団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★Chinaいよいよ反乱か

2020年03月12日 | 中国

　　これもどこまで本当か分からない情報がツイッターに上がっています。何と、反乱軍の戦闘機がミサイルに撃ち落とされたのだそうです。本当だったら大歓迎ですが、どうなんでしょう。

　　それにしても、そろそろ軍が反乱を起こしてもおかしくはないでしょうが、もうChina軍にそれだけの根性は無いのでしょう。

　　ここまで追い詰められた習皇帝の王朝も終わりは近いと思われるのですが、やはり内部の反乱で止めを刺ささないとしぶとく延命するのかもしれません。
　　何かのきっかけが欲しい。China肺炎がそうなってくれれば良いのですが。どうでしょう。


★日経新聞の自社ＣＭに批判殺到

2020年03月12日 | マスメディア

　日本企業を散々煽ってChinaへ進出させた日経新聞はKoreaも大好きのようです。
　　何と、自社のＣＭに竹島にKorea国旗を掲げた動画を入れていたようです。ネットで騒がれてお詫びを小さくツイートしていましたが、反日売国左翼・在日マスメディアの日本嫌いは益々酷くなっているようです。

　　やはり、反日売国左翼・在日マスメディアは、殆どが「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達に占拠されているのでしょうか。

　　しかし、もう先が無い特亜３国をまだ諦めきれないのでしょうか。それとも、完全な僕になってしまっているのでどうにもならないのでしょうか。　


★中国政府、ＷＨＯに２０００万ドル寄付を決定

2020年03月12日 | 中国

　凄いですね、とうとうChinaがＷＨＯとの関係を隠さなくなったようです。何と、21億円を寄付するそうです。どうせなら、もう丸抱えする為に予算はすべてChina持ちで良いのじゃないでしょうか。
　　このChina肺炎が収まったらどうせＷＨＯは解体でしょうからChinaが面倒みてやれば良いのです。

　　日米はこれを機会に国連から脱退して新しい組織をつくるべきでしょう。

　　産経ニュースより　　　　2020.3.9

　　中国政府、ＷＨＯに２０００万ドル寄付を決定

　【北京＝三塚聖平】中国政府は９日までに、世界保健機関（ＷＨＯ）に対して２０００万ドル（約２１億円）の寄付を行うことを決めた。中国国営新華社通信が伝えた。肺炎を引き起こす新型コロナウイルスに関してＷＨＯが進めている国際協力を支援するためだと寄付の理由を説明している。

　新華社は「今回の寄付はＷＨＯの呼び掛けに応えるものだ」と指摘し、特に公衆衛生の仕組みが手薄な中小国の感染予防体制を支援することが目的だという。また、ＷＨＯに対しては「中国の予防・抑制の取り組みへのＷＨＯの理解と支持を高く称賛する」とも強調している。

　ＷＨＯのテドロス事務局長は中国での感染拡大が特に深刻だった１月下旬に訪中し、中国の習近平国家主席と会談した際に「（中国は）時宜にかなった有力な措置を講じている」と中国側の対応を評価している。

　　こんなツイッターもありました。

　　やはり、人間の能力は世界組織を動かすには力が足りないようです。所詮は腐敗するだけのようです。


★経済界は何時まで寝てるのか

2020年03月12日 | 日本的経営の崩壊

　　今回のChina肺炎で政・官・財・マスメディアがChinaの終わりに気が付くかと期待しましたが、どうやら想像以上にChinaに取り込まれているようです。
　　取り分け、Chinaへ進出している企業の平和ボケには呆れるしかなさそうです。折角撤退のチャンスだというのにその動きが見えてこないように思えます。

　　本当にこれでも撤退しないのでしょうか。河添恵子さんも呆れているようです。

　　Chinaと付き合って日本が恩恵を受けたことは無いようです。それでも撤退しないのは何故なんでしょう。

　　やはり、経営陣がChinaに完全に取り込まれているとしか思えません。やはり、自業自得です。どうぞ、共倒れしてください。


★ついに始まった中国発「世界同時恐慌」

2020年03月12日 | 中国

　　

これから世界が大不況に陥ることは間違いないでしょうが、それがどの程度のものかを想像することが出来ません。

　　ところが、宮崎さんが見事に予測してくれています。想像以上に強烈なものがありそうです。とは言え、これで当たり前なのでしょう。果たして日本は持ち堪えることが出来るのでしょうか。

　　それにしても、こうした予測をマスメディアで報道しているのを見た事がない。つまりは、日本のマスメディアは宮崎さん一人に負けているということじゃないでしょうか。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和弐年（２０２０）３月９日（月曜日）弐　通巻６３９４号　

　ついに始まった中国発「世界同時恐慌」
　　日本は心理的恐慌。「経済的な肺炎」を罹患した

　武漢肺炎をＷＨＯは「コンビット１９」としたが、「武漢」とか、「中国」とかの名称を避けたのは作為的である。米国は 中国起源を明確化するため「武漢コロナ」と命名した。
　わかりやすく言えば「中国発伝染病」のコロナウィルス災禍であり、中国の隠蔽が災いして、全世界を恐怖に陥れた。
米国はいちはやく中国便を全面停止していたが、それでも西海岸ばかりか、ニューヨークでさえ、感染が拡大、同州は「非常 事態」を宣言した。

　ところが、中国では「個人の生活が厳重に監視されているから、却って安心」と、本末転倒の議論が起きているという。町 を歩いても、交差点に設置された高速測定カメラなどが顔面識別ばかりか、体温測定ができて、どの歩行者が３７・５度以上 かを判定する。監視大国ならではのシステムだ。

　中国では飛行機乗客はもちろん、新幹線、長距離バスは以前からＩＤカード提示だが、イベントは軒並み中止、全土に七万あ る映画館も閉鎖されていた。三月初旬に、ようやく北京で一部が再開したが、実名登録が必要となった。映画を見るのに、登 録が必要な国とは、よほどのことである。日本でそんなことをしたら、映画館に行く人はいなくなるだろう。日本では身分証 明証がなくても飛行機に乗れるし、新幹線はそれさえ無用だ。

　中国では、もともとホテル宿泊もＩＤカード必携、外国人の場合は、（盗聴設備がないところは）宿泊が出来ないことに なっている。
実際に筆者も体験があって、内蒙古省の赤嶺とか、早朝に汽車でついて駅前のホテルに休憩したが、宿泊に切り替えようと要 請すると、「外国人は宿泊できないことになっています」。「なぜ？」「そういう規則です」。

　西側は逆である。プライバシーが尊重されるため、技術的には可能でもモニタリングには神経を使う。いや、使いすぎる。た とえば英国バークレイズは、社員の行動をモニタリングし、非効率な働き方をする社員に警告をしてきたシステムを、プライ バシー監視と批判されたため撤廃した。

　▼真実を伝えたら突如拘束される

　言論弾圧も、情報の隠蔽、操作とともに凄まじい。
死者が３０００名を超えたことは当局も認めたが、巷間言われているのは、「少なすぎる、その十倍ではないか」と公式発表 への疑念である。
なにしろ天安門事件を「なかったこと」にしたほど隠蔽と情報操作には天才的な得意技を持つから、犠牲者数の誤魔化しなん ぞ朝飯前である。　

　真実を報じようと武漢へ入ったフリーのジャーナリストや、意見を述べた弁護士、学生らが「失踪」している。それもかなり の人数、とどのつまり偽造ニュースを見破られるのがいやなのだ。これは中国共産党の情報一元支配という原則に基づいた常 套手段、言論弾圧の拡大である。

　注目されたのはフリーの崔永元（ファンビンビン脱税をスクープした）で、一時はＣＣＴＶのキャスターだった。２０１８年 からフリージャーナリストとして活躍し、２０２０年２月から武漢に入っていた。隔離病院、火葬場を取材し「真相」を取材 していて拘束されたといついに始まった中国発「世界同時恐慌」う。

　弁護士の陳秋実は、１月２４日から武漢に入り、病院の混乱ぶりなどを取材していたが、２月上旬に「失踪」となった。当局 が「強制隔離」したとの情報がある。
北京の「外国人特派員協会」（ＦＣＣＣ）は記者査証（ビザ）を盾に外国人記者を脅迫しているとし、ウォールストリート ジャーナル、ＢＢＣなどが国外追放処分となったほか、１年のビザを半年に短縮されたものが１２人いるという。

　ポンペオ米国務長官は、この事態を重く見て、「中国の国民が米国民と同様に正確な情報と言論の自由を享受できるよう望 む」と発言した（２月１９日）。

　日本も激甚な被害を受けた。
　いや、中国を除くと、日本の被害が世界でももっとも深刻かも知れない。
　中国人の入国を規制しなかった結果、感染者が増え続けた。これが最大の失敗で、一説に中国から執拗な政治圧力があっ て、アメリカ同様の措置がとれず、対策が後手後手になったからだともいう。

　しかし根本の誤謬は、日本が国防力に弱く、危機管理能力が常日頃から脆弱だったという軽武装で平和惚け国家の軟弱な体 質にあり、くわえて官庁の縦割り行政と縄張り意識が弊害となった。
左翼メディアは安部批判に問題をすり替え、テレビは恐怖を煽るからトイレットペーパーの買い占めという珍現象まで産ん だ。

　日本経済は２０１９年第四四半期、消費税導入による消費の落ち込みで、ＧＤＰマイナス６・３％という衝撃だったが、これ はコロナウィルス災禍前のことであり、以後はもっと悪化するだろう。

　▼日本経済の落ち込みはこれからが本番

　日本経済の凋落は株価大下落をみていても了解できる。
自宅待機、在宅勤務、学校は休校となり、昨日（3月8日）から始まった大相撲大阪場所も、春の高校野球選抜も無観客体 制。イベントは軒並み中止、東京五輪は開催そのものが危なくなった。プロ野球も無観客とし、これらの被害額は巨額、とく にフリーの舞台装置、楽屋関連は月収が十万円以下というのがザラだと言う（日経新聞、３月７日夕刊）。
政府は倒産の危機にある中少零細企業へ、無利子、無担保の融資を実行するとした。

　ところが、日米株価大波乱の時期に、中国の株は上昇していたというから摩訶不思議なことが起こるものである。さすが情 報操作大国だ！
上海株が「下落しなかった」。2月4日、旧正月明けに株価指数は２６８５・２７だった。それが2月21日、世界が大騒ぎ で株価下落に陥落する直前に３０５８・３０に上昇していた。当局が投資家に「売るな」と厳命し、金融機関が無理矢理、株 を買っていたからである。

　日本の経済的陥没の第一幕、すなわち最初の悲鳴はインバウンド業界からあがった。
　二月末、宮崎市で筆者自身が目撃したこと。巨人のキャンプでもの凄い人である季節なのに、深閑として大通りに人影な く、レストランもガラガラ、「八紘一宇」の巨大なモニュメントのある平和台公園は、「いつもなら中国からのツアー客でバ スが数十台駐車していますが、みて下さい。バスは一台もいないでしょ」とは乗ったタクシーの運転手のぼやき。

　宮崎市から鹿児島県国分へ向かう特急は一車両に六、七人しか乗っていなかった。鹿児島でもホテル客は半分、朝の食堂の空 いていること！　

　霧島神宮にも観光客がいない。ホテルは個人客こそ多少あるが、団体客はいないようだ。とくに中国、韓国からの団体はゼ ロ。宴会場も空洞、ホテル全体が幽霊屋敷のようだった。

　パートやアルバイトはレイオフ。しかし受付はなぜか中国人女性ばかりだ（いかに中国人ツアーが多かったか。彼らへの対応 のため中国人スタッフを雇用していた。そしてツアー客がいなくとも、契約上、彼女たちは雇用し続けなければならない）。

　この状況は日本全土に普遍的で、とりわけ北海道と大阪はホテル客半減か、それ以下。道頓堀には「武漢頑張れ」という旗が 立っている。

　ディズニーランドも上野動物園も、国立歴史博物館も休園、休館となり、次に被害が及んだのは、バス会社、ガイド、通訳。 契約しているレストラン、土産屋（ラオックスもマツモトキヨシもヨドバシもドンキホーテも空いている）。バスのチャー ターは殆どがキャンセル、運転手さんは手も持ち無沙汰。

　盛り場の赤坂、六本木、銀座、池袋は人出が３０％減、ＪＲ山手線も地下鉄も空いている。ということは娯楽施設、映画館、 パチンコ、喫茶店、はては風俗業界まで、客足が遠のいた。表面的な観察だけで観光関連に絞り込んで見ただけでも、これだ け悲惨な状況、株価が下落し続ける。
札幌の人通りの無さ、まるで武漢のようだ。

　▼トヨタ70％減、ホンダは85％減という衝撃

　自動車販売の悲惨が続く。一月の速報で中国の新車販売は１９％減とでたが、二月になると、トヨタは中国で７０％減、ホ ンダはじつに８５％減となって、強気の工場拡張が裏目にでた。コマツも中国で工事が止まっているため３０％の売り上げダ ウンという。

　部品製造の下請けも中国、それも武漢に集中して進出したため、生産ラインが止まれば、出荷もできない。いや部品を造るに も材料が必要であり、その原材料が素材、輸入に頼る製品は代替品への切り替えが難しい。武漢には自動車部品メーカーが三 百社以上も進出し、半導体メーカーと並んでいた。

　中国の輸出、１月から２月の統計で１７％減、米国の対中貿易赤字は自動的に８％ダウンだという。

　武漢はとくにＩＴ関連のメッカ、五次にわたったＡＮＡチャーター便で湖北省の」武漢から帰国した日本人の多くは、自動車 と半導体製造メーカーのエンジニア、マネジャーだった。

　ということは中国で自動車と半導体のサプライチェーンが事実上止まっていると考えられないか。六割の労働者がもどり工場 が再開した企業が多いという中国大本営発表も明らかに嘘である。
げんに中国で最終組み立てのアップルは、一万二千人の自宅勤務に踏み切った。

　　何とも凄まじいですが、これも金に目が眩んでChinaを頼って来たからなので、自業自得でしょう。
　　未だに目が覚めてない政・官・財・マスメディアが多いようですからこれも仕方ないのでしょう。

　　さて、どこが勝ち残るのでしょうか。


★自ら責任を持つ良識

2020年03月12日 | 誇れる日本

　　戦後の日本がここまで劣化したのはGHQによる仕掛けがあったことは確かでしょう。もっと悪いのはそれを利用して利益を貪ってきた戦後利得者でしょう。
　　その代表的なものがマスメディアであり特にテレビの罪は重い。

　　ねずさんが、そんなテレビ番組を取り上げてくれています。相変わらず日本を貶めることしか考えてないようです。それ程に日本が難いのでしょうか。それとも視聴率を取って儲ければ何をやっても良いと考えているのでしょうか。
　　というより、やはり、ねずさん曰くの「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達の仕業でしょうか。

　　何時ものようにリンク元で読んでください。

　　ねずさんのひとりごとより　　 2020 年3月6日

　　自ら責任 を持つ良識

　・・・略

　あまりの悪意にびっくりしたのが、あるテレビ番組。
なんと歴史を通じて「神社の御札（おふだ）が伝染病を媒介していた」という話をしていたそうです。
「昔の人は、伝染病が流行ると、神社に伝染病封じの御札（おふだ）をもらいに行った。大勢の人がその御札に触（さわ）るから、これが伝染病拡大の原因となっていた」という話だったのだとか。

　私はあまりテレビを観ないので、どの局のどの番組がそのような馬鹿げた話をしていたのかまでは知りません。
人づてに聞いた話です。
その人は、コロナウイルスで多くの人が不安になっているときに、テレビでそう言っていたから、その話を真に受けて「神社には行かないほうがいいらしいよ」と言っていました。

　本当に多くの人に影響力を持つテレビが、そのようなことを言っていたのだとしたら、あまりの低次元に情けないことです。
どうも近年のテレビは、良いことを悪いことに置き換えて話、悪いことを良いことに置き換えて人々に拡散するという、おかしな傾向があるようです。・・・以下略


　　いずれにしても、日本再生には、この反日売国左翼・在日マスメディアと教育の改革こそが急がれます。
　　この二つが正常で、国民に正しい国家観と歴史観を教えてくれれば日本は一気に変わるでしょう。何と言っても劣化したといえども世界に比べたら民度の高い日本人なのですから。


★★南北朝鮮と同盟を組んだ国はことごとく敗れ去るというお話

2020年03月12日 | 韓国

　　大東亜戦争で日本兵が捕虜を虐待したり、現地人に嫌われたという話があります。ねずさんが、あれは朝鮮人がやったものが多いと教えてくれて目から鱗でした。
　　前線では朝鮮兵は逃げるので軍にとっては危機を齎すことになるので使えない。だから、捕虜の番などをさせたようです。ところがこれが捕虜を苛める。それが、日本兵の評判を落とす原因になったというのです。
　　つまりは、日本兵が残虐だったなどの噂は、そうした朝鮮人によるものが多かったようです。どこまで本当かは分かりませんが、なる程と思える話です。

　　今回の話もねずさんから教わったものですが、何とも強烈です。やはり、日本は朝鮮とは未来永劫付き合っては行けないということが良く分かります。

　　何時ものように、全文はリンク元で読んでください。

　　ねずさんのひとりごとより　　　　 2013/10/27

　　 南北 朝鮮と同盟を組んだ国はことごとく敗れ去るというお話

　　・・・略
　　
　　なぜ、不逞朝鮮族と組むと、戦いに負けるのでしょうか。
その答えは、責任感にあります。
かつて公布さてれいた戦陣訓には、「責任を重んずる者、是真に戦場に於ける最大の勇者なり」と書かれています。
昔なら弓矢、ひとむかし前なら実弾、昨今ならミサイルが飛び交う戦場においては、個人の勇怯の差などは問題になりません。
責任を重んずる者こそが、戦場ではもっとも勇気ある者となると、かつての戦陣訓には書かれています。

　その責任感とは、道徳観から生まれます。
従って、道徳的価値観を持たない者は、戦場においてろくな働きができないのみならず、敵弾が飛んでくれば「アイゴー (아이고) 」と言って銃を捨てて逃げ出すし、武器を持たない民間人相手のときには、いたずらに酷薄になって村人を殺し、女性を強姦して子種を植えることにばかり精を 出す。

　ベトナム戦争といえば、ソンミ村の虐殺事件がたいへん大きな事件となり、なにやら米兵がそうした虐殺やら強姦やらをまるでし まくったように宣伝されましたが、戦争が終わってみれば、なぜか白人や黒人との混血児というのは、ほとんどいません。
まれにいても、それは米兵と正式に結婚して子をもうけたご夫婦の子供で、いわゆる混血孤児のような者は、まれにしか存在して いません。

　つまり実際には、ベトナム戦争当時の米兵は、戦争犯罪に相当するような振る舞いには、かなり気を遣っていて、米兵による村人 への虐殺や強姦などは、実際にはほとんどなかったということです。

　ところがライダハンと呼ばれる韓国兵の強姦によって生まれた子供たちは、韓国がたった５万の兵をベトナムに送り込んでいただ けにすぎないのに、５万人を超える韓国系混血児がいて、これはベトナムの社会問題にまでなっています。・・・以下略


　　これは、日本国民全てに読んで貰いたいものです。これを知ればどうかんがえても付き合っては行けない人達というのが理解出来るでしょう。
　　日本企業は速やかに撤退すべきです。そうして、日本が嫌いな「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達は、祖国に帰って貰いましょう。

　　それだけで、日本の将来はぱっと明るくなります。日本の時代が来ることも間違いないでしょう。そんな日も近いのじゃないでしょうか。


★トヨタ・ホンダChina販売大幅ダウン

2020年03月12日 | トヨタ

　　Chinaでの日本車の販売は順調に下落しているようです。と言うか当たり前でしょうが、それでもまだまだ撤退の気配は無いようです。
　　それにしても、何故撤退しないのでしょうか。まだChinaに望みがあるとでも想っているのでしょうか。
　　どこか一社が損切りを覚悟して撤退する勇気は無いのでしょうか。撤退することは、自社の損失にはなりますが、それがChinaの崩壊を早めることに貢献するという考えは無いのでしょうか。

　　産経ニュースより　　　　　2020.3.6　

　　ホンダ中国販売８５％減　２月、過去最大の下げ幅

　ホンダが６日発表した中国市場での２月の新車販売台数は、前年同月比８５・１％減の１万１２８８台だった。肺炎を引き起こす新型コロナウイルスの影響が直撃。過去最大の下げ幅となった。

　トヨタ自動車の２月と同様、大幅減となった。ホンダは１月には日系大手の中で唯一、プラスを保っていた。（共同）

　　トヨタは7割減だそうです。

　　読売新聞より　　　　2020/03/04
　　
　　トヨタ、中国での新車販売７割減…新型肺炎で消費者心理さらに悪化

　【北京＝小川直樹】トヨタ自動車は４日、中国での２月の新車販売台数が前年同月比７０・２％減の２万３８００台だったと発表した。減少率は反日デモや日本製品の不買運動で販売が急減した２０１２年９月（４８・５％減）を超え、現地法人を設立した０１年以降で最悪となった。新型コロナウイルスの感染拡大が、販売に深刻な影響を与えている。

　トヨタの販売店は２月９日まで、中国全域で休業を余儀なくされた。湖北省では今も休業が続く。２月末時点で９割強が営業再開にこぎ着けたが、感染を避けようと外出や来店を控える消費者は多く、全車種の販売が前年実績を下回った。

　中国の自動車市場は１月まで１９か月連続で前年実績を下回るなど不振が続いている。消費者心理は新型肺炎で一段と悪化しており、今後発表される自動車メーカー各社の販売実績も大幅減となりそうだ。

　　それにしても、この撤退の最大のチャンスに決断せずにいれば結局は大きな損害を被る事になることは明らかでしょうに、何故それ程Chinaに拘るのでしょう。やはり、撤退できない訳でもあるのでしょうか。

 

いずれ後悔するのでしょう！