今回の【討論】は、トランプさん関連としてヒトラーを考えるというものでした。圧巻は、ヒトラーの演説です。この歳になるまで、ヒトラーの演説を真剣に見たことはありませんでしたが、やはり迫力は凄いですね。あれに、国民がついていったのですね。
果たして、今の世界に、ああした人が出てくる可能性はあるのでしょうか。
最後の方に、日本の戦後の融和が中国を育てたとありましたが、その通りですね。
融和が戦争を引き起こしてきたことは、今の日本にとって一番考えるべきことでしょうが、反日売国左翼・在日をここまで蔓延らしてしまっては手遅れかも知れませんね。
もう一度、日本を再生するためには、奴等の一掃しかないでしょう。果たして、今の日本に出来るでしょうか。トランプさん待ちでは無理かも。自分で立ち上がりましょう。
杉田水脈さんが潜入してくれた反日売国左翼・在日の巣 窟である西早稲田のビルには怒りというか呆れるしかないです。
ところが、長崎にもとんでもないところがあるようです。
櫻井よしこさんが、産経新聞で取り上げてくれています。全く、反日売国左翼・在日達の恐ろしさに驚くしかないですね。
と言うか、やはり、裏で中韓北の動きがあるのは間違い無さそうです。
全文は、長いので、リンク元で読んでください。
産経ニュースより 2017.2.6
【美 しき勁き国へ】長崎に世界的反日情報網の基点 事実を持って対峙するしかない（1/5ページ）
坂の街・長崎の住宅街の一角に「岡まさはる記念長崎平和資料 館」（以下、資料館）がある。牧師で朝鮮人被爆者問題を掘り起こした岡正治氏の遺志を継いで１９９５年に設立され た。理事長の高實康稔氏らはいま、「残虐の限りをつくした日本のアジア侵略」と「日本の加害責任を訴え」、日本に戦後補償を実現 させようと活動中だ。
現場に立つと、目立たない外観だが、中に入ると、夥（おびただ）しい数の千羽鶴や訪問者の感想文が目に飛び込んでくる。日本 語、ハングル、英語などの感想文が所狭しと並ぶ。多くが、これまでの歴史教育では知り得なかった旧日本軍の残虐さと加害の罪の深 さを初めて知った、謝罪が必要だなどという内容だ。資料館設立の意図は見事に達成されている。
彼らの活動の幅の広さから、この小振りの資料館が「日本の残虐行為」を世界に発信する基地となっていると思わざるを得ない。実 に、訪問者は世界中からやってくる。資料館発行の「西坂だより」８３号に２０１６年５～７月の来訪者が報告されているが、その３ カ月間だけでも、韓国からは、漫画家、反原発運動家、教会関係者、３大テレビ局のひとつＫＢＳ、ハンギョレ新聞、大学生も中学生 も非常に多くが訪れた。バス７台を連ねる生徒の大集団も来た。
中国とは特別な関係がうかがえる。２０００年８月に「南京大虐殺記念館」と友好館提携を結び、中国側の資料を借り受けて展示し ている。中国人インターンも受け入れた。
祖国で兵役を拒否し、代替役務の勤務先に資料館を選んだドイツ人青年も受け入れた。反日論調が目立つニューヨーク・タイムズ紙 の記者も取材にきた。外国の見学者・取材者が、後述する展示物の意図的と思われても仕方のない間違いをうのみにすれば、彼らの対 日感情はさらに悪化するのではないか。「西 坂だより」にはピースボートや「女たちの戦争と 平和資料館」（ｗａｍ）など、歴史問題では常に日本を非難する人々との協力関係についても記されている。資料館が世 界規模の反日情報網の基点となっていると確信するゆえんだ。
こうした中、地元の長崎のみならず、日本各地の小・中学生らが教師に引率されて集団で訪れている。前述の３カ月間だけでも、佐 賀県の曲川小学校教師に引率された５５人の児童、同県の山代西小学校の教師に引率された６年生たち、同県の有田小学校の教師と児 童、大阪市の住吉中学校の生徒たち、大分県教組の教師たちの来訪など、実に熱心な活動状況が見てとれる。…中略
資料館は２００１年以降、１５年までは、訪中団を組織して南京でのフィールドワークを行ってきたが、１６年からは「ドイツに学 ぶ旅」に切り替えたという。「旅」の報告で強調されているのが「記憶の文化」である。ドイツに「ナチ支配を想起させる記憶の現場 が設けられて」いることを評価し、日本は「過去の歴史を教えず、忘れさせ、再び同じ道をと思っている」として、いきなり安倍晋三 首相を選んだ日本を非難するのだ。
資料館のように日本を非難して止まない人々の世界的ネットワークには、事実をもって対峙（たいじ）するしかあるまい。
高度経済成長で積み上げた中国の外貨準備高は、それまで世界一だった日本を０６年に追い抜き、１１年に３兆ドルの大台を突破し た。だが、１４年６月の３兆９９３２億ドルをピークに、４兆ドルを目前にして失速し、２年半で約４分の１の１兆ドル近く、日本円 にして１００兆円前後を失った。
外貨準備高が３兆ドルを割り込む事態は、１６年の経済成長率が２６年ぶりの低い水準に落ち込むなど、鈍化が鮮明となった中国経 済の衰退を象徴する。前年割れが続く輸出のマイナスや、外国企業による対中直接投資の手控えで、外貨獲得力が急速に弱まった。
中国で外貨準備高の急減と元安には因果関係がある。
成長鈍化による中国経済の先行き不透明感や元安による資産の目減り懸念から、中国の資産家や一部の国有企業などが海外への資金 逃避を加速させた。これに対し、人民銀行は中国からの資金流出への規制を強める一方、為替相場安定を求めて外貨準備を取り崩しな がら、ドル売り元買いの市場介入を続けたからだ。…中略
米国への対抗意識から、権威を振りかざして外貨準備高をこれ以上は減らさないよう元安を容認するのか、元の国際化戦略の足を 引っ張る元安の阻止へ外貨準備をさらに切り崩して市場介入を続けるのか。「３と７のカベ」をめぐるジレンマは、５年に１度の共産 党大会を今秋に控えて権力闘争が激化する中国内部の政治的な駆け引き材料になる。ただ、市場経済への理解もない不毛な政策論争が 続けば、いずれのカベも守りきれなくなる。
そこに外的要因として、これも「重商主義」に近いトランプ政権から圧力が強まるとなれば、“政治まみれ”になる１７年の中国経 済が混迷を極めることは避けられない。
何とも陰険な奴等ですね。何があっても、日本を貶めたいようです。平和ボケの日本人も利用されているのでしょうが、やはり、中韓北（特亜）の奴等が沢山紛れ込んでいるのじゃないでしょうか。せめて、日本人だけでも目を覚ましてほしいものですが、完全に洗脳されていてどうにもならないのでしょう。
やはり、特亜との未来永劫の国交断絶しか解決法は無いでしょう。本当に嫌な国が隣にあるものです。
去年から世界を騒がせていた韓進海運が、やっと倒産のようです。企業の倒産というのは、本当に分かり難いですね。もっと、あっさりと倒産させれば良いと思いますが、中には、どうしても生き残らせたい企業もあるので難しいところです。
エ キサイトニュースより 2017年2月4日
韓 国最大・世界7位の海運会社がついに破産、1万人失業の恐れも＝「従業員に何の罪があるのだろう」「無能な政府のせいだ」― 韓国ネット
海運業界によると、昨年第3四半期基準で韓進海運の従業員数は陸上従業員671人、海上従業員685人の計1356人だ。海外法人の現地スタッフと外国人船員まで含めると従業員数は3900人余りに達する。大量失業は韓進海運だけにとどまらず、韓進海運 と契約していた関連企業も事業から撤退しており、従業員が退職に追い込まれている。海運業界と専門研究機関は、韓進海運の法定管理直後に出した分析で、「破産による失業者は、釜山だけで3000人、全国で最大1万人を超える」と推定している。
海運業界で世界7位の実績もあった韓進海運の破産を受け、「従業員に何の罪があるのだろう」「上層部の経営責任が大きい」「いつも最終的に労働者だけが苦しみを受ける」など、従業員の苦痛に同情する声とともに、「国民の税金を投入して支援した結果が破産か」「無能な政府のせいだ」など政府を批判する意見もあった。また、ある従業員は「韓進海運に務めて22年目になる者です。もうずいぶん前から予想されたことだけど、いざそれが現実になると目の前が真っ暗です。韓進海運に勤務しながら結婚をして子供を産んで家も買った。今住み慣れた場所を離れると思うと胸が痛む」と語っている。（翻訳・編集/三田）
釜山は、慰安婦像を設置して喜んでいる場合じゃないような気がしますが、所詮は他人の不幸でしょうか。
それにしてもやっと破綻とは。本当に長いですね。中韓の破綻を心待ちにしているのですが、やはり、企業の破綻でさえこれだけ長引くのですから、そう簡単には行かないのでしょうか。本当に、待ち切れない。
宮崎さんが長い取材旅行から帰られて、突然のＡＩの記事を書かれたので、どうしたのか思ったら、何と、ガラパゴスとイースターの訪問と関連しているそうです。
それにしても、ＡＩの進歩は想像を絶するものがあるようです。私が、その世界を見ることはないでしょうが、世の中がどう変わるかを見てみたいものです。
宮崎正弘の国際ニュース・ 早読みより 平成２９年（２０１７）２月６日(月曜日） 通算第５１７８号
宮崎正弘の国際ニュース・早読み
ＡＩは「希望」か「絶望」か
人間は「道具の道具」にされるのだろうか？
ＡＩ、ＩｏＴという新語がメディアに頻出している。
スマホが携帯電話をこえて主流となり、パソコンは小型化、多機能化して海外でも通信ができる。世界のニュースを同時に共有できる時代となった。
ＩｏＴとはあらゆるモノ、事象がコンピュターに繋がるという意味だ。
企業が業務の効率化、製造の技術革新と合理化を目的に力をいれているのがＡＩ、ｉｏＴが築き上げようとしている、未知の、しかし確実にやってくる社会への対応である。
ＡＩ（人工知能）は将棋、囲碁、チェスのチャンピオンを負かした。この程度のことに驚いてはいけない。
運搬や塗装などが専門だったロボットは愛玩、介護ロボットなど実用段階から、やがて兵隊に代替する軍事ロボットになる。中国、ロシア、米国ではこの方面の研究開発が進んでいる。
げんにドローンはＡＩを積み込み、高精度のカメラを搭載して、山奥でも洞窟に潜む敵でも見つけ出し、殺害できる段階にあるし、無人の潜水艇が海中を遊弋している。
自動車がＡＩによって無人化し、いずれ製造業もロボット労働者が主流となる。
日本は人手不足を嘆くが、単純労働者は不要となる時代がすぐそこまで来ている。
失業が激増すれば社会は暗くならないか。ＡＩは必ずしも明るい未来を運ばないのではないのか。
そればかりかＡＩが悪用され、世界的規模のサイバー・テロが起きると英米の諜報関係機関が警告しはじめた。
もしサイバー攻撃で銀行や製造業が機能停止となればコンピュータで成り立つビジネスは壊滅的な被害を受けるだろう。
国家の壁を越えてコンピュータは世界のテロリストを育て、想定されなかった場所で大規模なテロが起きている。
かくして究極的は問題は「２０４５年にＡＩが人間を超える」（これが「シンギュラリティ」問題だ）と予想されることだ。「猿の惑星」という架空の娯楽映画が、リアルな世界となる懼れがある。つまりホモ・サピエンスが機械に司令されるシナリオの存在である。
石川県出身の哲学者、鈴木大拙が箴言を残している。
「人間のみにみられる特異な点は、さまざまな道具を作るようにできているということです。名はまた道具でもあります。われわれはそれでもって対象を扱います。しかし道具の発明によって『道具の専制』が始まります。われわれの心はさまざまな道具が作れるように便利にできているのですが、道具が専制的になれば、我々が道具を使うのではなく、道具のほうがその発明者に反抗し報復するようになります。つまり、われわれは我々の使う道具の道具にされるのです」
マイクロソフトのＣＥＯが発言しているように「そのときはＡＩを破壊しなければならない。あくまで人間のために開発している」
「絶望という名のＡＩ」か、「希望という名のＡＩ」か、それが問題である。
（この文章は『北国新聞』コラム『北風抄』（１月２３日号）からの再録です）
何だか凄い世界になりそうですね。こんな凄い世界がそこまで来ているというにも関わらず、日本の経営者達は、目先の人員不足に外国人を使うことばかり考えているのですから、日本の産業界の未来は真っ暗じゃないでしょうか。
今は、折角のＡＩと人口減の相乗効果を考え、一人当たりの可処分所得をアップすることを目指すべきでしょう。
