阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

印旛郡栄町の住人Kさんの「四国7つの秘境・絶景めぐりモニターツアー」   その2/全三回  祖谷渓 かずら橋

2023年06月21日 | 下総の国の住人Kさんの寄稿アルバム集

☝ 二重かずら橋

⇒2日目は徳島県祖谷地方へ。

前日17時30分ごろは連絡済みの通り明日は「二重かずら橋」へは行けないと確認があった。

夕食を済ませた18時30分ごろガイドから「二重かずら橋」への道路が復旧したと連絡があったと報告があった。

  この日は朝露天風呂に入っている時は雨は降っていなかったがしばらくして降り出した。

結局昼過ぎまで雨模様だったが、新緑が雨に濡れて輝いていて、また霧も立ち込めて幻想的な雰囲気だった。

 

「祖谷渓・ひの字渓谷」と「祖谷渓・小便小僧」は大型バスでは行けない絶景だ。

細い曲がりくねった道を進むがどちらも駐車場がない、幸いにも車の通行量はほとんどなく道端に駐車できた。

紅葉の観光シーズンには車から降りて写真は撮れないだろうと心配した。

 二重かずら橋」は「祖谷のかずら橋」から細い曲がりくねった道を進み30Km先の標高1,000m所にある。

祖谷そばの昼食をとり渓谷に降りていくと男橋と女橋の2つのかずら橋がある。

祖谷のかずら橋より小振り、水面よりの高さも低いが秘境の橋として人気のようだ。

雨に濡れた新緑がまぶしい。

 

奥祖谷といえば天空のなだらかな斜面に広がる集落を想像していたが通った道は渓谷沿いでイメージは違った。

いくつかあった横へ登っていく道の先が天空の集落のようだ、特に落合集落は外国人に人気だという。

「二重かずら橋」の少し手前には天空の村・かかしの里がある。

   その後「祖谷のかずら橋」、大歩危峡をへて高知に向かった、夕食はカツオのたたき定食だった。

今高知県は「らんまん」一色だった。

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06月20日に目に留まったSNS・メディアの記事

2023年06月21日 | SNS・既存メディアからの引用記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

ジャニーズ性加害問題、林眞琴前検事総長登場の“謎”、一体何を「調査」するのか?】郷原信郎の「日本の権力を斬る!」#251

 

 

 

 

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東日本大震災が起こった後「阿智胡地亭の非日乗」が掲載したエントリーから   [ 2011年05月17日(火)のブログ ]

2023年06月21日 | 東日本大震災ブログ
NHK ETV特集「ネットワークでつくる放射能汚染地図」

NHK ETV特集「ネットワークでつくる放射能汚染地図」が放映されました。再放送の要望が多かったようで5月20日(木)午前1:30~(総合テレビ)で再放送されます。

番組案内から引用。

福島原発事故は、周辺地域に未曾有(みぞう)の放射能災害を引き起こした。時間経過とともに拡大する避難エリア。

住民たちが自分たちの村や町に、いつになったら帰れるのか、その展望は全く見えない。いま住民たちが求めているのは、被曝(ひばく)による人体影響と、

今後の土壌汚染への対策を、客観的かつ冷静に考えてゆくための基礎となるデータ・放射能汚染地図である。

ETV特集では1954年のビキニ事件以来、放射線観測の第一線に立ち続けてきた元理化学研究所の岡野眞治博士の全面的な協力のもと、

元放射線医学研究所の研究官・木村真三博士、京都大学、広島大学、長崎大学の放射線観測、放射線医学を専門とする科学者達のネットワークと連係し

、震災の3日後から放射能の測定を始め汚染地図を作成してきた。

 観測チームは、周辺地域の土壌、植物、空気中の粒子を採取し放射線量を計測する一方、岡野博士が開発した計測機を自動車に搭載して、

福島県内の道路2000キロを走破した。この計測器はビデオで撮った現場映像とともにGPS情報、放射線量、放射性核種のスペクトルを、

同時記録してゆくことができる世界唯一の機器であり、チェルノブイリ事故での計測により国際的な評価を得ている。

一方、文部科学省や福島県、IAEA、アメリカエネルギー省も、独自に汚染の計測を進めており、その結果が公表され始めている。

これらのデータと、独自収集データをつきあわせることで、原発周辺地域のきめ細かい土壌汚染のマッピングが可能になる。

番組は、放射能汚染地図を作成してゆくプロセスを追いながら、原発災害から避難する人々、故郷に残る人々、それぞれの混乱と苦悩をみつめた2か月の記録である。

☆番組のビデオはこちらに掲載されています。

番組は子供たちに対する危機感から、自宅のベランダで東京の空に漂う放射能物質を毎日観測している元放射線医学研究所の研究官・木村真三博士の姿からスタートしています。



いわき市の母親ら400人脱原発を訴えてパレード

 福島県いわき市の母親らでつくる市民団体などは15日、福島第1原発事故の影響から子どもたちを守ろうと脱原発と情報開示を訴え、市内をパレードした。

About 400 people including mothers stage anti-nuclear demonstration on May 15, 2011, in Iwaki, Fukushima Prefecture, seeking 'No nukes' and disclosure of information to protect their children from the effects of the troubled Fukushima Daiichi nuclear power plant. >>TO ORDER

2011年05月15日 よんなな動画ニュースから引用。

母親のパレード 動画


警視庁公安部の公文書ネット流失で東京都が訴えられる
 

☆いつも不思議に思うのは警視庁や都道府県県警の人件費を含む諸経費が都道府県の勘定科目に含まれていることだ。

給料は都道府県が持つが実際の人事権などは知事には一切ない。

ネット上に警視庁公安部の極秘資料が流れ出た事件はいまだに犯人がわからない。

流失した資料で個人情報を漏らされた被害者のこの提訴は当事者の警視庁ではなく東京都に対してなされた。なぜなら組織上警視庁は東京都に属する一役所だからだ。

例えば兵庫県警は「兵庫県警察(ひょうごけんけいさつ、Hyogo Prefectural Police,)は、兵庫県が設置した警察組織。兵庫県内を管轄区域とし、兵庫県警と略称する。警察本部の建物は、高さにして日本一を誇り警視庁本部よりも高い110mである。兵庫県公安委員会の管理を受け、給与支払権者は兵庫県知事。(Wikipedia)」。

 従い警視庁は東京都が設置した警察組織で、給与支払権者は東京都知事になる。警察官の人件費は都民や県民が負担しているし、警察職員が不祥事を起こして被害者に損害賠償金を払う場合、その金は全て県民が納める県民税から支払われる。

知事や県民に実質的な業務統率権はないが(形式上は都道府県の公安委員会が都道府県の警察本部の上にある)、不始末の尻拭いは都民や県民にかかってくる。☆

2011年5月16日 19時22分 東京新聞

捜査文書のネット流出で国賠提訴 イスラム教徒の14人

 国際テロ捜査関連文書がインターネット上に流出し、プライバシーや名誉、信教の自由を侵害されたとして、

日本国内に住む30~50代のイスラム教徒の日本人と外国人の男女14人が16日、国と東京都に1人当たり1100万円、

計1億5400万円の損害賠償を求め東京地裁に提訴した。

 訴状によると、昨年10月28日、警視庁の捜査資料114点がネット上に流出。2

0を超える国・地域の1万台以上のパソコンにダウンロードされた。資料には原告らの氏名や生年月日、顔写真、住所、交友関係、活動状況などが記載されていた。

 原告側は「警視庁や警察庁、国家公安委員会はイスラム教徒というだけで個人情報を収集、正当な理由なく保管し、脆弱な情報管理態勢で流出させた」と指摘。

「流出後も原告らの損害拡大を防止するための適切な措置を取らず、漫然と放置した」と主張している。

 記者会見した日本人の男性は「謝罪はなく、テロの容疑者という汚名を着せられたまま過ごしている」と訴えた。

 警視庁と警察庁は「訴状を見ておらずコメントできない」としている。

 今回提訴した原告の一部は、流出文書をまとめた本でプライバシーを侵害されたとして「第三書館」(東京)と社長に出版差し止めと損害賠償を求めた訴訟も東京地裁に起こしている。(共同)



夏の節電 見逃せぬ東電の不誠実

2011年5月14日 東京新聞 社説

 東日本大震災で東京電力の福島第一原発をはじめ、発電能力が大きく損なわれた。節電は今夏の国民的課題だ。

しかし、その前提となる電力の供給能力など、東電の情報公開は誠実さを欠いている。

 菅政権は東京電力と東北電力管内の今夏のピーク電源の削減目標を、企業や商店、家庭ともに前年比一律15%とすることを決めた。

 当初案は消費量に応じて15~25%の目標を割り当てたが、被災した火力発電所の復旧などによって供給力の増強にめどがつき、目標を引き下げた。

 東日本大震災では福島第一原発が発電機能を失い、東北電力は宮城・女川原発などの四基すべてが運転停止に追い込まれた。火力発電所の損傷も広範囲に及んだ。この夏は企業、家庭を問わず、徹底した節電が求められている。

 ところが、東電は出力三百八十万キロワットの福島県・広野火力発電所が復旧し、今夏の予想ピーク需要、五千五百万キロワットの供給確保に見通しがついたのに、

国会議員らにはそれを伝えながら、肝心の消費者にはだんまりを決め込んだ。

 供給確保の情報を表に出さず、電力不足を大々的にキャンペーンすることで、脱原発を牽制(けんせい)したと受け取られても仕方がない。

 中部電力は菅直人首相の要請で東海地震の推定震源域の真上にある浜岡原発を全面停止し、東電への七十五万キロワットの支援打ち切りを決めた。

東電は少しでも多くの電力を確保しておきたいところだが、あっさりと受け入れ、しばらくの間供給力回復に口をつぐんだ。

 日本には五十四基の原発があり、今や半分以上の三十二基が止まったままだ。原子炉停止はさらに増える見通しで「脱原発」と見まがう光景が目撃されるだろう。

 原発の安全神話が崩れると、一転して「想定外だった」と釈明する東電などの電力業界に、原発銀座と呼ばれる福井県に加え

、新潟、島根県などの自治体は不信感を募らせ、定期点検などで休止している原子炉の再稼働を「現時点では認められない」と拒んだ。

 国民は電力供給の窮状を感じ取り、愚直に節電に努めている。エアコンに比べ消費電力が格段に少ない扇風機が爆発的に売れている現実を見れば、それは容易に想像できる。

 電力の供給状況を消費者に誠実に伝え、大停電を招かぬための節電に協力を求めることこそが筋ではないのか。

電力業界の顧客でもある国民を侮っては、逆風が一段と強まることを知るべきだ

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寺島実郎の世界を知る力#33「株高・円安の本質と大国インドの謎解き」(2023年6月18日放送)

2023年06月21日 | SNS・既存メディアからの引用記事

寺島実郎の世界を知る力#33「株高・円安の本質と大国インドの謎解き」(2023年6月18日放送)

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