あっという間に３月です。暖冬と雨不足のお陰で我が家の太陽光発電の２月の発電量は４４５ｋｗｈと前年３９２ｋｗｈに対して１１４％と絶好調でした。雨が少ないと言いながらも少しは降ったので早明浦ダムの取水制限も先に延びたようです。何とかもってくれれば良いのですが。
それ以上に、この絶好調の発電量で冷え切った太陽光発電の市場が活発化して欲しいものです。なんて思っていたら、嫌なブログを見つけてしまいました。太陽光発電そのものを否定するような話です。
2007年02月27日 太陽光発電の有効利用 （失われた選択）
・・・略
太陽光発電は、発電電力量全体からみたらまだまだ微々たるものである。ＰＶの普及を急ぐことによって二酸化炭素の発生が減らせるのなら、集中的に予算配分すれば京都議定書を遵守することは可能であった。単に資本だけの問題であったのなら、環境の改善にそれほどの困難はなかったはずである。これまで温暖化対策に投じてきた国費を善用すれば、充分な量のＰＶを普及することは夙（つと）にできていたことだろう。・・・中略
電力会社の送電系統から見ると新たに流入してくる太陽光などの電力などは、安定していた送電系統の電圧を不安定化させるのだ。クールビズなどで節電に励んだ結果が捨てる電流を増やしていたというのは、交流というインフラが送電電流を安定化させる仕組みになっていたからだった。この仕組みのことを限流というのである。電力消費が減って系統の電圧が上昇するのは、消費する予定だった電力が消えた時（フェランチ効果）と増えた時（逆潮流）である。発電所では需要予測に基づいた電力の安定供給を行っている。負苛の消失（スイッチオフ）が発生すると発電機群では安定した稼動状態（同期運転）が保たれているため、送電系統上で電力が増加してしまうことになる。それを放置したままの状態にしておくと、やがて電圧を上昇させてゆくのである。送電系統の電圧が高くなるのは当然の結果だったのである。限流機構とは、この電圧の上昇を回避して送電系統に一定の条件を与えるための措置だった。
太陽光発電は、送電系統の末端で余剰となる電力を発生させていたのである。電力会社がありがたがるようなものではなかったのだ。需要を減らして捨てる電気を増やしているのだから、ＰＶからの余剰電力を買い取ることは、捨てる電気を生むために新たな費用を負担するという意味になっていたのである。発電所の仕事を減らすということは、自然エネルギーには基本的にできないことなのだ。発電機を同期運転から解列したところで燃焼炉が蒸気圧を維持するために稼動していたのなら、二酸化炭素は出っ放しの状態になっている。蒸気タービンを動かす圧力を得るには、数時間前からの燃焼による昇圧プロセスというものが必要なのである。電力会社ではいつ、どの送電系統で電力需要が増えるのかを予測することはできない。そこで炉の燃焼を維持して蒸気圧を保っていなければならなかったのだった。太陽電池が普及しても温暖化防止効果がなかったのは、量的な問題からくる制約ではなかったのである。交流に直流電源を繋いでも、貯めて置けない交流成分の方が系統外へと払い出されていたからだった。・・・以下略
電気に弱い私には上記の理論は良く理解できないのですが、どちらにしても、太陽光発電が２酸化炭素を減らすことになっていないと言うことのようです。
俄かには信じ難いのですが、こんなことが原因で日本の電力会社が太陽光発電を嫌っているとしたら根本から考えを変える必要がありそうです。
とは言いながらも、第２７１８回や第２７１９回でも取り上げたようにドイツではどんどん増設しています。本当に駄目なものであればドイツやアメリカを中心とした欧米が何故太陽光を増やすのでしょうか。何か解決策があるからやっているのじゃないでしょうか。どうも日本独特の逃げがあるような気がします。
どうなんでしょう！