東日本大震災が起こった翌年の [ 2012年11月28日（水）の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] 再掲載

2012年11月28日(水)

年間20ミリの避難基準を非難～国連特別報告者

東京電力福島第一原子力発電所事故に関連して11月26日、国連人権員会の「健康に対する権利に関する特別報告者」の アナンド・グローバー氏が記者会見を開き、声明を発表した。 　 アナンド・グローバー氏は、原発事故により、日本国内の健康に関する権利が守られているかどうか調査する目的で来日。 11月15日から26日の約10日、東京や福島に滞在­し、 政府機関や自治体関係者、ＮＧＯ、市民団体などを対象に、ヒヤリングを重ねてきた。 　 グローバー氏はまず、日本における健康の権利状況について、 事故後の安定ヨウ素が配布されなかったことや、ＳＰＥＥＤＩの情報が公開されなかったと指摘。 避難基準が年間2­0ミリシーベルトに設定されている現状について、 放射線管理区域の設定やチャルノブイリ事故の基準、疫学的知見などの間に一貫性が見られないと厳しく非難した。　 　 また、健康調査については、対象地域が福島県に限られているのは問題だとして、汚染地域全体で実施するよう日本政府に要請。 調査の項目が限られていることや、 自分の医療記­録にアクセスできない状況も問題視し、包括的で、長期的な内部被曝調査やモニタリングを行うことを推奨した。　 このほかにも、原発作業員のモニタリングや避難の権利、食品の基準、除染について言及。避難や健康調査、 除染などのあり方を決定するプロセスに、 子どもや妊婦、障がい者、­高齢者など、社会的弱者を含めた被害地域の住民が参加できるようにすべきだとし、 今年6月に成立した「子どもお被災者支援法」の基本方針の策定に、まず、当事者を参画すべ­きだと求めた。　 グローバー氏の調査結果は来年3月に国連人権委員会に報告され、その後６月に最終報告書が国連人権委員会理事会に提出される。

脱原発の小沢、原発ゼロ目指さない石原

「脱原発　国民８割支持」　生活・小沢代表　衆院選へ決意示す 2012年11月27日 東京新聞 「国民の生活が第一」の小沢一郎代表は二十六日の記者会見で「われわれの原発をやめて再生可能でクリーンなエネルギーに代えていくという主張については七、 八割の国民が賛成だと確信している」と、衆院選で脱原発を掲げて衆院選を戦う決意をあらためて示した。 　小沢氏は発電と送電を別の事業者が担う発送電分離について「再生可能エネルギーを増やすには（分離が）必要という議論が出ている。 そういう方向に政策的提言としては、なっていくのではないか」と述べた。 　小沢氏は「原発に今まで安易に依存してきたことは私自身を含めて反省しなければならない。 （東電福島第一原発の）事故を契機に代替エネルギーに力を入れていくことが大事」と強調。 原発を停止すると電力不足になるとの指摘については「今年の記録的暑さの中で電力不足はなかった。電力の供給能力は十分ある」と主張した。 　原発は安上がりとする主張に対しては「今の料金には高レベルの（放射性）廃棄物処理に必要なコストが反映されていない 。処理の方法さえ見つかっていない中、初期投資のコストだけで安いというのはためにする議論だ」と反論した。 原発ゼロ　目指さない　維新・石原代表が方針 2012年11月27日 東京新聞 日本維新の会の石原慎太郎代表は二十六日、本紙などのインタビューで、現時点で「原発ゼロ」を目指す考えがないことを明らかにした。 　橋下徹代表代行（大阪市長）が「原発ゼロに向けてやる」と主張していることについて石原氏は「個人的な発言だと理解している」と 、党方針ではないとの考えを示した。 　原発を含むエネルギー政策については「どういう産業をどうやって盛り上げていくか考えなければ、 （原発を）何パーセント残す、残さないという議論にならない。 綿密な経済のシミュレーションをやった上で、（火力や水力との）エネルギーの配分を決めていくのが妥当だ」と述べた。 　衆院選の対応については「自民、公明両党に過半数を取らさないように強力な『第二極』をつくらないといけない」と、 自公の過半数獲得阻止を目指す考えを強調。 その上で「強力なキャスチングボートを持ちたい。肝心なことを決めるのに過半数が要るなら協力する」と 自民党と連携する可能性に言及した。 　みんなの党との小選挙区の候補者調整が難航していることについては 「（みんなの渡辺喜美代表は）視野狭窄（きょうさく）と自己過信がある」と批判 。河村たかし名古屋市長の合流が実現しなかったことについて「大阪側に拒否反応があった。減税という名前も良くない。 （名古屋市で）市民税の減税に成功したから他の自治体で通用するわけではない」と指摘した。

検証２０１２衆院選「争点」　規制改革「発送電分離」

検証２０１２衆院選「争点」　規制改革「発送電分離」 投稿者 tvpickup 報道ステーション　2012.11.26。今日、関西電力が電気料金の値上げを申請した。 東京電力につづく値上げで、九州電力もあす値上げ申請予定だ。 原発再稼働の遅れによる利用者の負担増。 しかしソフトバンクの孫社長は、電気代が上がることに対する最大の解決策は、 発送電を分離して競争状態に持って行くことだと言う。 2012総選挙で発送電分離の行方は？

卒原発の嘉田新党が発足

嘉田知事「１０年後に原発ゼロ」　新党で百人規模擁立へ 2012年11月28日 13時54分　東京新聞 　新党「日本未来の党」を結成する滋賀県の嘉田（かだ）由紀子知事は二十八日午前、自らが掲げる「卒原発」について「できるだけ速やかに（原発を）ゼロにする。 見通しとして二〇二二年を考えている」と、十年後の脱原発実現を目指す考えを示した。ＴＢＳの報道番組で語った。 　嘉田氏はテレビ出演後に県庁で、衆院選には百人規模の候補者の擁立を図る考えを表明した。 　卒原発の具体的な対応について、嘉田氏はＴＢＳ番組で「ドイツは十年後をめどに動いている。ドイツ並みの卒原発プログラムをつくる」と説明。 期限を設けることは「脱原発という言葉では今すぐか、二、三十年後か分からない。（原発依存から）卒業するための条件として時間感覚を入れる」と述べた。 　嘉田氏は高速増殖原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）について「危険であり、滋賀県や関西のためにすぐ止めていただきたい。 もんじゅは不合理だ」と主張した。 　日本未来の党は同日中に新党結成を総務相に届け出る。党本部は都内に置く。 ..嘉田知事新党は「日本未来の党」　卒原発掲げ結成 朝日新聞デジタル　2012年11月27日16時19分 滋賀県の嘉田由紀子知事（６２）は２７日午後３時過ぎから大津市内のホテルで記者会見し、新党「日本（にっぽん）未来の党」を結成する、と表明した。 原発を段階的に削減する「卒原発」など六つの主要政策を掲げ、「未来をつくる政治の結集軸」を目指すとした。 　嘉田氏は知事のまま代表に就く。任意団体としてスタートし、政党を含む幅広い層に賛同者を募る。 代表代行には脱原発を訴える環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長が就任する。 　「卒原発」以外の政策の柱は、「活女性、子ども」誰もが居場所のある社会を実現▽「守暮らし」生活に対する不安を取り除く ▽「脱増税」消費増税の前に、徹底してムダを削除▽「脱官僚」国民・地域の立場に立った行政・司法に改める ▽「誇外交」食品の安全、医療制度を守り、品格ある外交を展開、とした。 　嘉田氏は「びわこ宣言」も発表。東日本大震災後初の国政選挙であるにもかかわらず、原発のない社会に向けての議論は不透明なままだ、と指摘。 「自民党はこれまで原発の安全神話をつくり、事故への備えを怠り福島事故に対する反省は一切なく、 原発推進ともとれるマニフェストを発表した」と批判した。 　そのうえで「多数の原発が集中立地する若狭湾（福井県）に近い滋賀県、琵琶湖をあずかる知事として、国政にメッセージを出さないことは、 これまで琵琶湖を守ってきた先人に対しても、子や孫に対しても申し訳が立たない。国民の信頼を取り戻し、国民が希望を持つことができる、 未来への選択肢となる新しい政治の軸を立てる」と決意を表明し、賛同を呼びかけた。 　びわこ宣言の賛同者には京セラ名誉会長の稲盛和夫氏、音楽家の坂本龍一氏、俳優の菅原文太氏、ジャーナリストの鳥越俊太郎氏、 脳科学者の茂木健一郎氏が名前を連ねた。

日本病の治し方　　　　　　　ビデオニュースﾄﾞｯﾄｺﾑ

一部引用・・ 少し前の話になるが、イギリスの高級誌『エコノミスト』（2008年2月21日号）が「JAPAIN」と題する巻頭特集を組んだことがあった。 Japan（日本）とpain（苦痛）を掛け合わせた言葉だったが、それ以来「英国病」ならぬ「日本病」の存在は世界にも広く知れ渡ることとなった。 　外国メディアの指摘を待つまでもなく、日本は先進国でも最も早く少子高齢化に直面した。 その中で、経済は20年あまり停滞を続けたまま構造改革は進まず、 社会も格差や高い自殺率などに喘ぎながら、政治は相も変わらぬ内向きな足の引っ張り合いを続けて無策ぶりを露呈している。 結果的に、社会の隅々にまでさまざまな問題が波及し、人心の荒廃も進んでいるように見える。 　問題の中身も所在もわかっている。多くの処方箋も提示されている。にもかかわらず、おのおのが目先の利益や自身の保身、 既得権益の護持に汲々とし、改革を実行する意思や勇気が政治にも経済にも社会にも欠如している。そのために、いつまでたっても何も変わらない。 何も変わらないまま少しずつ国力は衰え、社会は劣化していく。おそらく「日本病」とはそんな状態のことを言っているのではないか。 全文はこちら

自衛隊をここまで弱体化したのは自民党 　　　　橋下徹のツイートから

一部引用・・ 国防軍と名称を変えることが重要なんてナンセンス。自衛隊をここまで弱体化したのは、片山さんご出身の財務省。 そしてそれを追認した自民党。自民党が政治の力を発揮しなかった。 防衛費GDP１％枠を設定したのは自民党ですよ RT @katayama_s: 時事ドットコム：「国防軍」に反対 片山さつきさんは、議員という責任のない立場で威勢が良い。自衛隊をここまで弱体化したのは自民党。 そして片山さんご出身の財務省。防衛費をGDP１％枠内に設定するって、 どんな論理なんだ？日本維新の会がまずやるべきこととして掲げるのは、防衛費の１％枠の撤廃。 だからと言って防衛費をどんどん増やすと言う意味ではない。きちんと必要な防衛費を考えましょうということ。 経理部的な発想で、GDP１％枠なんてはめるの国を守る意識のかけらもない。集団的自衛権の行使を否定した閣議決定、 持ち込ませずを徹底議論することなく非核三原則を閣議決定したのも自民党 そもそも竹島問題も、李承晩ラインを引かれ、その後韓国が竹島に建造物を設置し、 着実に実効支配を積み重ねたときにそれを阻止できなかったのも自民党。 それを全部棚に上げて、「国防軍」という名称が重要だって？しかも連立相手の公明党は反対。もうむちゃくちゃ。 日本維新の会は威勢の良いことを言うことはしない。合理的に考える。 「国防軍」と名称を変えるには憲法改正の３分の２は得られないだろう。 それよりも、防衛費のGDP１％枠という経理部的発想を止める。集団的自衛権の行使も閣議決定を変更するか立法で認めれば良い。 全文はこちら

閣議の議事録を公開するように進めている現政府

閣議の議事録公開は小さな一歩 それでも大きな変革への予感 民間企業の意思決定機関は株主総会や取締役会などであるが、通常は、反対意見を含めて正確な議事録が作られる。 なぜなら、議事録がなければ、問題が生じた場合等に、どうしてそのような経営判断を行ったのか、後で検証が出来ないからだ。  ところが、国の行政政策を最終的に意思決定する内閣の閣議については、 実はこれまで議事録が作られてこなかったというから、驚きである。 取締役会や株主総会の議事録がなければ、恐らく上場は出来ない。日本国は企業であれば、まだ上場出来ないレベルにあるのだ。 ・・・・・・・・中略・・・・・・・・ 閣議の議事録がなければ、どうなるか。勢い、当時の閣僚の記憶に頼るしか方法はなくなり、 声の大きい閣僚の一方的な言い分が「歴史」として定着しかねない。 これでは、そもそも正確な歴史の検証ができなくなってしまう。  事態を重くみた政府は、今年の7月6日、内閣総理大臣の決裁により、公文書管理担当大臣と内閣官房長官を共同座長とする 「閣議議事録等作成・公開制度検討チーム」（以下「検討チーム」という）を発足させた。検討チームは、弁護士や大学教授等、 情報公開に詳しい外部の有識者を含めて、検討を行った結果、今年の10月24日、新しい制度を提案した。 その概要は、概ね次の通りである。 1．議事録の作成義務 閣議等（閣議及び閣僚懇談会をいう）については、発言者名及び発言内容を含めて、 公文書管理法を改正することにより、議事録の作成義務を課す。 議事録は、後世の国民が政策を検証するための歴史資料として、「現在及び将来の国民に説明する責務」を全うすることに資する。 2．一定期間経過後の国立公文書館への移管義務 公文書管理法により、原則30年で、国立公文書館への移管を義務付ける（ただし、諸外国の例なども踏まえ、特に必要な場合には、 この期間を延長することが出来る仕組みについて検討する）。移管後は一般の利用に供するとともに、 デジタル化してＨＰ上で公開するなどにより、利用の促進を図る。 全文はこちら

「福島第一原発事故」とは何だったのか 　　　門田隆将

一部引用・・ 極限の場面では、人間は、強さと弱さを両方、曝け出す。日頃は目立たない人が土壇場で驚くような力を発揮したり 、逆に普段は立派なことを口にする人間が、いざという時に情けない姿を露呈したりする。ぎりぎりの場面では、 人間とは、もともと持ったその人の“本来の姿”がむき出しになるものだ。 私は、それぞれの人たちがさまざまな葛藤の末に、「家族」や「故郷」を背負って事故に立ち向かい、 その中で、想像を超えたドラマが数多くあったことを、取材を通じて知った。 原子力安全委員会委員長だった班目春樹氏は、「あの時、日本は“三分割”されるところだった」と語ってくれた。 すなわち、日本は、致命的な打撃を受けた「東北・関東」と、それ以外の「北海道」と「西日本」に三分割される、ということである。 そして、吉田前所長本人は、事故の規模を「チェルノブイリ事故の１０倍になる」というぎりぎりだったことを詳しく語ってくれた。 事故は、福島県とその周辺に大きな被害をもたらした。しかし、それでも「日本三分割」という最悪の事態になることは土壇場で阻止された。 その闘いを展開した現場の人々の凄まじい執念と、制御不能に陥った時の原子力の怖さ――取材の間中、私はそのことを考えつづけた。 全文はこちら

橋下氏、被災地で演説　　　　　毎日新聞

＜日本維新＞「脱原発」後退がっかり　橋下氏、被災地で演説 毎日新聞 11月27日(火)12時7分 　日本維新の会の橋下徹代表代行（大阪市長）が２７日午前、福島県会津若松市で街頭演説を行った。 原発事故の被災地・福島で街頭に立ち、被災者に語りかけたのは初めて。集まった有権者からは期待する声も聞かれたが、 維新の「脱原発」路線が旧太陽の党と合流後に後退したことに「がっかりした」「脱原発の数値目標を示してほしかった」と話す人も目立った。 【川崎桂吾、乾達】 【太陽との合流で原発に言及できず】維新・橋下氏　みんな・渡辺氏と隔たり 　「原発はなくなってほしい。だから原発政策について聞きに来ました」　 　小雪舞い散る２７日午前９時半、会津若松市・飯盛（いいもり）山のふもとにある維新陣営の事務所前。 会津坂下町（あいづばんげまち）からやってきた農業の男性（７２）は寒さに体をすぼめながら、橋下氏が登場するのを待っていた。 「でも（戊辰（ぼしん）戦争中、飯盛山で自決した）白虎（びゃっこ）隊が見守る場所で『維新』というのも何か複雑だね」 　陣営は集まった有権者を「８００人」と発表したが、記者からは２００～３００人に見えた。「会津を敵対視しているわけじゃありませんよ」。 そんな「つかみ」から話を始めた橋下氏は冒頭、旧太陽との合流で「原発ゼロ」の表現がなくなったことを釈明した。「 （マスコミは変わったと指摘するが）なーんにも考え方は変わっていません」「どの政党も、具体的なプランは持っていないんです」 　身ぶり手ぶりの演説は１７分間。「演説はうまいけど、あんまり言うことは他の政治家と変わんねえな」。 耳を傾けていた会津若松市内の女性（７２）はぽつりと言った。原発政策については「選挙目当てでしょ」と冷ややかだった。 　市内には、警戒区域内の同県大熊町から避難した住民２８５０人が暮らす。借り上げ住宅で避難生活を送る鈴木文雄さん（６０）は橋下氏の演説に 「総論で細かいところに踏み込まなかったのが残念。脱原発の数値目標を示してほしかった。福島への対応の話もなく、 大都市と地方の温度差があるのかもしれない。 実行力を強調していたので、もう少し見てみないと分からないが、期待はしたい」と話した。 遊説場所から約１キロ離れた仮設住宅で暮らす６０代女性は「福祉などが削られないか不安。実行力の裏返しで、 何をするか分からない怖さがあり、冷静に見極めたい」と語っていた。 　橋下氏は前日の２６日夜は市内のホテルでも１時間を超える演説をしたが、原発政策への言及は最終盤の６分間だけ。 「タウンミーティング」と銘打たれていたが、参加者から質問を受け付ける時間はなかった。 　◇脱原発を巡る橋下氏の発言の変遷◇ （４月２４日）電力供給体制の改革をやる。可及的速やかに原発廃止という文言に集約しないと政治的なエネルギーが生まれない。 （８月９日）電気料金はそんなに問題にならない。２０３０年原発ゼロに向け、道筋を見せれば絶対いける。 （１０月２４日）安全性は当然だが、国を強くするために原発依存度を下げる。２０３０年代ゼロの方向性を目指すべきだ。 （１１月１８日）原発稼働のルールを再確立し、電力市場を自由化すれば、結果として新しい電力供給体制に転換する 。原発ゼロを打ち出すことが問題ではない。 （１１月２４日）脱原発と言っている人はどういうプロセスでやるのか。 選択肢ができてないのに２０３０年代ゼロなんて言えない。スローガンだけでは実現できない     目を見て語れ　恋人たちよ 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　阿久　悠 いつの間に　きみたちは 面と対かって 話せなくなった 電話では　あんなにも 夜が朝になるまで 話しつづけていたのに 人間と人間は　やがて 重たくなってしまうから 逃げ場所を　用意して 遠い会話ばかりで 心つないでいるのか 目を見て語れ　恋人たちよ 瞳の色の真実を 時に怯える瞼の動きを 心いためて探り合えよ それが愛になる それが愛になる お互いを　語るのに 衛星のたすけを借りて どうするの すぐそばに　いる人の 胸のふるえ感じる 何か変化があったか 目を見て語れ　恋人たちよ ガラスの壁を取り外し 時に重たい現実受け止め 呼吸乱して　語り合えよ それが愛になる 目を見て語れ　恋人たちよ 瞳の色の真実を 時に怯える瞼の動きを 心いためて探り合えよ それが愛になる それが愛になる