第２７２０回で取り上げた太陽光発電の問題点の記事の情報源じゃないかとおもわれるHPを見つけました。
http://www.fsinet.or.jp/~eureka21/index.htm
第一部 地球環境とエネルギー (Energy Renaissance)
・・・略
温室効果ガスである二酸化炭素を削減する、という巷間広く信じられているような省エネ効果を、消費者が何人集まって節電したとしても得ることはできないのです。節電と火力発電の相関は一度もデータとして示されたことがありません。電力会社にしてみれば一度作ってしまった電気は、できるだけ消費させて電気料金として資金回収を図りたいところです。発電した電力が、高い比率で電気エネルギーとして有効利用されたことになるからです。負荷率と需要率などの数字は当然改善されるでしょうし、部分の集合としてみた時の量的な消費性向を判断する指標である不等率なども自動的に向上するはずです。
省エネ目的の節電という消費する側の自発的な環境保護行動は、光熱費の抑制という程度の結果だけを実現し、二酸化炭素の削減には今以て寄与することができないでいます。その後の経過をみると二酸化炭素は減るどころか、一層積みあがっていたのでした。直ぐに着手すれば６％の削減で済んでいたものが、今では１４％（８+６）も削減しなければならなくなっています。それだけ二酸化炭素を増やしてしまっていたということになる訳です。省エネや節電という手法では、温暖化防止の実効をあげることはできません。交流送電の仕組みを知らされずにいたことが、二酸化炭素を増加させた根本的な原因になっているのです。・・・中略
温暖化を防止するという名目で交付された各種の助成金は、すべて税金からでています。効果のない諸対策に投じられた税金の総計は、一体どれくらいの規模に上っているのでしょうか？
電力会社が問題点をディスクローズしない限り、国民の税金は効果のない対策のために失われてゆくのです。温暖化を防止することを目的にした自然エネルギーの導入支援対策費は、そのすべてが無駄金になっていたのでした。電力会社を支援するための法律（ＲＰＳ法）も、この問題を韜晦する役割を果しています。各種の助成資金の成果を逐一確認してこなかったことが、このような状況を招く原因になっています。問題の本質は、当事者すべてが情報を秘匿していたという事実に尽きるでしょう。国（民）に対する背信行為だと断じざるを得ません。・・・以下略
これは、節電や太陽光発電の比率が少ないから効果が出ないということなのではないでしょうか。太陽光発電も現在の１％程度では誤差の内ですからそれで発電所の発電量を減らすなんてことは出来ないでしょうから仕方ないのじゃないでしょうか。ここは早くその比率を上げることにより発電量を落とすことができるようにすべきでしょう。
それでも駄目となれば第１９３８回で取り上げた「直流ハウス」を考える必要がありそうです。
一体何が正しいのか！