China肺炎で工場が稼働できないChinaがとんでもないことをやっているようです。何と、集まらない Chineseの代わりにチベットやウィグルの人達を収容所などから釣れてきて働かせているというのです。当然China肺炎の犠牲者も多く出ているのじゃないでしょうか。
世界から進出した有名企業も同じようにやっているようです。そんな企業を一覧表にしたものの中には日本のユニクロや東芝なども入っているそうでう。
Chinaに進出しているだけでも許せ無いのに、そのうえこんな仕打ちまでしているとは、もうそんな企業は存在価値は無いでしょう。
こんな企業に罰を与える為にも、Chinaを叩き潰すべきです。そんな企業も道連れにしてやるべきです。
今からでも遅くないので企業は撤退すべきです。Chinaに残る企業はChinaと一緒に滅んで下さい。
西村幸祐さんがフェイスブックで紹介してくれています。
それにしても、何とも許せ無い企業です。やはり不買運動も必要でしょう。
女性問題を科学できちんと教えてくれる竹内久美子さんを、14日、第２０９６回の「★皇位継承問題」などで取上げて来ました。
その竹内さんがツイッターでも時々見かけとは違ったえっと思うような面白い発言をされています。
今回も、麻生さんの発言にやったあと喜ばれています。それにしても、最近麻生さんの発言がまともに成ってきているような。何かあったのでしょうか。
やったあ、女系天皇を認めない、旧宮家の復帰、を麻生さんが 言ってくれた！涙出るほど嬉しい。https://t.co/E2VG6RZoee
― 竹内久美子 (@takeuchikumiffy) March 15, 2020
もしかしたら、麻生さん財務省に騙されて安倍さんの足を引っ張ってきたことに気が付いて反省しているのでしょうか。安倍さんの4選にも触れていました。
これは、安倍さんの反撃への応援団になるかも。と言うか、もう二人でトランプさんと組む話が出来ていたりして。それなら大歓迎です。
Chinaの北海道侵略は着々と進んでいるようです。産経の宮本さんが詳しく報告してくれています。
売国奴二階・菅・公明党が裏で協力しているのでしょうから簡単に収まることもなさそうです。
やはり、北海道の人達が立ち上がるしかないのでしょうが、沖縄と同じで完全に反日売国左翼・在日共に洗脳されているのじゃないでしょうか。
リポート「国境がなくなる日」 中国が北海道で画策する「居留区」https://t.co/w0Ujfo4Vnh
― 産経ニュース (@Sankei_news) March 15, 2020
わが国では、一度、売買契約が成立し所有権が移動すると何に利用するのか、どう開発するかは所有権者の思い のまま。どのような開発が行われ、どのように利用されても、異議を唱えることすらできない。
門田隆将さんも警鐘をならしてくれています。
中国が北海道を買い続けている。リゾート地ニセコから放射線状 に広がる100㌶単位の買収地も。沙流郡平取町豊糠は中国と関係ある農業生産法人に村ごと買収された。警鐘 を鳴らしても政治は動かず。中国人は自国で土地を所有できず、日本の土地を買い続ける。このままでいいの か。https://t.co/KPJW4G2APF
― 門田隆将 (@KadotaRyusho) March 15, 2020
こういう問題も、全て解決は根を断つことでしょう。つまりは、上手く行けば今年中には解決するかも。とに書く特亜３国を延命させれば日本の負けです。
篠原常一郎さんが金ちゃんは既に死んでいるかもしれないと言ってましたが、北に取っては今は最大の危機であることは間違いなさそうです。
「虎ノ門ニュース」にも時々出演してくれている李相哲さんが、今こそ拉致被害者を取り戻すチャンスと言われているようです。
確かに、そうかもしれませんね。政府は動いているのでしょうか。
李相哲氏が金正恩の威信低下、深刻な経済危機、そして武漢肺炎 による物資流入停止で北朝鮮有事の可能性が高まったと分析。確かに危機的だ↓
― 加藤 健 (@JapanLobby) March 9, 2020
今こそ日本は主体的に動くべき。制裁を強化するとともに「緩和してもいい」と働きかけて拉致被害者の救出 を！
いまチャンスなのだ！https://t.co/hnOdFqX1U9
今こそ、安倍さんの覚悟次第で特亜３国を叩き潰し全ての問題を解決出来る時じゃないでしょうか。
トランプさんに全面的に協力して全てを解決しましょう。その為には、特亜３国と付きあっている企業も政治家も切り捨てる時です。売国奴に情は要らない。
Chinaに完全に取り込まれていたアメリカが良く目覚めてくれてたものです。トランプさんが選ばれたのもそのお陰もあるのでしょうか。
トランプさんが目覚めさせてくれたと思ってましたが、それだけでは当選できないのかも知れません。それが証拠に、これだけトランプさんが実績を挙げているにも関わらず、あのバイデンに完全に勝てるとも言えないのですから。
選挙って、本当に怖いのですね。とは言え、次は何としてもトランプさんが勝って、Chinaを叩き潰してもらわなければなりません。
その平和ボケだった頃のアメリカが如何にChinaに付け込まれていたかを宮崎さんが詳しく書いてくれています。
それにしても、次はサイバー兵士の時代ですか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より
令和二年（２０２０）３月１６日（月曜日） 通巻６４０６号
米中ハイテク争奪戦の核心は「サイバー兵士」
ハーバード大学教授は「中国のスパイ」だった
ハーバード大学教授が中国のスパイだった事件の発覚は米国に強度の衝撃を与えた。
1月28日に起訴されたのはチャールズ・リーバー教授で、生物科学の専門家とされ、特許も幾つか保有する学者。中国社 会科学院の外国人名誉会員として、幾つも賞を受賞している。
リーバー教授が中国から受け取っていたのは「賞」ばかりではなかった。巨額が「コンサルタント料金」として、毎月振り 込まれていた。なぜならリーバー教授の裏の役割とは「中国1000人タレント計画」に協力して優秀な頭脳を中国にスカウ トすることだったのだ。
アシスタントとして中国人「留学生」が何人か協力していた。逮捕状が出たのは二人で、うちの一人は女性スパイ（中国人 民解放軍幹部の娘）、アメリカの軍事機密を盗み、中国人民解放軍に送信していた。逮捕寸前に中国へ逃亡した。
もう一人はラボ研修生と偽って、アメリカの有名な研究所から生体サンプルを持ち出そうとしていた。昨師走にローガン空 港で逮捕された。いずれも小誌で速報した事件だ。
これらのことは何を意味するか？
生体サンプルといい、優秀なエンジニアのスカウトといい、生物化学兵器開発に直結する可能性が高いのではないか。
その後の調べでリーバー教授は人工頭脳ならびにナノ・テクノロジー分野の専門家でもあり、その道の権威とされた。だか ら中国が目を付けたのだ。したがってペンタゴンの解釈では、生物化学兵器開発より、むしろ「サイバー兵士」開発プロジェ クトに関連しているという。
「サイバー兵士」とは、シュワちゃん主演の『ターミネーター』がさらに発展し、ナノの単位のAIを駆使した兵士ロボッ ト、兵器システムを意味し、近未来の戦争のかたちを如実に予測させる。映画『スターウォーズ』を越える世界になる。
兵隊を動員し、鉄砲を撃ち合う従来の戦争は昔話である。宇宙空間に人工衛星が浮かび、巡航ミサイルが飛び交う時代と なった。いずれＡＩで総合的指揮系統を確立した軍が、サイバー戦争に対応し、ＩＣＢＭや潜水艦の代替をなす。こうした研 究が「２０５０サイバー兵士」としてペンタゴンで進んでいた。嗅ぎつけた中国スパイが、その機密を盗んでいった。国家安 全保障にとって極めて由々しき事態である。
筆者が『軍事ロボット戦争』（ダイヤモンド社）を上梓したのは１９８４年だった。当時、防衛庁幹部に見せたが、笑われ た。当該書は絶版となっていたが、最近コピィが防衛関係者に廻っていると聞いたことがある。
▼半導体の革命的な高度化、ｌｏｔ、精密度向上による「サイバー兵士」の開発
当時の情勢では、ＦＡ、ＯＡといって『産業ロボット』の導入で
工場の無人化、小型コンピュータや複合的な複写、ＦＡＸ、 印刷と同時製本機械などオフィス業務の自動化が目まぐるしく進捗していた。設計、デザインにもコンピュータを使い始めて いた時代だった。機械の効率的発展とレアメタルなど新材料の研究で、半導体がより小さくなる一方で容量と速度が数万倍と なり、スパコンを越える量子コンピュータが登場する遙か以前、サイバー兵士ではなく軍事ロボットの可否が問われていたの だった。
ナノ革命、ピコ革命といわれ始めたのは１９８０年代からだった（『ナノ』は十億分の一、『ピコ』は一兆分の一）。
ペンタゴンの通信技術がインターネット、その複合体であるＳＮＳへと発展し、大きな部屋一杯に装置したコンピュータを繋 いでも処理できなかった情報処理が、いまは軽薄なスマホで可能となった。だとすれば、今後の科学、技術ＡＩの発展がいか なる世界を出現させるのか。
半導体の革命的な高度化、ｌｏｔ、精密度向上などによって、「サイバー兵士」は概念の世界から実用化へと進歩を遂げるだ ろう。Ｅｖなども、その発展途上、軍事転用がかのうである。
現にテスラを牽引し、中国の大工場をつくったアーロン・マスクは１億ドルを投じて無人自動車技術の開発を急がせている が、リーバー教授はマスクの顧問も兼ねていた。
かくして次世代技術は「サイバー兵士」誕生に集約される。
人間の頭脳、数百万の細胞をもつ兵士と兵器が連動する。この新軍事革命は生物科学に直結する。それゆえハーバード大学教 授が中国のスパイだったことは深刻な事態を象徴しているのである。
アメリカは「２０５０ サイバー兵士」の実現を意気込み、予算化しているが、ひょっとして中国人民解放軍がさきに達成 するかも知れない。
というのも「２０３０年ごろに３億のパターン認識が同時に可能な、現在のＡＩとクラウド技術の急発展を基層にして可能に なる」（未来学者レイ・クルズウェイル＝アジアタイムズ、３月１５日）と予測されているからである。
日本が昭和の終わり頃のようにまだ少しは企業に骨があった頃ならこのサイバー戦争で先頭を走っていたのじゃないでしょうか。
とは言え、平和ボケは同じようなものだったでしょうからスパイ天国で全部盗まれていたかもしれませんね。
結局Chinaのスパイを防ぐには元を断つしかないでしょう。やはり、トランプさんと組んで、特亜３国を叩き潰すことこそが最大の防御です。
今日の第２４７３回の「★韓国は日本が朝鮮を植民地にして米を奪ったといいます」で、Koreaのどうにもならない人達を取上げました。
それに比べて、日本人の素晴らしさをねずさんが書いてくれています。とは言え、今の劣化した日本人はKorean とそれ程変わらないところまで落ちているのじゃないかと疑いたくなります。
日本人がもう一度江戸時代とまでは行かなくてもせめて戦前の人達に追いつけたら自信も持てるのですが、今のままではとてもそう思えません。果たして、現代人は戦前の人達の域に達することができるでしょうか。
何時ものように、全文をリンク元で読んでください。
ねずさんのひとりご とより 2020 年3月12日
陽はまた 昇る
・・・略
誰もが家康公のようになることはできません。
けれど日本人なら誰もが家康公と同じ精神を持っています。
こうした日本精神は、実は戦前の日本も戦後の日本もまったく変わりありません。
戦前の日本は、人種の平等を高らかに掲げた国是とし、植民地支配をする西欧諸国と戦い、世界の被植民地を開放し、世界の諸国 を独立に導きました。
戦後の日本は、そうして発展途上国となった諸国にODAを通じて技術援助や学校建設、あるいは砂漠の大地となっている土地に 灌漑を行ってこれを農地へと転換するなどの援助を惜しみなく行い続けました。
そしてこうした行動は、官だけでなく、民間部門においても国際協力団や、個人による学校建設、井戸の掘削、橋梁の建設な ど、 様々なかたちで取り組みが行われています。・・・以下略
とは言いながら、戦後のGHQの企みと戦後利得者達のとんでもない自虐史観で育った日本人でも、世界と比べればまだまだ民度の高さを保っているところもあるのですから、正しい国家観と歴史観で、教育を受ければ案外早く戦前の人達に追いつけるかもしれません。
やはり、まずは教育とマスメディアを正常にすることが急がれます。
日本の教育界も完全に腐っていますが、それに輪を掛けたのがKoreaのようです。相変わらず、嘘の歴史で子供達を洗脳しているようです。
只でさえ性格の悪い人達が洗脳されるのですから日本にとっては最悪と言うより他にありません。
お人好し日本人が幾らKoreaの為に貢献しても逆に取られて恨まれるだけなのですからやはり触らぬ神に祟りなしです。
どう考えても、未来永劫付き会わないことしか解決策はありません。一日も早く決断するしかありません。
日本の政・官・財・マスメディアの人達がそれに気が付き決断するのは有り得ないのじゃないでしょうか。
となると、やはりここは狂人文ちゃんの決断に頼るしかなさそうです。
韓国は日本が朝鮮を植民地にして米を奪ったといいます。でも現 実には朝鮮での消費量は人口増加と共に増え、余った分は日本に輸出していました。当時の新聞記事では日本は もっと米を輸入しろという記述も。米を奪ったという話も嘘と言えるでしょう https://t.co/oWHrBBRLuS # 韓国の嘘 # 日韓併合 # 反日
― 韓国経済com (@kankokudayone) March 9, 2020
それにしても、どうしてこんな難儀な国が隣にあるのでしょうか。これも八百万の神々が日本人に与える試練なのでしょうか。困ったものです。
トランプさんの戦争嫌いにも困ったものです。China肺炎で世界がとんでもない大不況に落ち込むというのに未だにChinaを叩き潰そうとしません。極端なことを言えば、世界がChinaを消滅させるために一斉攻撃しても良い位じゃないでしょうか。
人道敵には無茶でしょうが、その位の覚悟を持ってChinaを叩き潰しておかないと世界はもっと大変なことになるのじゃないでしょうか。地上から特亜３国を消滅させることで世界の平和を護るしかないのです。
それを証拠に、この期に及んでも核軍縮に応じる気が無いと言ってるのです。Chinaと話し合いなんて悠長なことを言ってても何の可決も見えない。となると、やはり地上から消えて貰うしかないでしょう。
宮崎さんが、核の問題を取上げてくれています。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和弐年（２０２０）３月１２日（木曜日） 通巻６３９８号 ＜前日発行＞
米国、新戦略核兵器削減条約（ＳＴＡＲＴ3の次）に中国加盟をと北京に圧力
中国は「核軍縮には応じない」と公式立場を繰り返すのみ
２０２０年２月５日から、米露２国間では新・戦略核兵器削減交渉が開始されている。現行のＳＴＡＲＴ3（モスクワ条 約）が２０２１年に失効するため、あたらしい取り決めが必要だからだ。
米国は、この交渉に米露のみかわ、核兵器多数を保有する軍事国家・中国を条約に加盟させて世界的な安定を高めるべきとい う立場である。
１９８０年代から交渉がはじめられた戦略核削減の根幹にある発想は、バランスオブパワーの延長であることに代わりはな い。
原水爆禁止の声をよそに、核技術の革命的発展によって一つのミサイルに複数の弾頭が搭載される。その核弾頭の合計数の削 減、多核弾頭化（ＭＩＲＶ）の禁止、潜水鑑発射のドローン搭載制限、運搬手段として戦略爆撃機の上限設定などで、基本的 な米露双方の核弾頭の上限はＳＴＡＲＴ1では６０００発、戦略的運搬機６００機以内となり、ＳＴＡＲＴ3では、米露はそ れぞれが核弾頭１５５０，戦略爆撃機７００機となっている。
２０１０年に発効した新ＳＴＡＲＴ3は、上限弾頭が４９００，これを２０１２年からはさらに削減して双方合計で ３５００発以下とし、ＭＩＲＶ禁止を盛り込んだ。ところが、土壇場でロシア議会が批准せず、このため補完的な「モスクワ 条約」（事実上のＳＴＡＲＴ3
3）で暫定措置が取られ、現在に至っている。
トランプ政権は中国の核大国としての台頭という現実に直面して、ロシアとの間の中距離核弾頭制限（ＩＮＦ）を廃棄し、 中距離弾頭ミサイルの再生産に入った。
いずれにしても、中国はすでに核弾頭多数，その殆どが水爆を十二個搭載し、同時に十二の標的を狙えるＭＩＲＶである。
くわえて潜水艦発射の巡航ミサイルへの核搭載もかなり保有している。
このため中国を加えた新戦略核兵器削減条約が必要と米国が判断するに至ったのだが、中国は「加盟しない、核軍縮には応 じない」と公式立場を繰り返すばかり。すなわち中国は「世界の安定と秩序は望みません」と世界に宣言しているのである。
この状態で、Chinaがもう立ち直れないと考えれば自棄糞で周辺国へ攻撃を始めるのじゃないでしょうか。その前に何とか消滅させたいものですが、やはりこれは無理というものでしょう。
それが、民主主義の限界でしょうか。それが、良いのか悪いのか判断できません。とは言え、その優柔不断にChinaが付け込むのじゃないでしょうか。
