団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★萩生田文科相に教育改革を期待

2019年09月15日 | 文科省・教育改正

　　小泉なんちゃらというバカ大臣に比べては申し訳ないですが、荻生田文化相には期待したい。と言うのもあの文科省の次官だった前川が、ツイッターで憎々しげに荻生田の部屋には教育勅語が掲げられていると書いていたからです。それだけでも改革に最適の人選でしょう。

　　「虎ノ門ニュース」に、ゲストとして何度も来てもらった有本さんも期待しています。

　　教育改革は、一番急がれる問題です。今改革しても、効き目が現れるのは何十年先でしょうが、やらなければ日本は消滅でしょう。憲法改正など全ての問題より早く手を打って貰いたい。


★どうやったら（原発を）なくせるのか考える

2019年09月15日 | 原発

　　Koreaが8倍の濃度の排出をしながら福島のトリチウム水にイチャモンをつけるのも呆れますが、何と、日本では大臣になったばかりのバカ男が、折角原田さんが海に捨てるしかないと発言してくれたものを否定するだけでなく、原発を無くすと発言しています。

　　それでなくても、大臣の資格もない奴が完全に安倍さんに逆らうことを言えるものです。完全に安倍さんはなめられていますね。
　　それにしても、こんなのが総理になったら日本は終わりです。それでも、人気はあるのですから日本人の見る目も腐っているようです。

　　こんなツイートもありました。世界でも、こうした記事が出るようになっているんですね。と言うか、出ないのは日本だけかも。

　　こんなのを選ばざるを得ない安倍さんの親中を察します。


「車市」と「房市」の衰退

2019年09月15日 | 中国

　　どう考えても未だに崩壊しないChinaが信じられません。一体、何があるのだろうと不思議で仕方ありません。
　　とは言いながらも兆しはあるようです。石平さんが「車市」と「房市」という聞いたこともない言葉でその兆しを説明してくれています。二つの巨大な市場が順調に衰退しているようです。

　　産経ニュースより　　　2019.9.12

　　【石平のＣｈｉｎａ　Ｗａｔｃｈ】「車 市」と「房市」の衰退
 
　中国では、「車市（自動車市場）」と「房市（不動産市場）」と呼ばれる２つの巨大な消費市場があって、中国経済の中では欠かせ ない重要な地位を占めている。

　中国の自動車市場は、最盛期の２０１７年で新車販売台数が２８８７万台と過去最高を更新し、９年連続で世界１となった。同じ年 の日本の新車販売台数は５２３万台だから、中国自動車市場の巨大さがよく分かろう。このような巨大市場の上に成り立つ自動車産業 は当然、中国経済を支える「大黒柱」となっている。その裾野の広さは周知の通りであり、数万点の部品からなる自動車を大量に造っ て売れば多くの産業が潤う。

　しかし、最盛期が過ぎた１８年７月あたりから、中国市場の新車販売台数は急速に落ちはじめ、その時から自動車市場は連続１３カ 月のマイナス成長となった。今年７月の新車販売台数は１８１万台、１８年１月の２８０万台と比べると約１００万台の激減だ。

　このままでは、新車販売台数は最盛期の半分以下に落ちていくだろう。中国の「車市」と自動車産業の繁栄はもはや過去のものと なった。

　前述のように、自動車産業の裾野は極めて広いから、その早すぎる衰退は当然、中国経済の沈没に追いうちをかけることとなろう。 今後の中国経済の減速は、より一層激しくなるのだ。

　自動車産業と並んで中国経済を支えているもう一つの「大黒柱」は、「支柱産業」と呼ばれる不動産開発業である。１８年の１年 間、中国国内の不動産投資総額は、何と１２兆元（約１８０兆円）に上り、当年度の国内総生産（ＧＤＰ）＝約９０兆元の１割以上を 占めていた。

　自動車産業と同様、不動産開発業の裾野も広い。マンション１棟を建てて売れれば、鉄鋼産業もコンクリート産業も内装産業も家具 産業も、皆喜ぶのである。

　今のところ、中国の不動産市場と不動産開発業は成長を続けており、衰退はしていない。しかし、かげりはすでに見え始めている。

　３日付の経済参考報の関連記事によると、今年８月の全国都市部の不動産市場は低迷しており、そのうち、２９の大都市の不動産成 約面積は７月と比べると６％減ったという。北京、上海、広州、深センの４大都市となると、不動産成約面積は、７月より１０％も減 少したから、不動産市場の激しい冷え込みはすでに始まったもようである。

　その中で、不動産物件の大幅な値下げも一部で始まった。例えば８月１９日、広州市のいくつかのメディアが報じるところによる と、市内のある高級マンションの新規分譲物件の価格が数日間のうち、に、１平方メートル当たり４万６千元から３万６千元に落ちて しまい、一気に約２０％の値下げとなった。

　これは単なる個別事案かもしれない。だが、消費全体が冷え込んで大量の不動産在庫が蓄積している中で、不動産価格全体の下落 は、もはや時間の問題だ。下落が加速化すれば、不動産バブルの崩壊にもつながる。

　その一方で今年８月、４０の大手開発企業が受けた新規融資は７月より６割も激減したと報じられている。中国の不動産開発業を支 える、それらの大企業は、新規不動産を造っていく意欲が大幅に減退しているのだ。その意味するところはすなわち、今後における不 動産市場と不動産開発業の大衰退である。

　中国経済成長の柱である「車市」と「房市」の両方が一斉に衰退していけば、中国経済の「末日」はそう遠くないだろう。
　
　　車の方はさもありなんと思えますが、不動産は未だに生き残っているのは信じられないものがあります。一体、Chinaにはどれだけの空き部屋があるのでしょうか。
　　不動産は Chineseにとっては住むとことじゃなく値上がりを待って転がすという投資物件なのでしょう。それにしても、未だに値上がりすると考えるその根拠が分かりません。

　　想像を絶するバブル崩壊が来ることは間違いないようですが、それが何時になるかが解らないのが不気味です。


★内閣改造「極右性向の側近らを大挙重用」韓国メディア

2019年09月15日 | 韓国

　　今度の内閣改造は、反日売国左翼・在日マスメディアとKoreaメディアがこぞって太鼓判を押してくれているようです。
　　Koreaのメディアがこれだけ褒めてくれれば期待出来そうです。

　　産経が、そのKoreaメディアの褒めっぷりを書いてくれています。

　　それにしても、朝日新聞と同じで奴等の書いていることの逆が正しいというのが良く分かります。

　　Koreaメディアの気持ちは分かりますが、朝日を筆頭とする反日売国左翼・在日メディアの考えは狂っているのかそれとも特亜３国の指示によるものか分かりません。両方なのでしょうか。


★日本製空気圧バルブへの高関税問題　Koreaが勝訴？

2019年09月15日 | 韓国

　　Koreaが又訳の解らないことを言っているようです。何と、日本が勝訴しいたWTOの勧告をKoreaが勝ったと言ってるようです。
　　どうあっても負けを認めないという素晴らしい性格がこんなところまで出るんですね。やはり、何があっても付き会っては行けない相手です。

　　門田隆将さんがツイートしてくれています。

　　こんな相手と喧嘩しても無駄ですね。徒労が残るだけです。これを百回繰り返えし、相手が根負けするのを待っているのでしょうか。何とも恐ろしい人達です。


★男言葉、女言葉

2019年09月15日 | 素晴らしい日本語

　　このところ、あのおかしなお辞儀コンスの蔓延が収まらないことを何度かとりあげましたが、どうやらKoreaの日本の文化破壊の魔の手が、2016年09月08日、第 ８１２回の 「★ 男言葉、女言葉」でも取上げた言葉にもおよんでいるようです。

　　ねずさんが、取り上げてくれています。まさか、こんなところまでと油断していました。こうなると、最近のおかしな言葉使いにも魔の手は延びているのかも。

　　とこういうところにまで手が伸びるは、やはり日本人が歴史を蔑ろにし、礼儀や言葉を大事にしなくなったことにも付け込まれる原因があることも間違いなさそうです。
　　やはり、きちんとした歴史教育がひつようです。

　　何時ものように全文をリンク元で読んでください。

　　ねずさんのひとりご とより　　　　2016 年09月01日

 　  男言葉、女言葉

　　・・・略

　要するになぜこのような言葉の性差が生まれたかというと、これがまた実に日本的です。
日本では、男も女も、あるいは武士町人も、すべては人として互いに対等な存在です。
人として対等な中で互いの役割を果たしていこうとします。

 　ですから、兄弟であれば、弟は「◯夫」と呼び捨てにされますが、兄は常に「お兄ちゃん」と呼ばれます。
人としては対等ですが、兄には兄としての役割を果すための自覚が常に求められるからです。

　これと同じで、男は男としての、女は女として、互いの特徴を活かして、子や孫たちが幸せに暮らせるようにしていく。
そのために、「男は男らしく、女は女らしく」と育てられたのです。
そしてこのことがあるから、男女の言葉の違いも生まれてきたわけです。

　こうしたことは、人々が奴隷として支配され、収奪されているだけの社会には、絶対に育まれません。
人として対等だから、意図して役割語が育まれるのです。
上下と支配、支配と隷属の関係だけなら、役割語は不要です。
なぜなら、命令には服従しかなく、そこに言葉上の役割語は必要ないからです。
言うことを聞かなければ、殺すだけです。
まして、男言葉、女言葉など、まるで必要性がない。

　歴史的にないから、日本語に性差があるということが理解できない。
だから、日本語にも必要が無いのではないかと、彼らの文化（といえるのかどうかは知りませんが）をゴリ押しする。
そしてそういうものが、いつのまにかクリエイティブだと、すり替えが行われています。

　とんでもない話です。
それは、コリエイティブであって、クリエイティブとは対極にあるただの「文化痴呆」です。
その結果、番組中の男言葉、女言葉が、完全に崩壊してしまっています。

　テレビは、一面において、文化の担い手でもあります。
そのテレビが、日本の文化をまるで理解しようとせず、むしろ日本文化の破壊に一役買っているということは、これはあってはな らないことです。

　男言葉で喋らせたら、せっかくの美しい女優さんも台無しです。
美しい女性には、美しい言葉が似合うのです。

　テレビ局の経営陣には、もっとしっかりしていただきたいと思います。
ちなみに、ウチの孫が行く小学校では、親が大金持ちでとびきり成績の良い子供たちの家には、テレビ自体が置かれてないそうで す。
ほぼ在日の方のお宅なのですが。・・・以下略

　　コンスもテレビから広まったように、言葉もやられているのですね。反日売国左翼・在日マスメディア、特にテレビ極にうようよしている在日を一掃する必要がありそうです。


★福島のトリチウム水にイチャモンをつける韓国は8倍以上のトリチウムを放出

2019年09月15日 | 原発

　　アレ（菅）により止められた原発問題を放置している安倍政権が、11日(水)、第２２８３回の「★Korea、福島第１原発の汚染水処理問題を加盟国に訴え 」などで、とりあげて来たようにKoreaに利用されています。

　　トリチウムの排出は世界の原発が行っているし、その数値は日本の何倍もであることを何を恐れて何時のか安倍政権は全く発言しません。

　　ツイッターでKoreaのトリチウムは日本の8倍以上であるとありました。Koreaのボロボロの原発ならさもありなんでしょう。　　

　　いずれにしても、この本当の数字を日本だけでなく世界に広報すべきでしょう。何故やらないのかわかりません。

　　それ程までに反日売国左翼・在日マスコミなどが怖いのでしょうか。それとも、何か恐ろしい秘密でもあるのでしょうか。全く理解できません。


★香港の民主活動家、ドイツから世界を行脚へ

2019年09月15日 | 中国

　　今回の香港デモはChinaにとっては本当に命取りになりそうですね。何と、活動家が世界訪問に出かけたのを止めることもできないようです。本来ならとっくに捕まえて行方不明になっているところでしょうが、世界の目が怖くて出来無いのでしょう。
　　１１日に香港で開かれると言ってた一帯一路サミットもどうなったのか情報も無いようです。どこかで、こっそりと開かれたのでしょうか。

　　香港から帰られた宮崎さんが詳しく書いてくれています。まずはドイツを訪問したというのもメルケルに対する皮肉でしょうか。ドイツはどうするのでしょうか。

　　只し、サミットには触れていません。宮崎さんも掴めなかったのでしょうか。

　宮崎正弘の国際ニュース・ 早読みより　　令和元年（２０１９）９月１２日（木曜日）　通算第６１９２号　　

　香港の民主活動家、ドイツから世界を行脚へ
　　ワシントンで超党派議員団と懇談のほか、政権幹部とも面会へ

　香港の民主活動、香港政庁への抗議行動が世界のメディアの関心を集めている。
昨夜（１１日）あたりから、抗議行動はさらに多角化し、市内に数多い巨大ショッピングモールの吹き抜けロビィに集まって合唱大会などを開き、引き続き市民の支援を呼びかける戦術に切り替えた。

　リーダーのひとり、王之峰（２２歳）は保釈中である身を利用し、宣伝役として世界行脚の旅を続ける。最初の訪問国ドイツでは、なんと外務大臣と面会した。
親中路線を突っ走るメルケル政権の複雑な顔を同時に示したが（というのも、先週メルケルは訪中し、李克強首相と経済協力を約束したばかり）、中国は怒り心頭、駐北京ドイツ大使を召還して抗議した。

　王之峰はドイツのメディアに対して、「民衆を弾圧している香港警察の放水車はドイツ製です。放水車の輸出を止めて欲しい」などと、具体的にドイツと弾圧側のダークサイドを力説した。そのうえで、民主化工程を聞かれ、「まずは香港、つぎが中国大陸です」と運動の展望を語った。

　来週、王は渡米し、ＮＹなどで支援者の集会に出席し、支援とカンパを呼びかける予定だが、ついでワシントンに移動して、超党派の議員団と会合をもつ予定という。
　議会では共和党、民主党を問わず、「香港人権民主法　２０１９」の法案討議が、議会日程にのぼっており、トランプ政権の支援姿勢にも変わりがない。
　ワシントン滞在中、王之峰はペンス副大統領か、ポンペオ国務長官あたりとの面会が実現するかも知れないと観測される。

　　トランプ政権もこれをきっかけに一気にChinaを叩き潰して貰いたいところですがボルトンさんが居なくなた今、強攻策は無いのかも。
　　それにしても、習皇帝も爆発せずに良く辛抱していますね。やはりアメリカが怖いのでしょうが、ここは、Chinaの幕引きの為にも決断して欲しい。

 
頑張れ、習皇帝！