珍しく宮崎・河添コンビが、【Front Japan 桜】で、China肺炎を語ったくれ低ます。
前半は河添さんが今回の武漢でのウィルスの出所を推理してくれています。どうやらあの研究所とは違うようです。
宮崎さんは後半で文明の滅びの原因は疫病などであることを語ってくれています。
さて、ChinaのChina肺炎終焉は上手く行くのでしょうか。何とか隠蔽に失敗して世界を敵に回して貰いたいものです。
珍しく宮崎・河添コンビが、【Front Japan 桜】で、China肺炎を語ったくれ低ます。
前半は河添さんが今回の武漢でのウィルスの出所を推理してくれています。どうやらあの研究所とは違うようです。
宮崎さんは後半で文明の滅びの原因は疫病などであることを語ってくれています。
さて、ChinaのChina肺炎終焉は上手く行くのでしょうか。何とか隠蔽に失敗して世界を敵に回して貰いたいものです。
このところNHKを放置しているように思えた高市さんがとうとう受信料議論を始めるべきと宣言してくれたようです。
じっと構想を温めていたのでしょうか。これから全力で戦ってくれることを期待したいものです。
高市大臣「これまでNHKの受信料制度に切り込むのはタブー だったが、それよりも未来への責任を果たすには思い切って受信料制度の議論を始めるべきだと思う。そして受 信料は国会で定められる」
― Dappi (@dappi2019) March 19, 2020
NHKを契約しないという選択肢も含めNHKの受信料制度について議論を進めるべき#kokkai pic.twitter.com/evXx9oBunM
日本は、反日売国左翼・在日マスメディアを一掃する為にもこのNHKと朝日新聞をまずは血祭りに上げるべきでしょう。この2者をやれば、後は震え上がってまともになるはずです。
朝日はもう廃刊も近そうですからまずはNHKが狙いですね。高市さんお願いします。日本の未来が懸かっています。
あのChina肺炎患者を出したクルーズ船を受け入れたカンボジアが無事なはずはないのに、マスメディアは一切報道しません。きっととんでもないことになっているのじゃないかと想像していたら、宮崎さんが取り上げてくれました。やはり、マスメディアは宮崎さんに敵わない。
下船後患者と分かった女性と握手していたフンセンはこっそりとマレーシアの病院に行ってたそうです。何とも嫌な国です。
下船した人達が無事とは思えないのですが、どうなったのでしょうか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和二年(2020)3月20日(金曜日) 通巻6410号 <前日発行>
フンセン独裁のカンボジアで何が起こっているのか?
北朝鮮と同様に本当の感染者数も死者もわかっていない
情報が闇から闇へ葬られているようだ。カンボジアは北朝鮮ミステリーに酷似し、何事が起きているのか、よく分からない。
カンボジアの政治は、立憲君主国と外見の装いはあっても、内実は中国と同様な独裁体制、一党支配の議会、言論の自由はなく、野党指導者はタイか、ほかの国へ逃げた。メディアは99・9%がフンセン支配下にある。
フンセンは大胆にもクルーズ船のシアヌークビル港への寄港を受け入れ、一部はヘリコプター輸送して國際空港へ運び、故郷へさっさと帰した。3月17日発表で感染者は12人,翌日が倍の24人。誰も信じない数字が政府から発表された。
中国の赤い資金で成立するカンボジア経済は、フンセン一族の最大利権となり、国内には漢字の看板の公立学校が無数にあり、豪華マンションはすべてが華僑資本である。
華僑のくらすマンションは24時間ガードマンがいて警備し、豪華ホテルに滞在して優雅な生活をしているのが中国人旅行者。ちなみに日本資本のホテル「東横イン」の周りはチャイナタウンである。
フンセンは二月にも中国を訪問し共産党幹部らと固い握手を交わし、世界が忌避したクルーズ船を受け入れ、乗客と握手をかわす政治的なパフォーマンスを見せつけた。直後にフンセンは秘かにシンガポールの病院へ飛んで、コロナ検査を受けた。
カンボジアの富裕階級はシンガポールか、日本の病院へ行く。中産階級はベトナムの病院へいき、そのベトナムの共産党幹部は日本の医療機関へ来る。
なぜならカンボジアの医療設備は貧弱このうえなく、公共緒医療機関が少ない、医者も足りない。クメールルージュの虐殺で医者が夥しく殺害されたことの大きな原因である。
フンセンは検査結果を公表していないため、プノンペンではフンセンが感染したという噂も流れている。なにしろクルーズ船乗客を検査して「陰性」とされて国に帰った乗客の多くが帰国直後の検査で「陽性」だったことが判明している。
結果的にカンボジアの独裁政治と情報の隠蔽が、アジア諸国にも猛毒をばらまいたことになる。
なる程、やはり世界に患者を解き放ったようですね。何とも罪作りなことをしてくれたものです。武漢と同じです。流石、Chinaの下僕だけのことはあります。
もしかしたら、欧州での拡散にも関わっているのじゃないでしょうか。
米英がChina肺炎対策として打ち出した支援金額は日本のそれとは一桁違うようです。
財務省はやはり日本を潰したいようです。
高橋洋一さんが「虎ノ門ニュース」で、どうやれば良いのかを分り易く教えてくれています。財務省にはこれも理解出来ないのでしょうか。それとも、高橋さんに対する嫉妬かも。
嫉妬や妬みでなく国を思う心で仕事をして欲しいものです。
【日本が打ち出すべき経済政策】高橋洋一「①80兆円の金融緩 和。②消費税減税して5%に戻すと15兆円減税になる。③1人10万円与える給付金は消費増税失敗した謝り で、今回コロナが来てるからそれぞれの2個やる」
― たかりん。7 新垢🎌 (@takarin___7) March 19, 2020
取り敢えず、この3つを総理に提言して頂ければ、必ずや景気回復実現する日が来ると信ずる! pic.twitter.com/MXbOXx2Mes
これをやって、やっと米英の対策に並ぶ程度のようです。
国民への現金給付を含む破格の経済対策をトランプ米大統領が打 ち出しました。https://t.co/jMvNRnPEdj
― 産経ニュース (@Sankei_news) March 17, 2020
財政出動の規模は日本の国家予算にも匹敵する107兆円!
英政府は、新型コロナウイルスの影響で苦しむ企業のため、約 43兆円の融資保証枠設置などの支援策を発表。https://t.co/RbV1FRaJJX
― 産経ニュース (@Sankei_news) March 17, 2020
→小売りやレストラン、娯楽産業を対象に、固定資産税の支払いを1年間凍結、小規模企業には助成金支給
→苦境に直面する住宅所有者には住宅ローン返済を3カ月凍結
東大法卒は数字が理解出来ないのかも。だから高橋さんに虚仮にされるのでしょう。
ChinaがとうとうChina肺炎の死亡者をゼロにしました。何とも恥知らずな国です。
その代わりに欧米は益々悲惨な状況になっています。このままではChinaの思惑通りになるかもしれません。
アジアも欧米並に患者が増えているようです。
宮崎さんが報告してくれています。東南アジアで今頃患者が増えていると言うことはやはり夏になっても収まらないということかもしれません。そうなると大変な事になりそうです。オリンピックは当然延期でしょう。廃止で良いと思うのは私位のようです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和二年(2020)3月19日(木曜日) 通巻6409号
アジア諸国も欧米に倣って外出禁止、入国制限、14日間の自主隔離
シンガポール、マレーシアまでが外出禁止措置。日本は解除へ
日本は北海道の「外出自粛」措置を間もなく解除する。欧米はむしろ強化の方向、イタリアはその後の調べで死亡した99%が他の持病持ちだった事実が浮かんだ。EUは30日間の入域禁止措置をとった。シェンゲン協定は宙に浮いた。
米国は非常事態宣言に加え、欧米と中国からの乗り入れを禁止、しかし「あっ」という間に死者が百名を突破したため医療関係者も首を傾げた。
NYはパリやミラノと同様に町を歩いている人が殆どいない。NY市は外出禁止例を検討している。米国の特殊事情といえば保険制度、貧困層は風邪を引いて病院に予約の電話を入れると二週間待ち、その間に肺炎を起こして死んでしまうというほど末端の保険は劣悪だからだ。
ともかく欧米の緊急措置は、日本から見れば「過剰」。だが、これは「戦争状態」と考えての対応であり、日本のように「世界は平和」「祈れば戦争はない」という感覚の国民とは認識の方法が異なるからだろう。
異常な対応をしているのは病原菌の元凶である。中国政府は反対に「抑制に成功した。世界は中国に感謝せよ」といいだし、動物肉市場再開、遊園地も公園も「もう安全です」と無料開放した。鉄道駅も突如、人出がある。
こうした中国の対応が異常なことは指摘するまでもないが、まさに非常措置での逆転の発想は、やっぱり「孫子の兵法」の国だなぁ。
「兵は詭道にあり」。中国史四千年を振り返れば、そういうものだ。
台湾はもっとも感染が少なく、死者もひとり、それでも出入国制限は厳しく、日本人も台湾に入国する場合は、二週間の隔離となった。おりしも19日から台湾旅行を予定し、ホテルまで予約していた友人の嘆くこと、しきり。
フランス、イタリアと同じで、事実上の戒厳令。夜間外出禁止令をこえるレベルだ。豪州も同様な強行策を継続している。
アジアで韓国に次ぎ感染者が多いのは意外にマレーシアで、3月18日から外出禁止となった。
マレーシアの感染爆発的拡大はモスクで、金曜の礼拝を取りやめるわけにはいかないからだ。イランの急拡大も聖地コムからだった。
まだ出口が見えない。マスクも手に入らない。景気の先行き、真っ暗。
景気は本当に悲惨なものになりそうですね。一体どこまで落ち込むのか想像もできません。
青山さんが皇位継承を誰でもが理解出来るようにと 漫画で出版を企画していることを、2019年11月27日、第 1526回の「★ 皇位継承漫画の作者弘兼さんは大丈夫」などでとり上げました。
いよいよ準備が整ったようです。安倍さんに報告に行かれたようです。実際の発刊は6月頃だそうです。楽しみですね。
原作・青山繁晴、作画・弘兼憲史で皇位継承漫画発刊へ https://t.co/x503MAGoSG @Sankei_newsさ んから
― きよちゃん (@minato_yokosuka) March 10, 2020
皇位継承問題を日本国民が本当に理解すればおかしな女系なんてことで日本を消滅させようという陰謀も通用しなくなるはず です。早くそんな時代になってもらいたいものです。
その青山さんが「虎ノ門ニュース」ではもめているようですが、「答えて、答えて、答える!」に半年ぶりに帰ってきてくれ ました。
危機管理には内務省の復活だそうです。戦前のような強大なものでは無いそうです。
特亜3国に取り込まれた与党自民党・公明党がアイヌ新法を通したことで、奴等がいよいよ長しに乗ってきているようです。
何と、強制労働や性奴隷まで言い出したようです。チュチェ思想派の仕業のようですが、南北どちらが主導権を握っているのでしょうか。と言うか、やはり元は北だけに北の意図と言えるのかもしれません。
いずれにしても、あのヘイト法と全く同じ手法でころっと騙された与党自民党・公明とのだらしなさにあきれるしかない。
それとも、やはり金で取り込まれたのか。
藤井厳喜さんが、そんな奴らの動きに警鐘をならしてくれています。
【アイヌ妄言】藤井厳喜「砂澤陣氏に聞くとアイヌ団体が外国人 特派員協会で『アイヌは少数民族として強制労働させられたり、女性が性奴隷にされてた』と、どっかで聞いた ようなことを言い始めた。アイヌ新法が通って活動を一段エスカレートさせたと思う」
― たかりん。7 新垢🎌 (@takarin___7) March 14, 2020
何処ぞの団体と一緒pic.twitter.com/1JRp4ookxw
それにしても、自民党のだらしなさには呆れるしかない。やはり、ただしい国家観と歴史観を持たない者を議員にしてはなりません。
産経の古森さんと矢板さんが一緒に北京支局で働かれていたとは知りませんでした。小森さんはアメリカというイメージがあって北京でも勤務されていたとは想像もしていませんでした。
そのお二人が「米中の激突と日本の進路」という本で、日本がアメリカがChina政策を180度変えた現実を見ない振りをしていると書いてくれているそうです。
宮崎さんが書評で紹介してくれています。何で、政・官・財が未だに親中でトランプさんの逆鱗に触れることをやっているのか不思議でしたが、現実を見ない振りをしているとは思いませんでした。
幾ら何でも、トランプさんの意図が分からないはずはないですね。それ程にChinaを切ることが不都合なのでしょうか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和二年(2020)3月15日(日曜日)弐 通巻6405号
書評 しょひょう BOOKREVIEW 書評 BOOKREVIEW
アメリカは中国政策を百八十度、変えたという現実を見ないふり
日本はつんのめるように中国に関与し続けているが、国益に合致するのか
古森義久 vs 矢板明夫『米中激突と日本の針路』(海竜社)
あたかも師弟関係のような二人は産経新聞北京総局で、協力し合い、中国の歴史教科書の精査などで数々のスクープをもの にした。その一方で、中国の監視、自由なプレスに対しての圧力と戦った。
矢板氏は第一線の取材記者という顔とは別に、松下政経塾出身としての「学者」の顔がある。
古森氏はベテランの國際記者でベトナム戦争の独自な報道で国際的な注目を集め、ワシントン、倫敦、そして北京に駐在し た豊富な経験が生きている。
ふたりの対話が北京での出会いから始まるのは、後章につなぐ入り口なのだが、評者(宮崎)は、この経緯を矢板氏から何 回か直接聞いていた。だが、活字化されたのは初めてである。
矢板氏は北京十年、北京の裏道の奧にひっそりと隠れ家的なピアノバアがあったり、厳重警戒のなか、明かりを消して営業 しているカラオケとか、裏の裏の表情を知りつくしている。だから外務省の知らない中国の裏情報が、言葉の端々、その語 彙、そして行間から浮かび上がってくる。
その一例。2019年11月末、香港民主人権法が議会で可決され、トランプ大統領が署名した。
直前から「北京─ワシントン間のファーストクラスの航空券が全然とれなくなりました。中国共産党指導部の秘書をはじめ とする関係者がアメリカに出向き、ボスの資産の移し替えに躍起になった」(矢板発言。279p)
当該法は、抵触した個人の在米資産凍結を謳っているからだ。
米国の対中憤怒は南シナ海における軍事的進出が嚆矢であると古森氏は指摘し、時系列にアメリカ政府高官の演説、シンク タンク報告を追求し、トランプの決断へ至る道筋を詳細に追う。
本書は日中、日米、米中という三角関係の複雑な構造を、ずばり俯瞰図のごとくに解き明かしてくれる。論旨がじつに明快 である。
この強力なバックボーンを持つ二人が真っ正面から取り組んだのは、米国が「本気」で中国と対決しているリアル、つまり トランプ政権はルビコン河をわたったという冷厳な外交の転換である。
ところが「同盟国」日本が、とくに外交担当者、政治家、企業幹部が、この現実を深刻に認識できていないという、震えるよ うな事実認識の遅れ、それが日本国の在り方を誤らせる危険性があることを強烈に訴えるのだ。
すなわちアメリカは中国政策を百八十度、変えたのだ。ワシントンの常識は、公式に文書にはなっていないし、戦争状態に ないゆえに仮想敵国とも口にはしないが、事実上の「敵」という認識である(131p)と古森氏は指摘する。
ところが対米関係をもっとも重視する日本が、つんのめるように中国に関与し続けている。
武漢コロナ災禍で延期されたとはいえ、習近平を国賓で招待しようとしていたのだ。
この姿勢、方向性は果たして日本の国益に合致するのか?
古森氏はワシントンの政府高官、とりわけ「トランプ大統領に一番近いところにいる人たちから『安倍政権がいま中国に対 してやっていることはおかしいぞ』『このままでは安倍晋三はトランプの友人ではなくなるぞ』といった警告」を聞いている (294p)。
中国に関与している人も、関与の薄い人も、国益を考える人なら読むべき基本的知識と情報が本書にはぎっしりと詰め込ま れている。
見ない振りの理由を知りたいと思いましたが、どうやら本当に見えてないのかもしれません。
やはり金に目が眩んで何も見えないのでしょうか。やはり、正しい国家観と歴史観の無い人達に外交や貿易などに関係させるべきじゃないですね。
自分達が、どれ程国の利益を損なっているかが理解出来ないのでしょう。これこそが、自虐史観の欠点でしょう。