毎日のように、中・韓との国交断絶こそが日本 が再生する最高の方法であることを書いていますが、西村幸佑さんが「脱亜論」を書いてくれたようです。
この本も読みたいですが、今は、図書館に購入依頼しているね ずさんの百人一首を待っているので残念ながら今は読む余裕がないです。でもいずれ依頼するつもりです。
その書評が産経新聞に載ったと固有さんがフェ イスブックに書いていました。
産経ニュースより 2015.4.26
【書 評】評論家・三浦小太郎が読む『２１世紀の「脱亜論」 中国・韓国との訣別』西村幸祐著
『２１世紀の「脱亜論」 中国・各国との訣別』西村幸祐著（祥伝社新書・７８０円＋税）
■蔑視でなく日本再発見の道
福澤諭吉の「脱亜論」が書かれたのは明治１８年。それから１３０年後の今出版された本書を読むとき、歴史は繰り返さ れる、し かし失敗を繰り返してはならないという著者のメッセージの重要性がひしひしと伝わってくる。
当時、福澤も支持していた金玉均ら朝鮮開明派のクーデターは清国の干渉によって失敗、朝鮮半島は清の冊封体制に組み 込まれ る。ロシアは膨張政策を続け 極東に進出、日本は国家的危機を迎えていた。福澤の脱亜論はアジア蔑視ではなく、近代化に失敗し華夷秩序を脱し得ない朝鮮と清国 との決別であり、同時にロ シアに対する防衛論でもあったことを、著者は当時の国際情勢から読み込んでいく。
その上で、反日イデオロギーに自閉し事大主義から中国に依存する韓国、覇権主義と中華思想という華夷秩序の復活を目 指し、国 内ではナチス同様の民族浄化政策を展開する中国という現在の東アジア情勢に向けて、著者は再び「２１世紀の脱亜論」を説くのだ。
福澤同様、著者の視点は決してアジア蔑視ではない。台湾との連携を始め、東南アジアからミャンマーを経てインドに到 （いた） る、海洋国家日本の進むべ き新たなアジア連帯の道が、本書では未来の「開かれたアジア」の夢として描かれる。これは安倍総理大臣が平成２４年に発表した論 文にも沿うものであり、安 倍政権が新しい時代の脱亜論を提起していることが示唆される。
さらに著者は、柳田國男の「海上の道」における先駆的な視点を引用し、日本国とは「海人」こと、海洋の様々（さまざ ま）な潮 流により人間も稲作文化も 日本列島に漂着して形成された「海洋自然国家」であり、大陸とは全く異なる国家であることを、最新の遺伝子科学をも紹介して証明 していく。
また、岡本太郎が沖縄の御影石に、日本古代の信仰の清らかさを観（み）た「芸術家の研ぎ澄まされた感性」を受けて、 神道の源 流を沖縄から南洋にたどる著者の記述は、先の天皇陛下のパラオ訪問の意味をさらに深く訴えかけてくる。
脱亜とは、日本を再発見する道でもあることを、本書は私たちに再確認させる。（祥伝社新書・７８０円＋税）
評・三浦小太郎（評 論家）
日本が本当に韓国に対して植民地としての取り扱いをしたのなら恨むことも少しは分かるのですが、日本に散々世話に なっていながら逆恨みするような国とは絶対に付き合うべきじゃないですね。日本人はいい加減にお人好しだけでは外国とは 付き合えないことを知るべきです
偶然でしょうかねずさんが興味深い話を書いてくれています。この脱亜論にも関係する話です。日本は中・韓と国交を開 いた時常に最悪の状態になっているのは間違いないようです。
ねずさんの ひとりごとよ り 2015年04月28日
国 体を取り戻す
…略
国体とは、天皇を中心とした秩序のことです。
ですから、国体が乱れると、日本の秩序も乱れます。
実は、日本の世界で最も古くて長い歴史を持つ国が、この国体に基づく秩序を乱した時代が、これまでの歴史の中で２回あり ます。
それが、応仁の乱の前後の百年と、大東亜戦争終戦からの７０年です。
この両者が国体を乱しているということは、長い日本の歴史の中で、ご皇室の祖を祀り、ご祭神が日本の最高神である天 照大御神である伊勢神宮の式年遷宮が、この二つの時代だけ、国費（公費）をもって行われなかった時代であるということか ら特定できます。
他の時代、たとえば江戸時代なら、式年遷宮は（もちろん民間からの寄進もありますが）、基本、その費用は徳川幕府が供出 しています。…以下略
つまりは、隣国との国交が始まると日本の乱れが始まるのです。やはり、菅 原道真公は偉かったですね。
あの恥知らずの元朝日新聞記者植村が相変わらず恥をまき散らしているようです。この感性はどう考えても日本人とは思いたくないですが、戦後の劣化した日本人には沢山いるのかもしれません。
日本経済新聞より 2015/4/27
元朝日新聞記者「録音聴き執筆」 損賠訴訟第１回口頭弁論
朝日新聞の従軍慰安婦報道に関わった元記者の植村隆氏（56）が、捏造（ねつぞう）との批判が原因で名誉を傷つけられ深刻な 人権侵害を受けたとして、文芸春秋と東京基督教大の西岡力教授に損害賠償などを求めた訴訟の第１回口頭弁論が27日、東京地裁 （原克也裁判長）で開かれた。
植村氏は「関係者の証言を録音したテープを聴き、記事を書いた。決して捏造ではない」と意見陳述。被告側は「原告の書いた記事は事実を報じずに読者を誤解させる内容で、捏造との論評に問題はない」として、請求棄却を求めた。〔共同〕
証言のテープを聴いて記事を書くと捏造ではないというその考え方には呆れるしかないですね。その録音の発言の裏付けを取らない限りは捏造でしょう。何 とも、こんなのが新聞記者ですか。流石、朝日新聞は素晴らしい記者を雇っているものです。上から、下まで、こんな記者ばかりじゃ、そりゃ、捏造記事も書け ますね。何とも凄い新聞社です。
日本の味方マイケル・ヨンさんが植村についての日本人男性の手紙を紹介してくれています。日本人の気持ちを見事に書いてくれています。これに賛同できない人は、やはりかなり劣化した日本人か、それともあちらの人でしょう。
それにしても、懲りることもなく、アメリカ遠征いしているとは、その恥知らず振りには感心するしかありません。ここまで人間って恥知らずになれるもの なんですね。朝日の社員は皆こんな人ばかりなのでしょう。いや、私が違うと言える人はいるでしょうか。そうか、恥知らずだから、平気で言えますね。恐れ入 りました。
Michael Yon JPより Tuesday, April 28, 2015
植村隆：不誠実な日本人ジャーナリスト、アメリカツアーへ update
慰安婦問題は1980年後半から1990年代前半に突然創り出された。当時はちょうどその問題の真実を知る世代の人口が減ったときだ。一 方、一部の日本の反日活動家は韓国へ旅立って賠償金を日本政府に要求する訴訟を扇動した。これにはフィクションに基づいた公然たる啓蒙キャンペーンを始め た朝日新聞がバックにおり、これが慰安婦問題を日韓の主要な外交問題にした。結局、中国が関係するようになって、中国はこれを情報工作に使うようになっ た。
その時中心的な役割を演じた朝日新聞の記者が植村隆氏だった。彼の元雇い主（朝日新聞）がその誤りを認めて公的に謝罪をした後でさえ、植村氏は戦い続けている。
ある関係する日本人男性からの手紙:
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植村隆さん、あなたは本当に私たちをもっと傷つけたいのですか？
植村隆氏、この人は直接的に不正確な情報を広めて慰安婦問題を煽る役割を果たしてきた元朝日新聞記者ですが、今年4月の末から5月上旬ま でアメリカの有名な大学でスピーチをする予定になっています。植村氏が論争の的である慰安婦問題において一般市民を誤解させたという明白な証拠があるにも 拘わらず、不当に「右翼歴史修正主義者たちによって攻撃され脅迫された」と彼は主張します。
私はこの機会を捉えて、彼が”右翼過激主義者だけが怒り燃えて不公平に彼を苛めている”と主張することは完全に間違っていると、はっきり させたいと思います。問題の本質は、日本のかなりの数の一般市民が彼がしたことに憤慨している、という事実にあります。私たちは発生した不適当な行動のい くつかに強く同情しますし彼の家族の安全は保証されなければなりませんが、しかし、元雇い主である朝日新聞がしたように彼が自身がしたことに対して責任を ちゃんと果たしていたなら、この状況は最初から避けられたはずです。
植村氏はまず第一に従軍慰安婦問題に関して記事を書くことを許されるべきではありませんでした、なぜなら彼の義母は日本政府に対して公式 謝罪と賠償金を求める訴訟を組織した「太平洋戦争犠牲者遺族会」の理事を務めていたのですから。彼はこのようなあからさまな闘争手段は否定しますが、しか しそれが単なる憶測だったなら、なぜ彼はこの関係を明らかにせず訴訟事件を支持して不正確な記事を書いたのでしょうか?
彼が書いたものにも大いに疑問があります。
1991年8月11日に朝日新聞が植村隆氏が書いた大スクープを発行しました。そのスクープ記事はソウルに住んでいる有名な元慰安婦である金学順氏に ついて特集していました。記事の始めの段落はこのように始まりました:「日中戦争や第二次大戦の際、「女子挺身隊」の名で戦場に連行され、日本軍人相手に 売春行為を強いられた「朝鮮人従軍慰安婦」のうち、一人がソウル市内に生存していることがわかり…」最初から、女性が強制的に日本の軍隊によって連れ去ら れて、従軍慰安婦になることを強制されたという印象を記事は与えました。（最近植村氏は彼が「従軍慰安婦」を「女子挺身隊」と混同したと認めましたが、彼 は彼だけでなく他の人たちもその二つを混同していたと弁明しました。）
そのわずか3日後、1991年8月14日に金学順氏はソウルで記者会見を開きました。韓国の新聞記事は次のように金氏の個人的経歴を明快 に描写しました。「彼女は14才で母にキーセン(女性娯楽)施設に売られました。3年間のトレーニングを終えた後に、彼女の養父は、彼女に中国に行ったら たくさん金を稼げると言い、彼女を日本の軍隊が配置された北支地域へ連れて行きました。」（キーセンは2004年まで合法的に運営されていた韓国の伝統的 な売春システムです。）
その上、1991年12月6日に彼女が日本政府を訴えたとき、金氏は東京地方裁判所ではっきりと述べました。「14歳から３年間キーセン ハウスにいて、17歳となった1939年の春、『お前が行くなら、お前は金を儲けることができる。...』『養父に伴われて私は支那のその場所に送り届け られました。』」
私たちは金氏の酷い境遇に深く共感していますが、「日本軍によって強制的に連れ去られた慰安婦」と「両親に売られた不幸な慰安婦」の意味 は著しく異なります。植村氏は韓国語に堪能であるので、彼は「キーセンハウスに売られる」ことが何を意味するかについて分かっているべきでしたが、植村氏 は彼女が親によって売られたことを記述しませんでした – 植村氏は彼女が女子挺身隊（女性ボランティア）の名の下に戦場へ連れて行かれたと記述しただけでした。
今日でも、植村氏は決して捏造はしていないと主張しています。しかし、本当に間違いをしただけなら、間違いが分かった時点で彼は記事を修 正するか撤回すべきでした。彼の意図が何であったにしろ、彼がしたことはどんなに低く見積もっても、非倫理的でプロ失格で誤解を与えるものだったことは否 定できません。実際それは、日本の国際的な評判をかなり傷つけました。
継続的にこれらの作り話をいかなる証明もせずに報道し続けたことに対して、それらの話は全く見つからなかったという新事実が分かったとき にすぐに撤回しなかったことに対して、彼の元雇い主である朝日新聞は2014年に公式に謝罪しました。植村氏、もし彼がプロの記者としての規範を取り戻そ うと思うなら、彼自身が発表したこれらの不正確な記事に対する責任を取るべきです。しかしこれに反して、彼は自分自身を右翼過激派からの反発の犠牲者であ ると詐称しています。
私たちはかつてこの問題に関して朝日新聞やその報道を信頼していました。日本の一般市民は、彼の誤解を与える話によってだけでなく、行動 の責任を認めることを拒否してあべこべに証拠が揃っているにも拘わらず犠牲者を演じるという彼の傲慢さによってより一層、ひどく傷つき腹を立てていま す。”超国家主義の犠牲者であると主張する訴訟”を提起することにより彼が日本の一般市民に更なる損害をもたらすのを控えるよう、我々は心から望んでいま す。 日本人の一市民 Ken
南京虐殺・慰安婦問題・靖国参拝と日本を貶める全ての元凶は朝日新聞なのですから、何とも、凄い会社です。その代表とも言えるのが植村だったりして。
何とも、恥ずかしい新聞社です。良く、平気で存続しているものです。どう考えても、恥と言うものを知らないのでしょうね。
『英 国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』（祥伝社新書）を書いて、日本 の本当を世界に発信してくれたストークスさんを、第 ３８４回の「ストークスさんの反論」などで何度も取り上げてきましたが、又しても、素晴らしい記事を書いて くれています。
今や、テキサス親父さん、マイケル・ヨンさん、ケント・ギルバートさんらと共に日本の強力な理解者です。こうした人 達を活かそうとしない日本政府・外務省は本当に真剣に仕事をしているのでしょうか。
ZAKZAKより 2015.04.27
米 紙報道に疑問、日本だけに謝罪要求は不公平 ヘンリー・Ｓ・ストークス氏
安倍晋三首相の２６日からの訪米に合わせて、米メディアの一部が、安倍首相の歴史認識を批判し、反省を求める報道を している。在米韓国大使館によるロ ビー活動も報じられるなか、米紙ニューヨーク・タイムズや、英紙フィナンシャル・タイムズの東京支局長を歴任した、英国 人ジャーナリスト、ヘンリー・Ｓ・ ストークス氏が緊急寄稿した。
私がかつて所属したニューヨーク・タイムズは２０日付社説で、安倍首相の訪米が成功するかどうかは、「戦時の歴史に 安倍氏が誠実に向き合うかどうかに かかっている」と指摘した。米紙ワシントン・ポスト（電子版）も２３日、米滞在中の元慰安婦のインタビュー記事を掲載 し、「慰安婦、日本の謝罪を要求」と の見出しを掲げた。
不見識かつ、不勉強のそしりを免れないのではないか。
日本の戦時賠償は、米国は１９５１年のサンフランシスコ平和条約で、韓国は６５年の日韓請求権・経済協力協定で、中 国は７２年の日中共同声明で「解決済み」だ。日本は過去を反省して謝罪し、戦後７０年、平和国家として歩んできた。いま さら何の謝罪が必要なのか。
自著『連合国戦勝史観の虚妄』（祥伝社新書）などに記したが、南京事件は中国国民党政府が作り上げたプロパガンダで あり、慰安婦は朝日新聞の大誤報で明らかなように日本軍が強制連行をした事実はない。日本人はそんな野蛮な民族ではな い。
米国は４５年８月、広島と長崎に原爆を投下した。同年末までに計約２１万４０００人が死亡したとされる。同年３月の 東京大空襲では、わずか数時間で約 １０万人が犠牲となった。「非戦闘員の殺傷」は国際法違反だが、日本人は米国に謝罪を要求していない。「恨みは恨みを招 く」として、黙って耐えているの だ。
ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストが、日本の歴史問題を持ち出すならば、自国の戦争犯罪についても、オバ マ大統領に謝罪を要求するのか。ネーティブ・アメリカンや黒人に対しては、どうなのか。日本だけに謝罪を要求し続けるの は、公平ではない。
安倍首相は、アジア・アフリカ会議（バンドン会議）で、先の大戦への深い反省を表明したうえで「平和と繁栄を目指す 諸国の先頭に立ちたい」と演説した。欧米列強の植民地支配からの独立を宣言したバンドン会議の６０周年に、実にふさわし いものだった。
２９日の米連邦議会の上下両院合同会議では、日本の首相として初めて演説を行う。ぜひ、ぜひ、未来志向の発言に期待 したい。 （取材・構成 藤田裕行）
特に、「原爆や東京大空襲などは国際法違反だが、日本人は米国に謝罪要求をしていない」は日本人誰もが言いたいこと ですが、今まではアメリカを恐れて発言してこなかったのじゃないでしょうか。
やっと、ストークスさんがこうやって発言してくれたのですから、政府・外務省は、この言葉を世界に特にアメリカに 大々的に拡散してもらいたいものです。
それは、日本の本当を知ってもらうとともに、やってもいないことで何時までも日本を責める中・韓との違いを世界に強 烈に印象付けることが出来るのじゃないでしょうか。というより、是非発信して日本の凄さを世界に知らせるべきです。
それが、今、劣化して、先人に顔向けができない現代の日本人が絶対にやらなくてはならないことでしょう。そうして、 靖国参拝を当然のものとしないと、余りにも先人に申し訳ないでしょう。
日本の真実を世界に発信しま しょう！