中日新聞のWEBサイトに、バイオ燃料が生物絶滅招く 農地開拓で生息地破壊と言う記事が掲載されている。
昨今のエコロジーブームやEUが仕掛けている「温暖化ガス排出取引権」などのビジネスなど、化石燃料から穀物などを主体としたバイオエネルギーへの転換が図られている。
それだけではなく、バイオエネルギー原料として化石燃料(=石油)原産国のような、市場の支配的立場になるための投機目的による穀物先物取引が、穀物の高騰をまねいている。
個人的には、廃材や間伐材などを利用したバイオ燃料は、エコロジーと言う観点から言ってもプラスが多いと考えていたのだが、とうもろこしや小麦と言った穀物類のバイオエネルギーについては、やや懐疑的だった。
それがこのような記事によって、懐疑的から疑問となってきた。
もう一つこの記事を読んだ時、思い浮かんだ事がある。
それが、2十数年前に呼んだ「ファーストフードと自然破壊」と言うテーマのコラムだった。
ファーストフードで使われる牛肉だけではなく、パンなどもいわゆる「大規模プランテーション」で作られている穀物を使っていると言われている。
その作付面積は、1年でベルギーの国土面積で拡大している、とも言われていた(と言っても、うろ覚えなので正確なデータをご存知の方は、ご連絡を!)。
それもCO2排出国が、農業へ転換する事で作付面積が増えているのではなく、CO2吸収国(と言うべきなのか?それとも酸素排出国というべきなのか?)で、森林が次々と農地へと作り変えられているのだ。
その構図が変わることなく、CO2排出国はバイオ燃料に転換すればCO2削減になると言う発想では、どこか違うような気がしてくるのだが・・・。
もう一つ、最近指摘されていることだが世界の農地と呼ばれる地域では、既に「水資源の争奪」が始まっているというコトだ。
米国の穀倉地帯などは、豊富な地下水によって穀物を大規模農業によって作ってきた。
その豊富な地下水が枯渇し始めていると言うのである。
これでは、バイオ燃料どころの話ではない。
オーストラリアなどの、穀物不作も大干ばつのためだと言われている。
このような記事が、出始めたと言うことはエコロジーもバイオ燃料も、簡単なコトではない、と言うコトなのではないということだろう。
「CO2排出権ビジネス」によって、世界経済をリードしようとしているEU。
それを後押ししているのは、エコロジーに対して積極的な生活者の姿だろう。
もし、日本がこの分野でリードできるとすれば、EUとは違う積極的で日本らしい「MOTTAINAI生活」と、日本企業の潜在的(生活者重視)の技術力だと思うのだ。
昨今のエコロジーブームやEUが仕掛けている「温暖化ガス排出取引権」などのビジネスなど、化石燃料から穀物などを主体としたバイオエネルギーへの転換が図られている。
それだけではなく、バイオエネルギー原料として化石燃料(=石油)原産国のような、市場の支配的立場になるための投機目的による穀物先物取引が、穀物の高騰をまねいている。
個人的には、廃材や間伐材などを利用したバイオ燃料は、エコロジーと言う観点から言ってもプラスが多いと考えていたのだが、とうもろこしや小麦と言った穀物類のバイオエネルギーについては、やや懐疑的だった。
それがこのような記事によって、懐疑的から疑問となってきた。
もう一つこの記事を読んだ時、思い浮かんだ事がある。
それが、2十数年前に呼んだ「ファーストフードと自然破壊」と言うテーマのコラムだった。
ファーストフードで使われる牛肉だけではなく、パンなどもいわゆる「大規模プランテーション」で作られている穀物を使っていると言われている。
その作付面積は、1年でベルギーの国土面積で拡大している、とも言われていた(と言っても、うろ覚えなので正確なデータをご存知の方は、ご連絡を!)。
それもCO2排出国が、農業へ転換する事で作付面積が増えているのではなく、CO2吸収国(と言うべきなのか?それとも酸素排出国というべきなのか?)で、森林が次々と農地へと作り変えられているのだ。
その構図が変わることなく、CO2排出国はバイオ燃料に転換すればCO2削減になると言う発想では、どこか違うような気がしてくるのだが・・・。
もう一つ、最近指摘されていることだが世界の農地と呼ばれる地域では、既に「水資源の争奪」が始まっているというコトだ。
米国の穀倉地帯などは、豊富な地下水によって穀物を大規模農業によって作ってきた。
その豊富な地下水が枯渇し始めていると言うのである。
これでは、バイオ燃料どころの話ではない。
オーストラリアなどの、穀物不作も大干ばつのためだと言われている。
このような記事が、出始めたと言うことはエコロジーもバイオ燃料も、簡単なコトではない、と言うコトなのではないということだろう。
「CO2排出権ビジネス」によって、世界経済をリードしようとしているEU。
それを後押ししているのは、エコロジーに対して積極的な生活者の姿だろう。
もし、日本がこの分野でリードできるとすれば、EUとは違う積極的で日本らしい「MOTTAINAI生活」と、日本企業の潜在的(生活者重視)の技術力だと思うのだ。