阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

旧中川の水鳥たち  続き

2021年12月29日 | 身辺あれこれ

撮影帰りには途中の商店街のちょっと外れあるパン製造販売「デユパル」で六人分のパンを買って帰った。

 

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「いろは亭」のうな丼  草津(滋賀)駅で途中下車       2008年3月23日掲載  過去のブログのエントリーから

2021年12月29日 | 「過去の非日乗&Shot日乗」リターンズ

四日市市立港中学の同窓会に出るため、神戸から三重県の四日市までJRの在来線だけで往復しました。

ルートは六甲道☞草津(神戸線・京都線)☞柘植(草津線)☞四日市(関西線)

(神戸から四日市へのルートはコストは2倍になるが新幹線で新神戸から名古屋経由、大阪に出て近鉄電車の難波経由四日市など三ルートあるが、

乗り変え回数と所要時間を気にしなければ、神戸からの最小コストは新快速で東海道線の滋賀県草津へ行き、

草津線で関西本線の柘植に出て亀山経由四日市というJR普通電車乗り継ぎルートになる)。

このルートは 寂びれきった関西本線を走るワンマンデイゼルカーが風情があって良い。

 無人化自動倉庫など物流設備の売込みの仕事(営業)で15年ほど前、草津近辺にある多数の工場を訪問していた時期がありました。

草津には商社の人に教えてもらった旨い鰻屋があり、そのころ昼飯時に時々寄っていました。

今回もたまたま四日市からの帰りの昼時分に柘植からの電車が草津についたので、草津駅で途中下車して“いろは亭”に行ってみました。

 幸いこの老舗の店は変わらず営業していて、前と同じように美味しい味をキープしていました。

大きなのが三つ乗ったうな丼、肝吸い付き、1200円。ぬる燗一本頼んだので〆て1650円也。 

この質と量からすると、合掌しながら「ナマステ(ありがとう)」とインド人のように言いたくなる気分でした。

これからも草津を通る時に時間があれば、また間違いなく途中下車してでも、この“いろは亭”に寄るでしょう。

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だから政治屋稼業はやめられない。身内親戚で守る「おいしくて譲れない」政治屋家業。日本の国政を担う方々の出身分野。

2021年12月29日 | SNS・既存メディアからの引用記事

12月27日付東京新聞朝刊

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★就いてはいけない職業


職業には適職と不適職がある。「人間に触りたくない医者」「受験だけは得意な研究者」「子どもを嫌いな教師」

「自分たちが国を動かしていると考える高級官僚」「記者会見の一方通行に疑問を持たない記者」「住民、国民を嫌いな政治家」。

   向いていない事をがんばってやると、自分にも周囲にも害が大きい。    山本スイカ 

メールマガジン「少数異見  聞いても聞かない、見えても見ない  No.190(2021.12.29)」から一部引用。

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12月28日に目に留まったSNS・メディアの記事

2021年12月29日 | SNS・既存メディアからの引用記事

いずれも画像クリックで全文に飛びます。

派遣先にすれば、

・「交通費ナシ」
・「賞与ナシ」
・「退職金ナシ」
・「福利厚生ナシ」
・「社会保険ナシ(今は派遣会社で制度導入した)」

といった労働者ですから、戦前のタコ部屋奴隷労働に先祖返りさせた制度といえるのです。

戦後は「労働基準法・第16条」で、労働者の「中間搾取(ピンハネ)」は禁じられたはずでした。「何人も法律に基づいて許される場合の外、業として他人の就業に介入して利益を得てはならない」となっていたはずなのです。

この規定に従えば、明らかに労働者派遣業は、「中間搾取」に該当するように思えますが、現実には「派遣元会社は派遣労働者との間で雇用契約を結んでおり、派遣先企業との間では派遣契約を結んでいるので、派遣元会社は、労働基準法・第16条が指す第三者には当たらない」という法解釈なのだそうです。

コジツケもよいところでしょう。収入の原資は、派遣労働者がもたらしているのですから。

要するに、「法律に基づいて許される場合の外」とあるように、労働者派遣法を成立させたことで、中間搾取が認められるようになったという解釈のほうが、妥当のように思えるのです。

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近い将来「生活保護受給世帯」は激増する

労働者が現役時代に十分に稼げなければ、蓄えもないまま老後を迎えることになります。厚生年金の支給額も低くなり、それだけ暮らしは苦しくなります。

2018年度の生活保護受給世帯は164万世帯(総額3.6兆円)ですが、半数は65歳以上の高齢者です。

したがって、このまま賃金の低い現役世代が多いままだと、将来の生活保護受給者は、激増間違いないことになるでしょう。

2030年には生活保護費総額が6兆円に及び、2040年には9兆円に及ぶという試算もあるのです。

こうした老後破綻する人の予備軍といえるのが、現在の非正規雇用の現役の人たちであり、派遣労働者たちといえるのです。

日本の賃金は、下がり続けています。ここ20年間に他の先進国が軒並み2割~3割上昇しているのに日本だけが1割弱も下がっているのです。

おまけに消費税率アップで、可処分所得(自由に使えるお金)も減る一方です。

賃金アップを図るためにも、こうした中間搾取を許す労働者派遣業は禁止すべきなのです。

そして、競争原理で賃金のアップが期待できるように、すべての労働者は一般企業による直接雇用体系にすべきでしょう。

労働者派遣の会社など要らないのです。諸悪の根源だからです。

 50年以上続くニッポン放送のご長寿ラジオ番組「テレフォン人生相談」。番組はいつも、パーソナリティを務める加藤諦三氏(83)のこんなメッセージから始まる。

《変えられる事は変える努力をしましょう。変えられない事は、そのまま受け入れましょう。起きてしまった事を嘆いているよりも、これから出来る事をみんなで一緒に考えましょう》

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