海外進出を検討する新たな材料

今日、ドラッグストアに買い物に行った時、中年の男性がマスク売り場で何やら難しい顔をして立っていた。
しばらく様子を見ていると、その男性はある商品を手に取り、結局１０個程度を購入していった。
そのマスクは、「N９５」と呼ばれるタイプのマスク。
以前新型インフルエンザが流行した時に、話題となったマスクだ。

その光景を見ていて、思い当たることがあった。
今週初め新聞やテレビのニュースなどで取り上げられていた、中国の深刻な大気汚染問題だ。
新聞に掲載された大気汚染で白くかすむ北京の写真を見たとき、ゾ～っとした。
子どもの頃の「光化学スモッグ」だとか「四日市ぜんそく」などの、公害病を思い出したからだ。

男性がある程度の枚数を購入した、と言うコトを考えるとテレビなどで「ＰＭ２.５」と呼ばれている、微小な大気汚染物質対策として紹介されたのだろう。
今は「ＰＭ２.５」だけだが、もうすぐ「黄砂」というやっかいなモノも偏西風に乗って飛来する季節がやってくる。
確かに、「ＰＭ２.５」と呼ばれる微小な大気汚染物質よりも、インフルエンザウィルスのほうが小さいと思う。
その小さなインフルエンザウィルス対策のマスクであれば、安全だと思うからだ。

しかしそれは「対処法」でしか無い。
根本的な解決のためには、中国政府が公害対策に積極的に取り組まなくては意味が無い。
緊張する日中間にあって、日本政府は公害対策に一日の長がある日本の技術提供というコトも考えているようだが、今のところ中国政府からは何の動きも無いようだ。

そこで考えてみるのだが、中国には日本のメーカーが数多く進出している。
当然、中国国内にも日本のメーカーの下請けとなっている企業があるはずだ。
日本企業が、現地で工場を造る際には公害対策をしていると思う。
何故なら、１９５０年代後半～１９７０年代前半までの間、日本の企業は「公害対策」に取り組まなくてはならなかった。
中国だけでは無く、海外に進出し現地に工場を造る時にはその時の経験を活かし、公害対策を万全に行っていると思うからだ。
であれば、日本の下請けとなっている現地企業にも同様の公害対策をしなくては、取引そのもの停止する、と言う位の厳しい行動があっても良いのでは？

現地で働く人達の生活環境や大気汚染の問題だけではなく、周辺諸国に与える影響などを考えた企業行動ができなくては、本当の意味での「グローバル企業」とは言えないと思うからだ。
中国という市場は大きく魅力的だが、その国でビジネスをするコトを考えるのであれば、大気汚染や土壌汚染に代表されるような公害対策も同時に求められるコトだと思うし、下請け企業にも求める必要があると思う。
中国政府にその気が無いのであれば、上手に撤退するコトも考える必要がある時代という気がしている。