％に過ぎず、賃貸物件における導入の遅れが目立つ(【発表ページ】)。

　　５年前の倍ですか。それで１．１％じゃあ上を向いて歩いても滅多に目にしないわけです。これが、第３６０８回でも取り上げた太陽風呂くらい目に付くようになるとかなりの普及率になるんでしょうね。
　　その太陽風呂は減少傾向にありますが、１８年１２月で１８５万台で６．７９％だそうです。（協会の統計集 - ソーラーシステム振興協会）
　　一時は１５％くらいあったようですが、悪質な訪販会社のお陰で市場が冷え切ってしまったようです。太陽光発電もこんなことにならないようにしたいものです。
　　いずれにしても、どちらも、もっともっと増やすして、全ての家庭の屋根に付けたいものです。そうなれば、家庭のエネルギーは全て賄える時代になっているということです。

それ程、夢ではない！

 

日本の実態

　　今面白い動画がネットで話題になっています。民主党の政策のあやうさをフランスのテレビ局が取り上げたと言うものです。
　　こういう長い動画はせいぜい１．２分しか辛抱できない私ですがこれは面白くて最後まで見てしまいました。途中で小倉智昭さんの面白い場面も出てきます。

お笑い日本の実態 !?『外国人地方参政権で日本終了』

　　　非常に良くまとまっていて日本の現状がよく分かります。フランスがこんなに日本のことが分かっているのかと感心しました。こういうのが全世界に広まれば日本の評価ももっと上がりそうなものなのに、と、ついそれに比べて外務省は何をしているんだと言いたくなります。
　　しかし、良く見ていると、余りにも出来すぎています。ここまで日本のことが分かっているのはどうもおかしい。
　　何のことはないバックのフランス語と日本語の字幕は全く関係ないようです。フランス語など全く分からない私は完全にだまされましたが、その中身の素晴らしさに気持ちよくだまされてしまいました。何とも面白い人がいるものです。
　　こんな動画を世界中にばら撒けば結構ユーモア好きの人達には受け入れられるのじゃないでしょうか。外務省もこのくらい頭を使って日本を宣伝して欲しいものです。

いや～、面白かった！

電気自動車貸出制度

　　第２８２８回、第２８６２回、第３１６５回でレンタル自転車「べりブ」を導入して成功しているパリを取り上げましたが、今度は電気自動車だそうです。

　　時事ドットコムより

　　電気自動車、市民の足に＝来年末から４０００台貸し出し－パリ

　【パリ時事】レンタル自転車「ベリブ」の成功で知られるパリ市のドラノエ市長（社会党）は２５日までに、同市一帯を網羅する電気自動車貸出制度「オートリブ」（仮称）を来年末をめどに始める方針を決めた。公共交通の幅を広げるとともに、排ガスをまき散らすマイカーの利用を抑えて地球温暖化防止にも一役買うのが狙い。

　パリ市によれば、同市と周辺の計２２市町村に１４００カ所の発着ステーションを設置。入札で運営業者を選んだ上で、計４０００台の電気自動車を配備する。

　仏紙フィガロによると、オートリブ利用には月額１５～２０ユーロ（約２０００～２７００円）の会員券購入が必要で、１回のレンタル料は３０分で４～５ユーロ（約５４０～６７０円）。ベリブ同様、借りたステーションとは別の場所で返すことができる。車種は決まっていないが、２人乗りと４人乗りの２種類になる見込み。（2009/07/25-14:18）

　　なかなか思い切ったことをするなと感心していたらドラノエ市長という牽引者がいたんですね。ちょっと癖がありそうですが、こうしたリーダーが出てこないと世の中はなかなか変わらないのかもしれません。
　　電気自動車よりは自転車がメインになって欲しいところですが、クルマ主体の交通体系を変えるためには電気自動車貸し出しシステムもマイカー保有台数を減らし、クルマの台数を減らすことにはなるのじゃないかと期待します。

パリ恐るべし！

飛行船

　　第２２７３回、第２９９８回などで書いたように、スピードは速いが燃料がぶ飲みの飛行機は飛行船に変え、船も帆船と太陽光発電のものにすべきじゃないかと思っています。
　　と思っていたら飛行船にも太陽光発電が考えられているようです。

　　U.S. FrontLineより

　　世界初の太陽電池飛行船を開発へ

　タートル・エアシップスは、世界初となる太陽電池飛行船の試作品開発計画を発表した。同飛行船は、船体がCIG（カドミウムとインジウムとゲルマニウム）太陽電池に覆われたまんじゅう型で、時速40マイル（70馬力）で飛行するのに十分な電力を発電する。それ以外に必要となる電力はディーゼル駆動装置が発電する。完成後にはニューヨークとパリ間の航行を計画している。

　　これは良いですね。考えてみたら、船より実現性がありそうな気がします。これを現在のジェット機から入れ替えれば燃料の節約は物凄いものになりそうです。
　　空の旅ものんびりしたものになり時間に追われる生活からも開放されそうです。空は飛行船、船はソーラー帆船、陸は電車となれば、いよいよエネルギーは全て太陽光発電で賄う時代というのも夢じゃなくなりそうです。
　　ほんのちょっとスピードを落とし、のんびりとした生活を取り戻しませんか。

何となく実現しそう！

エコキュート

　　我が家の太陽光発電にも書いているように我が家は太陽光発電設置の時にオール電化で夜間料金の安さのために石油ボイラーからエコキュートにしました。
　　お陰さまで、年間の電気代が２年連続マイナスになりました。とは言いながらも、それには太陽風呂の恩恵もあります。
　　ところが、エコキュートと太陽風呂が相性が悪いということで太陽風呂で温まった水をエコキュートに利用する技術がありませんでした。
　　何故、出来ないのか技術畑でない私には解りませんでしたが何とも残念な話だと思っていたものです。
　　ところが、とうとうできたようです。

　　家庭用給湯システム「太陽熱集熱器対応型エコキュート(仮称)」の共同開発・販売について

～"空気の熱"と"太陽熱"、2つの再生可能エネルギーを利用した給湯システム～

　　東京電力株式会社(取締役社長：清水(しみず正孝まさたか)、本社：東京都千代田区)、株式会社デンソー(取締役社長：加藤(かとう宣明のぶあき)、本社：愛知県刈谷市)および矢崎総業株式会社(代表取締役社長：矢崎(やざき信二しんじ)、本社：東京都港区)は、このたび、エコキュート【注1】とソーラーシステム【注2】を組み合わせた家庭用給湯システム「太陽熱集熱器対応型エコキュート(仮称)(以下、本システム)」を共同開発いたしました。

　本システムは、主に新規戸建住宅のお客さまを対象として、平成22年2月より、矢崎総業株式会社が販売を開始(販売価格・販売目標未定)する予定です。

　本システムは、夜間に"空気の熱"を利用してお湯を作り出すエコキュートと、昼間に"太陽熱"を利用して効果的にお湯を作り出すソーラーシステムの2つの機器を組み合わせた給湯システムです。また、天候予測により1日の"太陽熱"の集熱量を高精度に計算する機能と、ご家庭に応じた1日の給湯使用量を学習する機能も搭載することで、効率をエコキュート単体の「年間給湯効率3.1【注3】」から「年間システム効率5.0程度【注4】」に向上させるなど高効率化を実現しております。

　これにより、ご家庭で給湯用に消費されるエネルギーの約8割を再生可能エネルギーでまかなうことが可能となることから、従来の燃焼式給湯器のみを利用した給湯と比較して年間約7割のCO2排出量(年間約0.86トン-CO2/戸)の削減効果【注5】を見込んでおります。・・・以下略

　　これは良さそうです。これなら屋根に水を上げることも無いので従来の太陽風呂のように屋根に負担をかけることもないでしょう。
　　もっとも、従来の単純な方式とちがって冷媒を使うのでコストは高くなりそうです。それでも、これで太陽風呂が屋根に悪いと言うことで躊躇していた人も付けやすくなるのじゃないでしょうか。
　　これと太陽光発電の併設で日本の家庭用のエネルギーは自立も夢じゃないかもしれません。とは言いながらも我が家は予算が無いので当分今のままで行きます。

チョッとくやしい！

球状シリコン

　　第３５５２回で取り上げた集光式と供に第２０１２回、第２２６２回、第２９２０回などで取り上げ期待していた球状シリコンがいよいよ動き出すようです。
　　新しい技術も段々本物になってきて太陽光発電もどんどんにぎやかになってきそうです。

　　日刊工業新聞より

　　京セミ、球状太陽電池を月産１億個以上に－１１年３月期末めど

　　【京都】京セミ（京都市伏見区、中田仗祐社長、０７５・６０５・７３１１）は、球状太陽電池「スフェラー」の生産能力を、２０１１年３月期末をめどに現在の月数百万個から同１億個以上に引き上げる。生産拠点の恵庭事業所（北海道恵庭市）に約２０億円を投資する。同電池は窓ガラスの中に挟み込むことで、意匠性の高い建材の製造が可能。ほかにも幅広い分野に同電池を活用可能とみて増産を決めた。

同社の球状太陽電池は直径１・８ミリメートル程度で、出力は１個当たり約０・５ミリワット。３６０度の全周方向から太陽光を受けられるため、効率的に発電できる。建材のほか、ドーム状の透明樹脂に埋め込んで屋外に設置すれば、セキュリティーシステムの電源などに使用できる。

　海外からの注文や問い合わせが多く、これまでにも携帯タイプの紫外線測定機器などの電源に利用された実績を持つ。（掲載日 2009年07月27日）

　　こういう新しい技術が本物になってきて市場にどんどん出てくるようになるといよいよ太陽光発電は未来のエネルギーとしての地位を確実なものにするのじゃないでしょうか。
　　そうした技術の競争で大きなブレイクスルーが起り、大幅なコストダウンが行われることにより太陽光発電による発電コストが石油や原発を抜き去れば、世界のエネルギーは太陽光発電だけで賄われるようになる時代が来ないとも限りません。

夢でしょうか！

石井信平さん

　　７月の終わりに石井信平さんからメールが来ていました。何だろうと見てみると、何と奥様から信平さんが亡くなられたとのお知らせでした。
　あわてて石井　信平の館を訪れてみたらここのブログにも奥様の書き込みがありました。最後に訪れたのがビタミン注射の話でしたから６月２１日だったようです。
　　それから訪問していなかったのですが、７月１６日になくなられたそうです。私が、１０周年記念なんて喜んでいた時には亡くなられていたんですね。

　私が石井信平さんのことを取り上げたのはこの部屋を始めてすぐのその１０年前の第４６話でした。是ほど私の気持ちとぴったりの事を書いてくれる人がいることに感激したものです。
　と思ったら、そのコラムが終わるとの事でがっかりしていましたが第２１２話で書いたようにHPを立ち上げることを知りメールさせて貰い、丁寧なお返事も頂きました。　
　　そのHPが立ち上がったのは２０００年の９月（第３６５話）だったようです。しかし、更新も滞りがちだったりしたので私もだんだん遠ざかりがちになり、新しい石井　信平の館に衣替えされてそのブログを時々訪れるという状態でした。そこで癌との闘いを知ったのですが、それ程深刻なものとは思わずにいました。それがこんなに早く亡くなられるとは残念です。どうして私のような何の取柄も無いものが何時までも生き長らえるのか世の中はやはり道理に合ってないようです。

　今、第２０４話のマスコミに対する「私たちは、世界と日本の状況を知る手掛かりは、ほとんど唯一メディアに頼っています。その頼みとするメディアが、結局は利益追及の株式会社の事情でしか運営されていない。そこには、国民の目であり耳であることの、根性も哲学もなかったということは、実に深刻な事態です。しかも、ダメと言い捨てるには、その影響力は絶大ときてます。」と言う言葉を読み返すと、あの時以上に今のマスコミを見事に現していると言えます。もっと、こうした痛烈な言葉を聞きたかった。

残念です！

自転車道

　　自動車社会が終われば自転車の出番です。第３５６５回でも取り上げた自転車２．０のベロモービルなど素晴らしい自転車も日本の貧弱な道路事情では有効に生かすことができません。
　　それではどうすれば良いのかを提案してくれています。

　　WIRED VISIONより

　　“自転車2.0”を巡る社会状況

　　　もう、おわかりだろう。車道の端に白線を引き、自転車走行レーンを設置すれば、それはトライクやベロモービル、さらには電動アシストをフルに活用した“自転車2.0”にとって、安全かつ快適に走行できる場所となるのだ。

　この方法唯一の欠点は、路上駐車だ。路肩に駐車している車両があると、自転車は車道側にはみ出して迂回しなくてはならない。違法駐車は厳正に取り締まるとしても、タクシーの乗降やトラックの荷物上げ下ろしなどはどうするのか、という問題が残る。

　しかし、私は悲観していない。この問題をも解決する道路設計の方法はあると考える。

　ここでもう一歩進んで、道路を端が遅く中央が早いという速度ベクトルの分布を持つものとして捉えてみる。一番左端が歩行者が使用する歩道だ。歩行者の速度は時速4km。「遅刻する！」と走った場合も、まあ時速15kmぐらいに考えておけばいいだろう。これは歩道をゆっくりと走るママチャリの速度とほぼ同じである。

　歩道の右側には、車道に白線を引いて区分した自転車走行レーンが来る。自転車の速度はママチャリの時速15kmから、標準の時速20km、さらにはロードバイクの時速30kmぐらいまでということになる。自転車走行レーンの中でも「ママチャリは左、ロードバイクは右」というマナーを徹底させれば、共存は可能だろう。

　自転車走行レーンのさらに右側には車道が来る。自動車の速度は制限速度で決まる。時速40?60kmということになる。

　この状況を道の左から中央へと整理すると以下のようになるだろう。

　歩道（4km/h?15km/h）→自転車走行レーン（15km/h?30km/h）→車道（制限速度上限）

　　ここで自転車走行レーンと車道との間に速度の切れ目があることに気が付く。速度のスペクトルを連続にすることを考えると、車道の左端をもうひとつ別のゾーンとして設定するといいかも知れない。つまりは新たな路側帯である。

　歩道（4km/h?15km/h）→自転車走行レーン（15km/h?30km/h）→新路側帯→車道（制限速度上限）

　この新路側帯は、タクシーの乗降やトラックの荷物上げ下ろしといった短時間の停車をどうするのか、という問題をも解決してくれる。その場合は新路側帯に車両を停車し、注意しつつ自転車走行レーンを横断するというやり方をとればいい。車道の通行妨害を最小限に留め、なおかつ自転車走行レーンを横断することによる衝突事故を防ぐことができる。・・・以下略

　　非常に具体的で良くわかる方法です。自転車や歩行の時、一番腹立たしいのが路上駐車の車です。あの車をよけながら自転車で方向転換するのは本当に怖いものがあります。最も、自転車道が欲しくなる時です。

　　しかしながら、今直ぐにクルマをなくすと言うのは現実的ではないので、ここは、第３４２７回でも書いたように今の車線の一つを自転車道に変えるのが一番現実的な方法ではないでしょうか。
　　早くこの整備を進めることにより車社会の終焉を早めることも出来ます。ということはエネルギー問題も環境問題も解決は早まるでしょう。

早くやりたいものです！

自動車社会の終わり

　　第３５９３回で取り上げた「GMはクルマを作るな」を書いたトッテンさんが続いて自動車社会の終わりを書いてくれています。

　　アシスト：コラム（Our World）より

　　No.884 自動車社会の終わり

　　自動車社会の終わり

・・・略

狭い日本と違い広大な国土をもつアメリカでも、自然に合わせて生きていくことを学びつつある。車社会アメリカで、ビッグスリーの自動車メーカーのうちGMとクライスラーが破綻したことは、自動車の時代の終焉を意味するからだ。もちろん日本の政治家やエコノミストたちは、政府の介入によって自動車メーカーは復活して元に戻るだろうと主張する。しかしどんな延命を図っても、GMが経営破綻したように自動車社会も終わりを迎える。

一つは、これまでのように新車を購入できるアメリカ人が激減するからだ。政府が財政破綻し、企業、そして職を失うことで個人レベルでも借金返済が不可能となり、社会全体が破綻に向かう。これまでオバマ政権は不良債権を隠し、旧来のシステムを動かし続けるために新たな融資をおこなってきたが、そんな自転車操業を永遠に続けることはできない。

もう一つは、数年前ミネソタ州でミシシッピ川に架かる州間高速道路の橋が崩壊し、数十台の車が川に落下する事故が起きた。アメリカの自動車社会を支えるためには、高速道路や一般道路を維持し続けなければいけないが、財政破綻した国家はそれができない。道路や橋梁の老朽化が進むほど、自動車社会の危険度も増すのである。・・・中略

自動車会社の破綻は、安くて豊富なエネルギーに支えられた文明が限界にあることのサインだと、オバマ大統領はじめアメリカのエリート層、そして日本の支配層は認めたくはないだろう。しかしGMの復活のように、アメリカの自動車社会の復活がないことをみとめ、エネルギーの使い方を改め生活様式を変えなければ、その後の苦しみはますます大きくなるのである。

　　クルマ社会が収入の面から来ると言うのは面白いですね。案外これが一番クルマ社会からの脱却の一番良い方法かもしれません。
　　というのも、私は昔からサラリーマンが車を持つのはおかしいと思っていました。特に若者は殆どクルマに奉仕するために仕事をしていると言うような状況でした。
　　車両代にガソリン代、保険料に税金と金食い虫としか言いようがないのに皆がこぞってクルマを持っているのは自動車会社に奉仕しているとしか思えない

　　それでも、私たちの時代は車を持つことが夢だったのでそれでも辛抱できたのでしょうが、生まれた時から家に車があった今の若者たちにとっては我々ほど車が魅力のあるものではないようです。
　　そうであれば無理して車を持つこともなく只でさえ少なくなった収入をもっと有効に使う方が良さそうです。

　　こうした収入の少ない社会を作り上げたのもトヨタを筆頭とする自動車会社が自分の儲けのために派遣社員などの制度を積極的に取り入れたからでしょう。
　自分が作っている車を買うことも出来ないという酷い格差を作ってしまった自動車会社が自分で自分の首を絞めたと言ってもいいのじゃないでしょうか。
　　フォード自動車の創設者ヘンリーフォードが自社の社員が買えるようにと開発したA型フォードで大成功したことを考えると何とも皮肉なことですね。

皆で、車を捨てましょう！