団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★怪しい食中毒

2014年05月03日 | 韓国・毒食品

  そろそろ暖くなって来ると、食中毒の ニュースが多くなります。何気なくネット巡回の途中で隣町の丸亀で食中毒とあったので、気になって読んでみました。
  極、短い記事で詳しくも書かれていなかったのですが、唯一つ気になることがありました。それは、「ヒラメから寄生虫 のクドア・セプテンプンクタータを検出」です。
  これには、記憶があります。確か、民主党の時に韓国からのヒラメの輸入時に、検査を無くしたというものでした。その 時、やたらあちこちで食中毒の記事が増えて記憶があったのです。
  これは、韓国産が怪しいなと誰でも思ったはずです。ところが、マスコミが全く騒ぎません。益々、これは怪しいと思っ たものです。
  やっと、民主党が終わって、自民党になったので、この解禁も中止になるかなと期待していましたが、一向に、そんな ニュースもないので、どうなっているのだろうと気になっていました。

  そこに、この記事ですから、もしかしたらと思わざるを得ません。

  四国新聞社 | 香川のニュースよ り  2014/04/27

  丸 亀の和食店で7人食中毒症状/3日間の営業停止

  香川県は26日、香川県丸亀市土器町の和食店「渡(わたる)」で食事をした7人が嘔吐(おうと)や下痢などの食中毒 症状を訴えたと発表した。県中讃保 健所が立ち入り検査した結果、食材のヒラメから寄生虫のクドア・セプテンプンクタータを検出。ほかに共通する食事がない ことから、県は集団食中毒と特定 し、同店を同日から3日間の営業停止処分とした。

  県生活衛生課によると、24日午後6時ごろから同店で料理を食べた1グループ22人のうち、23~50歳 の男女7人が25日に体調不良を訴えた。2人が医療機関を受診したが、入院はしておらず、全員快方に向かっている。

  サーチしてみたら、何と、何時ものcoffeeさんの記事がヒットしました。12年の記事のようですが、詳しく書い てくれています。
  
  正し い歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現

  韓 国産ヒラメで食中毒!寄生虫のクドア・セプテンプンクタータを検出・5人が下痢や嘔吐・昨年9月に日本政府が韓国産 ヒラメの精密検査を免除後ヒラメの食中毒が多発・韓国の屎尿処理はそのまま海洋投棄で汚染が深刻化

  …略
  2011年 9/22  韓国のヒラメ検査全面解除
  2011年10/ 6~ 奈良の和食店、栃木、広島、島根で食中毒発生 原産地マスコミ発表せず
  2011年10/21  各検疫所当てにクドア食中毒を出した韓国養殖業者2件の検査強化の知らせ
  2012年 6/20  福岡のレストラン他でクドアの食中毒発生
  2012年 6/20  各検疫所当て 韓国養殖業者 先の2件の他、3件追加検査強化
  2012年 7/ 8  茨城県牛久でクドア食中毒
  2012年 7/18  山形県でクドア食中毒
  …以下略 

  これは12年だけですから、去年も沢山隠されているのでしょうね。今年も全く手を付けず放置するつもりなのでしょう か。  

  第 86回の「韓国産の海産物」や第 154回の「韓国産毒食」でも韓国産の食品の恐ろしさを取り上げ、いくらなんでももう禁止にするだろうと 思っていたのですが、やはり、甘かったようです。
  イオンやマスコミは隠すでしょうが、政府の動きが余りにもおかしいですね。やはり、政府も国民の命より自分たちの儲 けの方が大事なのでしょうね。
   それにしても、ここまで堕落してしまった日本が本当に心配です。それ以上に、食べるものが無くなるのが困りもので す。
  民主党のやったことを何時までも放っておく自民党のやり口はあの原発問題とそっくりですね。どっちも腐っているとい うことでしょう。

  一体、どうなってるんで しょう!

★★中国市場幻想を捨てよ

2014年05月03日 | 日本的経営の崩壊

   第 350回の「商船三井、何やってんでしょう」で何時までも中・韓からの撤退を決断できない企業は自己責任で 損を被ってもらいましょうと書きました。
  この期に、及んでも、まだ中・韓で儲けることが出来るとの妄想にとらえられた日本の経営者達が沢山いることにがっか りします。
  ネット巡回で面白いことを書いていた人がいましたが、今、何処だったか見つけられずにいますので、取りあえずそれを 書いておきます。
  それは、中国と付き合いのなかった日 中国交正常化までの戦後30年が日本が一番発展した時だったというものです。これは、目から鱗でした。確か にそうですね。
  第 5187回の「鎖国のすすめ」でも取り上げたように、菅原道真が行った国交断絶以来日本は平和に暮らしてき ました。それが明治維新の後、中・韓と関わるようになって、大東亜戦争に引きずり込まれ、とうとう、建国以来の最悪の敗 戦を迎えることになってしまった。
  そして、中・韓との国交がなかった30年で奇跡的な復活を遂げたというのは言われてみればその通りで、何とも、恐ろ しい真実ですね。これは、真剣にもう一度、国交断絶を考えるべきでしょう。

  それを経済の面からきちんと説明してくれている記事がありました。   
 
   産経新聞より    2014.4.27

   【日曜経済講座】
  事 実上ゼロ成長、停滞長期化…中国市場幻想を捨てよ 編集委員・田村秀男
 
  …略

  「えっ、中国はこの第1四半期でも7・4%もの国内総生産(GDP)の実質成長を遂げているじゃないの」と疑問を抱 く読者もおられるだろう。だが、中国で言う7%台の成長は景気の低迷を意味する。中国のGDPデータはそれほど、経済実 体との乖離(かいり)が激しい。

  このことを最初に認めたのが、他ならぬ李克強首相で、首相が2007年3月、遼寧省党書記時代、訪ねてきた米国の駐 中国大使に向かって、当国のGDP統計は作為的で信頼できないとし、「重量をもとに運賃を計算する鉄道貨物量はかなり正 確にGDPと連動する」と述べた。

  そこで本グラフで、まず鉄道貨物輸送量とGDPの増減率を見てみる。2008年9月の「リーマン・ショック」後、鉄 道貨物輸送量はマイナス6%だったの に、GDPデータは6・6%のプラス成長になっている。当時の中国経済を引っ張ってきた輸出が激減したのだから、どちら のデータが現実の経済を反映するの か答えは歴然としている。
2012年以降、GDP公式統計でみる実質成長率は現在まで7%台を保っているが、鉄道貨物データのほうは12年9月か ら13年6月にかけてマイナスまた は0%の成長を示したあと13年後半に回復したのはつかの間、今年3月にはマイナス3・5%に落ち込んだ。中国の経済不 振は今や、リーマン・ショック当時 よりも長く厳しい。

  グラフには全国不動産平均相場動向を加えた。不動産相場はおおむね、鉄道輸送量の変動を先導していることが読み取れ る。言わば中国景気の先行指標であ る。12年前半には急激に落ち込んだあと、昨年半ばには急速に回復したように見えたが、後半からは再び急落し始めた。鉄 道貨物輸送量もそのうしろを追うよ うに減少している。

  この関連性は中国経済特有の要因による。中国はリーマン後、北京の党中央が地方政府と国有商業銀行に指令を出して、 不動産熱をあおり立てた。不動産開発 を中心にした固定資産投資は中国GDPの45%を占めるので、固定資産投資が前年比20%増えるだけで中国のGDPは 9%増える計算になる。

  中国は党官僚の裁量がきく土地の公有制をとるので、不動産開発は党の意向次第でコントロールできる。地方政府は土地 使用権を農民などから強制収容し、デ ベロッパーに売却する。不動産相場が上がる中で開発投資が活発になるので鉄道貨物に代表されるモノが動くようになる。逆 に不動産相場が下がり出すと地方政 府は土地使用権の販売を控えるので開発投資が減り、鉄道貨物輸送量も細る。他方で、地方政府は主要財源を土地使用権販売 収入としているが、不動産相場が下 がると財源難に陥る。使用権を乱売せざるをえなくなって不動産相場を崩落させる。

  不動産デベロッパーは年利回り10%前後の投資信託である「理財商品」を発行して資金調達するが、単純に考えると不 動産相場が10%以上上昇を続けな いと、デベロッパーは返済不能になる。理財商品の5割程度は銀行が保証しているので、不動産バブルの崩壊は金融不安を招 きかねない。

  以上のように、グラフが指し示すのは中国経済モデルの破綻であり、これまでの開発投資主導に代わる経済成長モデルの 不在である。鉄道貨物輸送量が中国経 済の紛れもない現実だとすれば、正真正銘の経済成長率は0%以下と見るべきだろう。再浮上させるためには、人民元を大幅 に切り下げて輸出をてこ入れするし かないが、そのときは巨額の資本逃避ばかりか、悪性インフレが発生しかねない。

  経済不振は出稼ぎ農民の雇用条件悪化や年間710万人にも上る新卒者の就職難を招いている。一党支配を正当化してき た高度成長が不可能になった以上、党 中央が若者や農民の不満の矛先を日本など外部に向けさせるのは不可避だ。沖縄県尖閣諸島をめぐる武力威嚇も、戦時中の問 題を根拠に商船三井の船を差し押さ えた事件も、第二次大戦中に強制連行されたという元労働者らが日本企業に損害賠償を求める動きも、根は一つなのである。 日本企業は中国市場幻想を捨てるべ きだ。

  中国市場幻想とは良いですね。ここまではっきりと言ってくれるとすっきりします。これでも、まだ中・韓から手を引か ない企業はもう自己責任と言うより国賊企業ですね。

  これも、何時もの平井さんが、見事な作戦を書いてくれています。

  ガツンと一発   4/28

  私 の「身辺雑記」(97)from「ガツンと一発」  平井修一

  …略

  小生は「反欧米、反植民地政策」でアジア・太平洋を結束させた「大東亜共栄圏」(Greater East Asia Co-Prosperity Sphere)、GEACPSを復活させたい。

  今回は当然ながら「反中共」だ。「中共殲滅、支那解放」のジハードを進めたい。「アジアに妖怪が出る。反中共という 妖怪だ。中共はそれを恐れている。被抑圧民族、団結せよ!」。

  日本は聖戦の基地となるべし。中共へ疑心暗鬼の露を中立にさせておいて、米を引き込んでASEANとともに中共に対 峙しよう。前回の「白人追放、アジ ア解放」は大成功だった。今度はウイグル、チベット、モンゴル、台湾の同志とともに「中共殲滅、支那解放」に身を挺しよ う。

  この作戦はまことに難しいが、たとえ刺し違えても日本の名誉は永遠に残る。天気晴朗なれど波高し、皇国・アジアの興 廃この一戦にあり、各員一層奮励努力せよ。

  やればできる。「中共殲滅、支那解放」は漢族にとっても最大の願いでもあるのだから。辛亥革命で孫文が主張した三民 主義(五族共和の民族主義、主権在民の民権主義、近代化と社会福祉の民生主義)は完遂されなくてはならない。…以下略

  これは、第 51話の 「天皇主権回復」でねずさんが書いている「天皇が統治する日本」において、天皇の主権の及ぶ範囲は、本州、四国、北海 道、九州、沖縄、小笠原諸島だけでは ありません。東シナ海、南シナ海、北方領土、台湾なども、天皇の主権の及ぶ、国際法上認められた正当な日本の領土であり 領海です。」 という話と何と符号 することか。
   まさに、「中共殲滅、支那解放」ですね。平井さんこのところ絶好調ですね。毎日楽しみに読ませていただいてます。