父が心筋梗塞で、緊急入院をし今日やっと退院することができた。
とはいうものの、実はこれからが大変で、病院に入院をしている間は看護師さんがケアをし、管理栄養士さんが食事面での世話をしてくれていた。
退院後は、独居の父を中心に家族がケアをしていなくてはならない。
一般的に「病気が治る」というと、「風邪が治る」とか「腹痛が治る」というイメージだが、「心筋梗塞」など「慢性疾患」は、再発リスクを下げるために退院後の自己管理がとても重要で、「心筋梗塞」の場合、薬を飲んだり「心臓リハビリ」などをしなくてはならず、その意味では「一生付き合う病気」だと言える。
残念なコトには、父にはそのような意識はないようだ。
その為、家族が意識をし父のフォローをする必要がある。
最近、「患者力」という言葉を聞くことがある。
実は癌などの病気は、医学の進歩により、「死ぬ病気」ではなく、「長期間付き合う病気」になってきている。
そして症状の変化があるたびに、患者や患者家族がその治療について、選択をする必要がある時代になってきたのである。
その背景にあるのは、「患者のQOL（＝生活の質）の重要性」があると言われている。
「生活の質」というのは、個々の患者によって違う。
そして、症状や容体によって目指すところも違う。
だからこそ、患者や患者家族が治療の選択をする必要がある、というコトになるのだ。
もちろん、医療者側からは「インフォームド・コンセント」といわれる、治療に関する説明を受けるのだが、その内容は患者にとって簡単に理解できるモノではない。
説明をする医療者側は、わかりやすい説明をしてくれているはずなのだが、難解な医療用語や薬剤の名前など、理解するには難しく、判断をするにも患者側の判断材料そのものが少ない、というのが現状だと思う。
そのようなこともあり「患者力を付ける」必要がある、というコトが言われるようになってきたのだ。
私自身、5年前「乳がん」と告知をされ手術を受けたのだが、その当時は「患者力」などという言葉も知らず、ただひたすら「最悪の状況を想定し、最善の選択をしなくては」という思いだけで、精密検査中から著名な乳腺外科の先生が書かれた本を読み漁り、逐次自分が置かれている状況を把握するのが精いっぱいだった。
ネットなどでも情報を得ようとしたのだが、ネット上に展開されている「乳がん情報」の多くは、闘病記や胡散臭い民間療法で私には役立たなかった。むしろ、それが良かったようで、精密検査中から今現在に至るまで、担当医に質問攻めをするくらい質問をし、専門医からの最新情報を集めるコトができている。
あとで知ることになったのだが「担当医にわからないコトを質問し、自分の病状を理解する」ということが、「患者力の第一歩」のようだ。
そもそも「患者力」とは何か？というと、「病気と向き合い、最良の選択をするための医療者とのコミュニケーション力」のことだと、私は理解している。
とはいえ、私の主治医だけではなく父の主治医も、大変多忙なため「3分診療」が当たり前だ。
その中で「コミュニケーション力を高め、自分が必要としている情報を主治医から引き出し、難解な医療用語を理解する」というのは、至難の業。
そこで、様々な知恵と工夫が患者側に必要となってきている。
それらの知恵と工夫が実は、医療の質を上げるコトになるようだ。
そのためには、医学の進歩だけではなく患者自身も、積極的に参加する必要がある。
なぜなら医療を受けるのは、医療者側ではなく患者側だからだ。
患者側が「こうして欲しい。説明がわからない」など言わないと、医療者側はわからないからだ。
そんなことを実感した、父の緊急入院だった。
以前、医療ジャーナリストの方から伺った、「患者力をあげる5つのポイント」を紹介したい。
１．不安や疑問があった時は、再予約をしても聞くようにする
２．大切な面談（検査結果を聞くような時）は、家族や友人と一緒に聞く
もし、一人で行く場合は、レコーダーなどに録音をする
３．聞きたいコトは、５つ程度のポイントにまとめ、メモにし診察時に見せるようにする
診察の予約の順番を一番最後にしてもらい、担当医に時間を作ってもらう
４．自分の希望や考えを伝える
５．医師の目を見て話す
もし、目を背けるような担当医であれば、「○○先生」と呼びかてでも自分に向かせる
５に関しては実行したことはないが、１～４までは私自身も診察時に行っているコトで、参考になればと思っている。
ポータルサイトYahoo!のインターネット広告に、マクドナルドの新メニューの広告が表示されるようになった。
今日から販売開始のようだが、果たしてこのメニューで業績回復となるのだろうか？
マクドナルドHP：ワールドマック ハワイ
まず目を引くのは「ハワイ州観光局公認」の文字だ。
「ハワイ州からお墨付きのメニューである」ということだろう。
ハンバーガーに関してみると、どれもボリュームのあるメニューという気がする。
メニュー内容が違うとはいえ、これまでマクドナルドが展開してきた「ワールドメニュー」同様、もしかしたらそれ以上のボリューム感があるように思う。
もう一つ目を引くのは、ここ２、３年人気の「ハワイアンパンケーキ」だろうか。
日本のパンケーキブームに火をつけた「ハワイアンパンケーキ」だが、今となっては目新しさがないように思う。
キャンペンメニューが「ハワイ」なのだから、メニューとして取り上げるのはわからないわけではないが、「ハワイアンパンケーキ」をメニューに加えているカフェなども多くなっているコトを考えると、マクドナルドがそのようなお店と対抗するには価格しかないのでは？と、考えてしまうのだ。
そして、なんとなくだがこの「パンケーキブーム」も、そろそろひと段落という感じになってきているように感じる。
というのも、我が家近く（徒歩20分程度）のところに、ハワイアンカフェがあり、以前に比べるとずいぶん客足が落ち着いてきているように感じるからだ。
それだけではなく、冷凍食品にも「ハワイアンパンケーキ」が登場しているコトを考えると、すでに「ハワイアンパンケーキ」そのものは珍しいモノではなくなってきており、生活者が「マックで食べたい」というほどのメニューではないかもしれない、という可能性がある、ということだ。
確かに、マクドナルドの「ワールドメニュー」は、人気を博したメニューだったと記憶している。
それは、日本では食べられない（あまり紹介されていない）メニューだったからだろう。
その視点で考えると、ハワイという場所は今や「気軽に行ける海外」の一つになり（といっても、それ相当の旅費は必要なのだが）、ハワイらしい食事が紹介されるコトも珍しくなくなってきている。
３月上旬に発売予定をされている「ロコモコ」なども、すでにカフェメニューとして定着をしている。
「ロコモコ」そのものはご飯メニューなので、ハンバーガーというのは、珍しいというか「マクドナルドらしさ」というコトに、なるとは思う。
そう考えると、マクドナルド側の「世界のマクドナルドのご当地メニュー」というには、やや弱い気がする。
マクドナルドが起死回生のメニューとするのであれば、もっと他の視点が必要なのではないだろうか？
たとえば、ハワイアンBBQポークにしても、ビーフパテをやめてポークだけにして、よりハワイの伝統的料理「カルアポーク」を強く出すとか、パンケーキのソースをベリー系ではなくパイナップルなどのトロピカルフルーツ系ソースにするなど、ハワイらしさを出すという工夫が必要なのではないだろうか？
あと、「バナナシェーキ」も・・・？？？という気がしている。
私の中では「ハワイ」と「バナナ」が結びつかないのだ。
私の世代にとって「バナナ」の産地は、台湾だったせいかもしれないのだが・・・。
何より、客離れを起こしている要因をもう一度考えて、対策をとるコトのほうが、大切な気がする。
先日来から言われていたJA全中の「農協改革」の受け入れを、JA全中の万歳会長が表明した。
日経新聞：JA全中会長、農協改革受け入れを表明
このニュースを聞くと、「農協中心だったの農業が変わるのか？」という気が一瞬する。
しかし、記事をよく読むと「農協改革」であって、農地法などが変わり農業への新規参入がしやすくなる、といったことではない、ということがわかる。
ただ、一連の関連記事を読むと、JA全中そのものが農家に与えていた影響が大きかったことがわかる。
記事にある「農業指導」のようなことは、地域ごとに違ってよいはずなのに、中央で管理し指導していた、というのは驚きというか、まるで「農業版霞が関」のようなシステムだったのだな、という気がする。
親戚筋に専業農家も兼業農家もいるのだが、農機具一つ購入するにしても、農協を通さないといけないらしい。
ある意味、農協そのものは農業関連商品を農家へ販売する「独占企業」のような部分があった、ということだと思う。
そのような環境では、市場原理も働かず消費者である農家にとって、メリットも少なかったのでは？という気がしている。
そして今回JA全中が「農協改革」を受け入れた理由の一つに、「JAバンク」の存在があるのでは？という気もしている。
ご存じのとおり「JAバンク」というのは、農協が行っている金融機関のコトである。
かつては農家を相手の行っていたであろう金融事業も、今では農業とは関係のない人も利用することができるようになり、おそらく金融機関としては、地方銀行よりも取扱高なども大きいのではないだろうか。
となれば、JA全中の収益の中心は「農業指導」や「農機具の販売」など、農業に関連する事業ではなく、金融事業なのでは？
金融事業が中心であれば、何も本来の「農業指導」などの事業を手放すことには抵抗がないだろう。
確かに記事で読むような「農業指導」は、「濡れ手に粟」のようなうまみのある事業かもしれないが、今や「農業法人」のような形態の農家が誕生していることを考えれば、「先細り」と考えたのかもしれない。
もう一つあるとすれば、「地方の農協の意識差」から生まれる不満のようなモノが、JA全中に向けられていたのでは？という点だ。
「農協」といっても地域ごとで農業に対する意識が随分違う、と感じたことがある。
実家のある鳥取県西部地区だけであっても、農協が積極的に直売所などを設け農家が「売れる農作物」ということを、意識させている農協もあれば、そのようなこともない農協もある。
傍で見ている限りでは、農協が農家を後押しして「市場を意識させている」ところは、農家さんも元気があるような気がする。
そのように一生懸命、農家の意識を変えようとしている農協と、そうではない農協がJA全中という上部組織に管理されているとすれば、不満のようなモノが出てもおかしくはないと思う。
そう考えると、今回の「農協改革」は農協という組織改革であって、農業改革ではないということになる。
ただ期待するとすれば、地元農家と一緒になっていろいろなコトにチャレンジしている農協が、農業のあり方や農地法などを変えていく原動力となるコトだ。
新聞各社のWEBサイトのニュースをチェックしていると、マクドナルドの売り上げ減が止まっていない、という記事が目に付いた。
日経新聞では、この売り上げ不振が日本に限ったことではなく、世界規模であるという記事を掲載している。
日経新聞：マクドナルド、客離れ止まらず 世界で不振に直面
日本の場合昨年夏に起きた、使用期限切れ鶏肉の使用が中国で起きた時も相当の打撃があったと思うのだが、むしろ昨年暮れから続いた異物混入のほうが、影響が大きいのでは？という気がしている。
客離れの発端は、もちろん使用期限が切れた鶏肉問題だったと思う。
この使用期限切れの鶏肉は、日本にはほとんど入ってきていなかった、ということもあり、第一の客離れの波としてはそれなりの影響はあったと思う。
それに比べ、昨年暮れに続いた異物混入は、国内で起きた出来事だったこともあり、国内のマクドナルド利用者からすれば、ショックが大きかったのではないだろうか。
しかも、混入した異物そのものが普通では考えられないような物もあり、マクドナルドの店舗での衛生管理だけではなく、製造過程や輸送過程に対しても、不信感を招く結果になったのではないだろうか。
昨年起きた、異物混入は客離れの第2の波で、その波はマクドナルドが予想するよりも大きなモノだったのではないだろうか。
まして、異物混入が発覚したとき、日本での責任者であるカサノバ社長が会見を行わなかったことも、客離れを招く結果になったような気がする。
そのカサノバ社長が、今日会見で「信頼回復を最優先」ということを話したようだが、個人的には「時すでに遅し」という気がしている。
なぜなら、日本の場合企業の不祥事というか市場から信頼を失うような出来事が起きた時、真っ先に頭を下げるのが社長の仕事だからだ。
そこで「社長が出張のため会見に臨めません」という理由で出席しなかったことは、「企業として、事の重大性を認識していないのだな」という印象を生活者に与えてしまったようなものなのだ。
たとえ、ビデオメッセージでもなんでも、その場で何等かのメッセージを発信する、ということが責任者として必要だったのではないだろうか。
もう一つ、同じ日経新聞に「マクドナルドの客離れは、不祥事よりも根強い固定ファンの減少」という記事がアップされている。
こちらの記事はWEB会員のみが読める記事なのだが、見出しを見て「そうか！」と気が付いたのだ。
マクドナルドが日本に上陸して、早40年以上。
固定ファンそのものが、高齢化（というと変な感じだが）し始めている、ということは考えられないだろうか？
今の若年層にとって、ファーストフードの選択肢は数多くある。
おしゃれなスタバやタリーズといったカフェや、サブウェイのような健康を打ち出しながら、自分でトッピングやソースが選べるファーストフード・・・その中の一つとしてマクドナルドがあり、マクドナルドでなくてはならない、という理由が減ってきている。
それに対して、40代以上のマクドナルド第一世代（というべきか？）は、お腹まわりが気になり始めた「健康に留意する世代」になってきている。
マクドナルドではなく、栄養バランスを考えた食事を自分で選べる「定食屋」で食べるようになってきたのでは？
「ファーストフードの雄」であったマクドナルドの不振というのは、様々な意味と理由が重なりあっていて、それを立て直すということは、とても厳しいことのようにも思える。
今日の新聞に、TPPの農業分野についての記事が掲載されている。
TPPと絡んで問題となっているのは、いわゆる「農協改革」だ。
ご存じのように、農業分野について農協などは強く反対をし、「日本の農業が大打撃を受ける」と、言っているからだ。
「TPPで日本の農業が打撃を受ける」というのは、ある程度あたっていると思う。
半面、日本の農産物の品質の高さというのは、世界でもトップレベルなのでは？という気がしている。
事実、農協などを頼らない農業法人などは「TPPなど、怖くない。むしろ海外に自分たちの生産品を売り込む機会だ」と、言うところもあるようだ。
実は、父の病気付き添いのため、1月に2度帰省していた時、TPPの問題を扱ったローカル番組を見て「TPPを一番恐れているのは、案外農家ではないのでは？」という気がしたのだった。
実家のある鳥取県は、いわゆる「農業県」だ。
変な話だが、この歳になって実家から送られてくる「島根の仁多米」や「鳥取の日南米」の美味しさを、知った。
他にも、乳製品やハムなどの加工品など、美味しい加工商品が当たり前のように、スーパーで売られていて、その美味しさにあまり気づくことなく過ごしてきた、ということに気付いたのだった。
その美味しさが日常的なものであり、特別なものではなかった、ということが大きいのだが、帰省のお土産となるものが以前よりバラエティに富むようになり、いろいろなお土産を差し上げるようになったことで、友人たちから「美味しいものが、いろいろあるのですね」と、言われるようになったことが一番の理由だ。
おそらく、日本各地の農業に携わっている方々は、生産されている農作物に対して自信を持っていらっしゃると思う。
そしてそれらを加工する企業も、地元農作物のことを良く理解し、その美味しさを引き出すような加工品をつくっていらっしゃるのではないだろうか。
問題なのは、むしろそのような農作物を売り込むことを知らない、農協や行政にあるのでは？ということなのだ。
というのも、上述したローカル番組で取り上げていた「TPPと農作物の輸出」というテーマで、県の担当者が「どうやって海外の市場に出したらよいのかわからない。戦略が立てられない」と話していたからだ。
この率直すぎる言葉に唖然としたのだが、これまでのように「国の政策」で動き、言われた通りのことしかしてきていないのだから、仕方のないことかもしれない。
TPPの農業分野に限って言えば、日本の農業政策は国内だけ、しかも自分たちの地域だけを見ていれば、あとは国が何とかしてくれた、という状況を一変させるような出来事なのだ。
当然、不安だろうし今まで考える必要のなかったリスクもある。
戦々恐々とするのは、当然かもしれない・・・と思ったのだ。
農業分野におけるTPPの問題は、「日本の農業保護」ということよりも、「日本の農業の未来を描けない」行政や農協に問題があるのでは、という気がしている。
「イスラム国」に捕えられていた、ジャーナリスト後藤健二さんが「取引の時間を過ぎた」という理由で、惨殺された。
その前には、湯川遥菜さんも殺害されている。
決して許されることのない、行為であることには間違いないと思う。
お二人のご冥福をお祈りしたい。
この事件で、クローズアップされた人物がいる。
現在ヨルダンに拘束されている、リシャウィ死刑囚だ。
この女性の公開されている、プロフィールを見て気が付いたことがある。
イラク戦争で、家族を失い米国に対して憎しみを持ち、イスラム過激派に賛同し自爆テロに参加した、という点だ。
リシャウィ死刑囚は、その後「夫とは、自爆テロの直前に結婚をさせられ、無理やり自爆テロに参加させられた」とも、話しているようだが、本当のことはわからないままだ。
女性が過激派に参加し自爆テロを行う場合、家族を戦火で失ったことをきっかけとしている傾向がある、ように感じている。
家族を失った悲しみが、憎しみへと変わり、自爆テロに参加をする、ということだ。
そして、この「イスラム国」が起こった背景の一つに、「イスラム戦争」があるという指摘がある。
ご存じの方も多いと思うのだが、この「イスラム戦争」は、アメリカが始めた戦争だ。
その始まったきっかけは、イランのサダム・フセインが大量破壊兵器を隠し持っている、という理由でアメリカ主導で始まった戦争だ。
しかし、肝心の「大量破壊兵器」などは見つからず、この「大量破壊兵器」の情報を提供したとされる人物の、狂言であったということが確認されている。
情報提供をした人物の狂言から、全く関係のないイスラムの人たちの命が奪われることになり、それが「憎しみの連鎖」を引き起こした、と考えれば、あまりにも悲しく、むなしくなる。
この時、米国大統領だったのが、ブッシュ大統領であり、ブッシュ大統領の支持者には米国の主要産業である武器製造にかかわる企業がいた、ということは随分前から指摘をされている。
もう一つブッシュ大統領と言えば、「イラク戦争」を始めたブッシュ大統領の父・パパブッシュもまた中東で戦争を始めている。
「湾岸戦争」だ。
この「湾岸戦争」が始まる前まで、比較的友好的な関係であったのがサダム・フセイン。
そして、「同時多発テロ」を引き起こした、イスラム系過激派「アルカイダ」もまた、親密な関係を持っており、「湾岸戦争」をきっかけに反米へと転じたといわれている。
そう考えると、中東の過激派はブッシュ親子によって、勢力を拡大し今日のような姿になっていったのでは？という、部分もあるのではないだろうか？
「日本の平和は、アメリカの核の傘の下で守られてきた」と、言われることもあるが、本当にそうなのだろうか？
少なくとも中東地域では、日本はアメリカの核の傘の下ではなく独自の平和主義の考えがあったからこそ、自爆テロなどに巻き込まれることがなかったのではないだろうか？
その一つに、後藤さんなどが発信し続けた「戦争の一番の被害者」である、市井の人たちの姿を世界に発信するジャーナリストたちの活動があったのではないだろうか。