阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

タイ食堂を出た後、錦糸公園の賑わいの中を通って錦糸町駅南口のカフェ「オスロ」で一休みしてから帰宅した

2023年06月14日 | 東京あちこち

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居酒屋E❝e❞の女将の川柳と俳句   「神戸新聞文芸」シリーズ13/全24回

2023年06月14日 | 居酒屋“e”の女将の俳句と川柳

○俳句三句    伊丹 公子 選


今朝もまた一歩近づき  めじろ待つ        
09年4月20日 入選

黒と黄と  青筋揚羽   美濃路行く        
09年7月20日 入選 

照明を落として探す  天の川         
09年8月10日 入選

居酒屋E❝e❞ の女将が「神戸新聞文芸」に投稿した句の中で入選し掲載された句です。

(画像はネットから借用)

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06月13日に目に留まったSNS・メディアの記事

2023年06月14日 | SNS・既存メディアからの引用記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

 

 

 

 

 

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東日本大震災が起こった後「阿智胡地亭の非日乗」が掲載したエントリーから   [ 2011年05月10日(火)のブログ ]

2023年06月14日 | 東日本大震災ブログ
011年05月10日(火)
水産物の放射能汚染から身を守るために、消費者が知っておくべきこと

一部引用・・

2011-05-09 (月) 1:33

水産物の放射能汚染が現実のものとなってしまいました。我々の生活に関わることなのに、公的機関や研究者は「安全・安心」と繰り返すだけで、

現状がどうなっているかという情報が圧倒的に不足しています。これまでの知見&常識で言える範囲の情報をまとめてみました。現在の情報不足と、

その結果の混乱を解消する一助になれば幸いです。

今回のように、大量の高濃度汚染水が、一度に海に流されるのは、これまで例が無いことですから、影響の予測は困難ですから、

ここに書いてあることも、鵜呑みにせず、あくまで情報の一つとして活用してください。また、可能な限り、情報源へのリンクを張りましたので、リンク先を確認することをおすすめします。

海に放出された放射性物質はどこに向かうのか?

福島原発からは、大量の放射性物質が海洋投棄されました。海洋に排出された放射性物質の中で、量が多いのはヨウ素とセシウムです。

これらは水溶性なので、水に溶けて、海流と一緒に移動します。放射性物質の移動パターンは大きく2つに分けられます。

全文はこちら

 
 
浜岡原発停止  静岡新聞の報道2件

☆☆福島の原発20km圏内の住民の苦渋の現状を日々知れば知るほど、浜岡原発の周辺市町村の首長たちは苦悩が深まっている。

本音で言えば浜岡原発停止が決まって一番ほっとしたのは、原発がある御前崎市の市長かもしれない☆☆

【運転停止】30キロ圏各市長 中電決断を評価
(5/10 09:50)

 政府による浜岡原発(御前崎市佐倉)の全面停止要請に対する中部電力の受諾について、30キロ圏内にある各市の市長は9日、中部電力の決定を評価した。

ただ、電力供給や地域経済への影響などの不安は残り、国に責任ある対応を強く求めた。

 原発の重点対策の範囲拡大を焼津、袋井、磐田市とともに求めていた藤枝市の北村正平市長は「不安があった現状からすれば安堵(あんど)している。停止に伴う対応を周辺の自治体で協議していきたい」と前向きに受け止めた。掛川市の松井三郎市長は「市として省エネと節電に積極的に取り組み、市民や企業にも啓発していく」と方針に理解を示した。

 焼津市の清水泰市長は「運転を停止しても燃料が入っている以上、リスクはある」として中電に津波対策など一層の説明を求め、「30キロ圏内の広域避難計画の策定など周辺自治体が連携して考えていかなければ」と語った。

 袋井市の原田英之市長は「市民生活や経済活動に支障が出ないよう、しかるべき配慮をお願いしたい」と述べ、国と中電の連携による的確な対応を注文した。

 菊川市の太田順一市長は国に「要請の理由や経過をしっかり説明してほしい」とした上で「下請けなど関連する中小企業や関係者に不安を持たせない責任ある対応をお願いしたいと伝えた」と明かした。牧之原市の西原茂樹市長も「交付金や雇用の不安はある。停止の影響が生じないよう国に要請していく」と話した。

 磐田市の渡部修市長は「産業、経済、雇用問題が心配。浜岡だけでなく他の原発にも連鎖反応が起こらないか危惧している」と懸念を示した。

【運転停止】知事、中電判断を支持
(5/10 10:08)

 中部電力が政府の要請を受け入れ、浜岡原発の全面停止を決めたことを受け、川勝平太知事は9日、記者団の取材に対し、「中電が首相の要請に正面から応え、

全面停止を決断したことに敬意を表する」と評価した。併せて今後、万全の津波対策が講じられた場合は運転再開を容認する考えを示した。

 知事は中電が運転再開の条件を政府に確認したことについて「中電にとっては当然の判断だ」とし、「国の指針をクリアすれば再開はあり得る。

それがなければ、中電も要請を受け入れなかっただろう」との見方を示した。

 中電の水野明久社長から記者会見直前に電話があり、「対策に全力を尽くすので、(対策が整った際は)協力をお願いしたい」と要請されたことも明らかにした。

 知事はまた、本県などの企業が電力不足で県外や国外に移転することに懸念を示し、「中電の苦渋の決断を受け、われわれもライフスタイルを見直して節電に努め、

代替エネルギー開発にかじを切りたい」とも述べた。

 一方、知事は同日の定例記者会見で、浜岡原発4、5号機は来年の定期点検時に停止すればよいと考えていたと説明。国の判断と違いがあったとした上で、

首相の決断を「国民の安全安心を最優先にした判断だった」と評価した。

 
 
防衛大臣のプレッシャー?で沖縄駐在米軍が応諾

☆☆防衛大臣が外務省の尻を叩かなければ従来の「日米地位協定」に則り、日本の警察の申し入れは米軍に無視されていた可能性が高い。

今回の処置が前例となるように、外務省も沖縄県民の人権を守る立ち位置にあって対処してほしい☆☆

米軍応諾 県警が米少年聴取へ
2011年5月10日 09時45分  沖縄タイムス

 沖縄市で少年(15)が外国人とみられる男らに携帯電話などを奪われた強盗事件に関与した疑いが強まったとして、

県警が逮捕状を取った米少年2人の出頭を米軍側に要請している問題で、米軍側が9日、近く事情聴取に応じると県警に回答した

。捜査関係者への取材で分かった。

 県警はこれまで、現場周辺にいた米軍嘉手納基地内に住む米軍人の息子ら少年計5人から任意で事情を聴取。そのうち16歳と15歳の少年2人の関与が強まったとして、

今月1日と4日に逮捕状を取ったが、米軍側が出頭要請に応じない状況が続いていた。

 事件は、4月29日午後6時ごろ、沖縄市中央1丁目の路上で発生。外国人とみられる男数人が、歩いていた無職少年を羽交い締めにした上、

ナイフのようなものを突き付け、携帯電話と鍵を奪って逃走した。

 
 
   言葉
           川崎 洋

演奏を聴いていなくても

人は

♪を耳の奥に甦らせることができる

言葉にしなくても

一つの考えが

人の心にあるように


むしろ

言葉に記すと

世界はとたんに不確かになる


私の「青」

はあなたの「青」なのだろうか?

あなたの「真実」は

私の「真実」?

   ---詩集『祝婚歌』

☆茨木のり子著「詩のこころを読む」岩波ジュニア新書p100から引用
 
 
「浜岡以外も見直しを」 元地震予知連会長が警鐘

☆☆3月11日以前の全国原発立地の大地震マップでは、福島原発の大地震の予測可能性は0.0%となっていた。

予測はあくまで予測であることがわかる。現実は最新科学の予見技法を軽々と越える☆☆

「浜岡以外も見直しを」 元地震予知連会長が警鐘
2011年5月9日 07時06分 東京新聞

「地震で原発事故が起きた後で『想定外だった』では済まない」と訴える茂木清夫さん=千葉県習志野市で(木口慎子撮影)


 東海地震の想定震源域内にある中部電力浜岡原発(静岡県御前崎市)について、政府はついに運転停止を要請した。

二〇〇一年まで十年間、地震予知連絡会の会長を務め、その後、浜岡原発廃止を訴え続けた地震学者の茂木清夫さん(81)=東大名誉教授=は、

今回の決断を評価しつつ「浜岡以外も見直すべきだ」と、さらなる警鐘を鳴らす。 (宇佐見昭彦、写真・木口慎子)

 -浜岡原発の停止要請をどう思ったか?

 「良かった。本当はもっと早いほうが良かったが、とにかく止めろと行動で示した。(想定以上の地震や津波が)今までないから今後もないとはいえない、

ということを今回の地震で教えられた」

 -東日本大震災は、想定を超えるマグニチュード(M)9の超巨大地震だった。

 「耐震上で想定するMとか活断層とかは、全く仮想の話であって、これ以上の地震は起きないと勝手に人間が決めて『ないと思っていた』では困る」

 -人間のおごりか?

 「おごりというより無知。地球全体ではチリ地震(一九六〇年、M9・5)、アラスカ地震(六四年、M9・2)、アリューシャン地震(五七年、M9・1)、カムチャツカ地震(五二年、M9・0)とM9以上が起きている。日本も環太平洋地震帯の立派な一部。起きて不思議はない。東京電力も国も『地震が来ても絶対安全』と言ってきた。根拠を与えた専門家も含め、変わってもらわないと」

 「地震も物の破壊もまだよく分からないことが多い。原子炉本体は頑丈でも、複雑な配管や装置が取り巻く複合体だ。弱い所に力が集中したら何が起きるか分からない。絶対大丈夫なんてことは絶対言えない。福島の原発も特別に(危険と)思っていた人はいないのでは。原発全体がそういうものだから」

 -浜岡原発の運転差し止め訴訟で、中部電力は「東海でM9はない」と主張した。

 「それは通用しない。東海地震単独ではM9にならないが(東南海・南海などと連動し)広域に起こらない保証はない。歴史的にも一緒に起きている。ただ、そんなに大きくなくても危険性はあるわけで、M9だけの問題ではない。M7でも直下で起きれば怖い」

 「東京電力の柏崎刈羽原発が被災(火災、放射能漏れ)し、想定を大幅に超す揺れを記録した二〇〇七年の新潟県中越沖地震は

M6・8。M7・4~7・5だったら福島のようなことが起きたかも。浜岡以外も徹底して見直す、あるいは止めるという検討が必要だ」

 「日本は唯一の被爆国で、第一級の地震多発国。そういう所で『原発実験』をやってはならない。太陽エネルギーとか風力とか、ほかの手を一生懸命みんなで考えようよ、

ということじゃないかね」

<もぎ・きよお> 1929年、山形県生まれ。東大理学部地球物理学科卒。東大地震研究所教授、同所長、地震予知連絡会会長、

東海地震の前兆を監視する「地震防災対策強化地域判定会」の会長などを歴任。物の「破壊」を研究する実験岩石力学の専門家でもある。

<浜岡原発と東海地震> 1969年、東海地震の可能性を茂木氏が指摘。浜岡1号機は翌70年設置許可、76年稼働。

東海地震に備え大規模地震対策特別措置法が施行された78年には2号機も稼働。以後、5号機まで増設した。現在1~2号機は廃炉手続き中。6号機の新設計画もある。

 東海地震は単独でM8、東南海・南海地震との連動でM8・7程度を想定。さらに日向灘などが連動すればM9があり得るとの指摘もある。中部電力の想定はM8・5まで。

 
 
レベル7にした一つの理由 放射性のストロンチウム

☆☆深刻な事態を示す物差しである「放射性のストロンチウム」の拡散とその範囲。各国が深刻に空中の放射能を時々刻々計測してる現在、例え不都合な事実であっても、

日本政府は率先して世界に情報を明らかにする義務がある。

 従来と同じように、経済産業省や文部科学省の官僚が国内向け情報操作を、原発事故でもやると、世界で日本国そのものの信頼性を全く失う。

官邸はここ一番の覚悟で日本が宇宙船地球号の一乗務員の意識で透明性を高くして運営してほしい☆☆

“放射性ストロンチウム調べたい”
5月9日 21時37分  NHKニュース

東京電力福島第一原子力発電所の敷地で、カルシウムと似た性質で、骨に蓄積するおそれのある放射性ストロンチウムが、

事故の前のおよそ130倍の濃度で検出されたことについて、細野総理大臣補佐官は「過去のデータも含めて飛散の状況を調べたい」と述べ、

調査を強化する必要があるという認識を示しました。

東京電力が福島第一原発の敷地で先月18日に採取した土を分析した結果、放射性のストロンチウム90が、

事故の前に福島県で測定された値のおよそ130倍の濃度で検出されました。これについて、政府と東京電力で作る統合対策本部の事務局長を務める細野総理大臣補佐官は、

記者会見で、「放射性ストロンチウムは、骨に付着すると問題のある物質で、詳しい調査を行う必要がある。過去のデータも含めて、飛散の状況を調べたい」と述べ、

調査を強化する必要があるという認識を示しました。

放射性のストロンチウムは、カルシウムと似た性質で、吸い込むと骨に蓄積し、がんを引き起こすおそれがあるとされ、

原発から30キロ以上離れた場所で3月に採取した土と植物からも、ごく微量ながら検出されています。ほかの放射性物質と見分けがつきにくく、

調査に時間と人手がかかるため、これまで広い範囲での定期的な調査は行われてきませんでした。文部科学省では、

今後、具体的な調査の時期や方法について検討することにしています。

 
 
福島原発の現場は簡単な話ではない

☆☆最近のメディアの中では福島原発事故を比較的中立的に、事実を押さえた上で報道をしていると思うNHK。

というかやはり今のNHKの中にそういう人間がいるということだろう。

 彼らにジャーナリストが本来持つべき責任感があるのと、先を読むというリスクを背負っている緊張感を感じる。

これはNHKという組織というより、たまたまそういう人たちがイマ在籍しているということかもしれない。

社名でも肩書きでも本社ビルディングの壮大さでもなく、人を見るしかないのはメディアも同じだ

 この記事の内容は、復旧は決して好転しているわけではなく、具体的な困難が次々山積みになっていることを示している☆☆

作業計画を阻む高い放射線量
5月10日 4時12分 NHKニュース

東京電力福島第一原子力発電所では、1号機の原子炉の安定的な冷却を目指した作業の計画が、高い放射線量に阻まれて、見直しも含めた対応を迫られています。

事故発生から11日で2か月、収束に向けた工程表を実行に移していくことの難しさが改めて浮き彫りとなっています。

福島第一原発の1号機の原子炉建屋では、原子炉から漏れ出た水が配管を流れるなどして放射線量が高くなっているものとみられ、

放射線量の実態を詳しく調べる調査が、9日、本格的に始まりました。

 その結果、放射線量は最大で1時間当たり700ミリシーベルトと、作業員の被ばく限度量に20分余りで達する値となったほか、

調査を行った30分間での作業員の被ばく量は最大で10.56ミリシーベルトに上りました。調査の対象となったのは、

格納容器を水で満たす「冠水措置」の実施や循環型冷却システムの構築に向けて、今後の作業が計画されている場所で、

東京電力は「作業を行ううえで目標としていた数値よりも高い放射線量だった」という見方を示しています。

 東京電力は、放射線を遮る効果のある鉛の入ったマットの設置など、放射線量を下げるための対策を10日から始めるとともに、

引き続き、建屋内のさまざまな場所で放射線量を詳しく調べることにしていますが、場所によっては作業計画の見直しを含めた対応も迫られています。

事故の発生から11日で2か月がたちますが、1号機から3号機の中で原子炉の安定的な冷却を目指した動きが最も進んでいる1号機でも、

高い放射線量が今後の作業計画を遅らせる可能性があり、事故の収束に向けて東京電力が示した工程表を実行に移していくことの難しさが改めて浮き彫りとなっています。

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