★縄文の女神と日本的価値観

　　高山さんが、【Front Japan 桜】で、宗教について面白い考察をされています。キリスト教の胡散臭さは、今やネットのお陰で私のような頭の悪い者でも気がつくようになりましたが、高山さんのキリスト教への理解は痛快なものがあります。

　　高山さんの、宗教は男の言い訳宗という想像もしなかった考えには驚きながらも納得させられます。

　  日本以外の宗教の怪しさは、39分前から

【Front Japan 桜】金正男を悼む / やっぱり腹黒い米国企業 / 「沈黙」しない宗教[桜H29/2/15]
 

 

　　偶然でしょうか、ねずさんが、縄文時代から日本の価値観を書いてくれています。それこそが日本の素晴らしさです。
　　何時ものように、是非全文をリンク元で読んでください。

　　ねずさんと学ぶシラス国の物語より

　　縄 文の女神と日本的価値観

　　…略

　　キリスト教では、女性のイブは、アダムの肋骨の一本から生まれ、神の戒めを破ってリンゴの実をかじり、エデン追放の 原罪をつ くった悪者とされています。
高名な宗教家のマルチン・ルターは、
「女児は男児より成長が早いが、
　それは有益な植物より雑草のほうが
　生長が早いのと同じである」
などと説いています。
ちょっとひどい言い方です。
西欧はレディー・ファーストの国で、女性がとても大切にされているといいますが、西欧文化の根源になっている宗教観は、 どうやら 違っていそうです。

イスラムでは、『コーラン』に
「女は男の所有物である」
と書かれています。…中略

　これからの日本は、単に「外国でこう言っているから」という、外来文化をただ無批判に受け入れることに、もう終止符 を打って いいと思います。
日本的文化や価値観を踏まえながら、逆に世界に向けて堂々と意見を発信していく。
そういう人材や、そういう教育が求められる時代になってきているのではないでしょうか。

　　お恥ずかしいですが、ねずさんやネットのお陰で目覚めるつい最近まで、私も、日本は外国に見習わなくてはならないという考えに犯されていました。
　　GHQの工作により、嘘の歴史を教えられていたことの恐ろしさを思わずにはいられません。せめて、これからの子供達には真実の歴史を教えてもらいたいものです。　

己の負けパターンに固執する民進党

　　昨日の田北さんの記事で、阿比留さんにも触れましたが、今日は、その阿比留さんが、日本に必要ないというか消滅させるべき民進党を痛烈に批判してくれている記事を取り上げさせてもらいます。

　　それにしても、日本人の劣化の代表のような人達が、良くもあれ程見事に集まったものです。もしかしたら、八百万の神が、日本人の目を覚まさせるために計ってくれたのじゃないでしょうか。

　　産経ニュースより　　　2017.2.16

　【阿比留瑠比の極言御免】己の負けパターンに固執する民進党

　勝負事の世界では、負け続ける人は、己の負けるパターンに固執しているといわれる。つまり、自滅を繰り返しているのである。失礼ながら、民進党の安倍晋三政権追及の現状は、まさにそうではないか。

　共同通信が１２、１３両日に実施した世論調査では、安倍首相とトランプ米大統領の初の首脳会談について「よかった」と評価する回答が７割を超え、「よくなかった」は２割に満たなかった。国民の大多数が、首相の訪米成果を素直に評価しているということだ。

　それならば、民進党もそこを踏まえて主張すればいいはずだろう。ところが、野田佳彦幹事長は１３日の記者会見で、安倍首相を漫画「ドラえもん」の登場人物になぞらえて痛烈にこき下ろした。

　「今回、完全に（ジャイアンにこびへつらう）スネ夫になった」

　日米同盟が再定義されつつある中で、複雑な国際関係を単純な構図に当てはめるのは無理がある上、比喩は陳腐そのものである。野田氏は「のび太は、びびりながらも物を言うことがある」とも述べたが、元首相の世界観、日本の位置づけはその程度のものなのか。

　１４日の衆院予算委員会での民進党議員の質問もいただけない。前原誠司元外相は、初めこそ「国民全体からすると評価の方が多いのではないか」と日米首脳会談をある程度認めていたものの、しまいには安倍首相にこう言い放った。

　「猛獣に従順なチキン（臆病者）ですよ」

　まっとうな批判というより、ただの悪口になってしまっている。こちらも、トランプ氏を猛獣に例え、安倍首相をチキンと呼ぶことが日本をおとしめ、さらに日米首脳会談を評価した７割強の国民をバカにしたことになるのに気づいていない。

　そもそも野田氏は、天皇陛下の譲位に関する政府の有識者会議についても「議論の方向性は民意から離れている」と批判するが、その民進党自身はどれほど民意を受けているのか。

　ＮＨＫの１１、１２両日の世論調査では、民進党の政党支持率は６・４％と消費税率より低く、３８・２％の自民党の約６分の１にとどまる。自分たちの主張や政治手法が、民意をすくえていないことをもっと自覚し、反省すべきである。

　１４日の衆院予算委ではこんなこともあった。民進党の辻元清美氏は、南スーダンで活動する自衛隊の日報に、「戦闘」と書かれていたことを取り上げて「隠（いん）蔽（ぺい）だ」と集中的に追及した。

　これに対し安倍首相は、野田政権時代の平成２４年にスーダンと南スーダンとの間で大規模な武力衝突が発生した際にも、自衛隊部隊の報告書には「戦闘」という言葉が使われていたことに言及し、こう指摘した。

　「野田政権は戦闘については全く言及せず、武力紛争は発生していないとの答弁書を閣議決定している」

　この「ブーメラン」に対し、辻元氏は笑みすら浮かべてこう返したのである。

　「そうムキにならずにですねえ。おっしゃったことは、全部承知して質問しているんです」

　自分たちの政権当時は問題視しなかったことでも、安倍政権への攻撃材料になるなら利用するという開き直りだろうか。

　とはいえ、こうした民進党の非生産的なあり方、非建設的な足の引っ張りには、国民は飽き飽きして支持は与えないはずだ。ワンパターンな批判を繰り出すだけでは、いつまでたっても勝てず、民意もつかめないだろう。（論説委員兼政治部編集委員）

　　それにしても、この民主党の人達は、何を目的に議員になったのでしょうか。こんなことをやっていて恥ずかしいという気持ちはないのでしょうか。と言うか、やはりあちらの人達なのかもしれませんね。そうとでも思わないと、何故、そこまで日本を貶めたいのかが理解できません。

サムスン経営トップを逮捕

　サムスントップの逮捕状を棄却を、1月28日 、第１３２７回の「サムスントップの逮捕状を請求」で、取り上げ、折角、これでいよいよ韓国も終わりかと思ってただけにがっかりしたものです。

　　ところが、今度は本当に逮捕したようです。いよいよ韓国崩壊が実現するか。

　　 産経ニュースより　　2017.2.17

　【激震・朴政権】サムスン経営トップを逮捕　約４３億円贈賄容疑　朴氏の収賄捜査に追い風

　【ソウル＝名村隆寛】韓国の特別検察官（特検）は１７日、朴槿恵（パク・クネ）大統領の友人で女性実業家の崔順実（チェ・スンシル）被告に対する贈賄容疑などで、最大財閥、サムスングループの経営トップである李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長（４８）を逮捕した。

　ソウル中央地裁は１月、特検の逮捕状請求をいったんは棄却した。特検は１３日、李容疑者を再聴取し、１４日に逮捕状を再請求。地裁は「新たに構成された容疑事実と追加の証拠資料など」を総合し、逮捕の必要性を認めた。朴氏の収賄容疑の立件に向け、特検の捜査への追い風となった。

　李容疑者は、サムスングループ内での企業合併で、朴政権のバックアップや優遇といった便宜供与を期待し、崔被告側に賄賂を贈った疑いがある。特検は、契約分を含め贈賄額が約４３０億ウォン（約４３億円）に上ると判断している。李容疑者は賄賂性を否認していた。サムスンは崔被告がドイツに設立した会社とコンサルタント契約を結び、崔被告が実質支配した財団にも２０４億ウォン（約２０億円）を拠出するなどした。

　特検は今回の逮捕状請求で新たに、馬術選手である崔被告の娘、鄭ユラ容疑者の強化資金としてサムスンから提供された金に関し、金融当局への申告を怠ったとする容疑などを追加していた。

　李容疑者の逮捕によりサムスンの経営だけでなく、韓国経済全体に影響を及ぼしかねないとの懸念があり、崔被告をめぐる一連の疑惑は国家を揺るがす事態になっている。世論は政経癒着に強く反発しており、地裁がこれを考慮した形となった。

　一方、特検は１６日、特別法で今月末までとされている捜査期間を３０日間延長するよう大統領代行の黄教安（ファン・ギョアン）首相に申請した。

　　面白くなってきました。世論に弱い地裁が有罪判決をしてくれるのじゃないでしょうか。果たして、これが、どう韓国に影響するか。
　　散々、日本企業を裏切ってきたサムスンにはその償いで消滅してもらいたいものです。

　　それにしても、韓国の財閥は軒並みピンチのようですが、なかなか倒産まで行かないですね。国も企業も、しぶとい。　

石平が解く「米中衝突」

　　日本と台湾の独立こそが、世界を平和にすると確信している私としては、どうしても「一つの中国」問題が気になります。
　　果たして、トランプさんが本気で日本と台湾の独立を認めるでしょうか。是非、そうあってほしい。
　　と言うか、トランプ・安倍・蔡英文と役者が揃った今、出来なければ、未来永劫無理かも。何とか、この素晴らしい機会に独立を実現してほしいものです。

　　石平さんが、中国が何故「一つの中国」に拘るのかを詳しく書いてくれています。かなり長いので、全文は、リンク元で読んでください。　

　　産経ニュースより　　　　2017.2.18

　【石平が解く「米中衝突」】中国は南シナ海をあきらめない　アジア支配をあきらめることになるからだ　それを米国は許さない

 　※この記事は、アメリカのアジア政策と米中関係の歴史から、トランプ政権の「中国潰し戦略」を読み解く『トランプｖｓ．中国は歴史の必然である　近現代史で読み解く米中衝突』（石平著、産経新聞出版刊）から抜粋しました。ネットでのご購入はこちらへ。

　　●台湾問題は中国にとっての「宗教問題」

　中国は「一つの中国」原則によって、台湾の外交を完全に封じ込めてきました。たとえばオリンピックがそうですが、政府だけでなく、民間団体も締め出しました。台湾の選手は、中華民国としてオリンピックに出場できません。「チャイニーズタイペイ」代表として出場せざるを得ないわけです。

　それほどまでに中国がこだわる台湾問題とは何なのか。

　以前、中国の軍人が、中国人にとっての宗教とは何かについて書いていたのを読んだことがありますが、それが的を射ていると思います。

　西洋人にはキリスト教があり、日本人には神道がありますが、中国には本当の意味での宗教がありません。しかし、中国には宗教の代わりになるものがあり、それが「祖国統一」という信仰だというのです。

　「統一教」こそが中国の宗教なのです。宗教ですから理屈ではありません。いずれ台湾を完全に中華人民共和国の一部として統一しなければならない。だから中国は台湾を国として絶対に認めません。

　「祖国統一」信仰の布教戦略は、台湾が中国抜きでは生きていけなくなるように仕向けるというものです。柿が熟して落ちてくるように、統一のタイミングを見計らっています。台湾経済の中国依存度は確かに高まっているので、現在の習近平政権も台湾問題は急がず、ゆっくり待って、必ず統一しようと考えているわけです。

　しかし中国のその戦略は、アメリカをはじめとする国際社会が、台湾が国家であることを認めない構図の上に成り立っています。その構図、枠組みが台湾問題の最後の一線であり、これが崩れると、中国は台湾を失う可能性が出てきます。ですからその構図の維持には、共産党指導者は誰であろうと、本気にならざるを得なくなります。彼らにとっての宗教問題だからです。

　中国は毛沢東と周恩来、●（＝登におおざと）小平から現在の習近平まで、この構図の中で外交を続けてきました。しかし、トランプが簡単にそれを引っ繰り返してしまったので、中国の対米関係が崩れてしまっただけでなく、中国の外交戦略は台無しになりました。

　トランプは習近平の一番痛いところをわきまえているのです。

　彼が示した行動で非常に大事なことは、トランプは習近平やキッシンジャーの指図を一切、受けるつもりはないということです。既存の枠組みを一切認めない。

　そうして彼は一気に中国の首を押さえる「カード」を手に入れたのです。…中略

　一方で中国大陸の数千年の歴史を振り返れば、たとえトランプ大統領の奇襲によって守りに回ったとしても、中国が南シナ海をあきらめることは絶対にないということもわかります。南シナ海をあきらめることはアジア支配をあきらめることになります。アジア支配は中国共産党という王朝の存続にかかわってくる中国にとっての大問題ですから南シナ海をあきらめるわけにはいかないのです。

　伝統的なアメリカは中国のアジア支配を絶対に許しません。一方で、自らの生存をかけてアジアの覇権掌握を強硬に進める中国も絶対に手を引かない。必然的に米中という大国は衝突することになります。歴史を振り返ればそれは明らかなのです。

　そしてそのとき、じつは日本こそが中国の侵略を警戒しなければなりません。

　　やはり、トランプさんの覚悟次第じゃないでしょうか。安倍さんがその手助けをするには、日本の反日売国左翼・在日の撲滅が必要でしょう。それとも、安倍さんが腹を括るかでしょう。
　　安倍さんの辛抱は何時まで続くのでしょうか。もしかして、本当はやる気が無いのか。そうは思いたくないですね。

　実現を期待します！