EVのシェアが思っている以上に少ないようです。アメリカでも１・２％だそうです。やはり、EVを煽りたい奴等が大げさに騒いでいたのでしょうか。
宮崎さんが取り上げてくれています。実際の数字はこんなものなのでしょうか。何だかEVの勢いが怪しくなってきたようです。これからどうなることやら。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１１月２４日（金曜日）弐 通巻第８０２０号
米国でＥＶカーの市場シェアが１・２％しかないことを知っていますか？
環境にうるさいカリフォルニアでも普及率は３・５％
デトロイトなどで自動車労組のストライキは４５日にも及んだ。「賃金引き上げ」が彼らの要求だったとメディアは伝えたが、大事なことを言いそびれた。じつは全米自動車労組は雇用が失われる懼れありと、「ＥＶ導入」に反対したのである。
全米の自動車市場シェアでＥＶは僅かに１・２％、ディーゼルが０・９％、すなわちガソリン車が全体の９８％である。まったくＥＶは普及していない。
メディアは『ＥＶ、イケイケどんどん』でＥＶが市場を席巻しているような記事を流しているが、テスラの株価だけがはねているのである。
ちなみに全米でもっともＥＶ普及率が高いのはカリフォルニア州で３・５％、ついでワシントンＤＣが２・９，ハワイが２・４，西海岸ワシントン州が２・０％である。
反対にミシシッピ州は０・１％以下、ノウスダゴダ、ワイオミング、ウエストバージニア、ルイジアナで０・２％以下となっている（２０２０年統計）。
ＥＶ世界一となったはずの中国ではＢＹＤなど数社を例外に軒並み倒産した。
喧伝にもかかわらず、じつはＥＶ売れず、在庫の山となっている。新興ＥＶメーカーの破産が目立ち始め、２０２１年には、拜騰汽車（バイトン）が破産し、２２年には奇点汽車が破産した。
つづけて「雷丁汽車」、「愛馳汽車」は従業員の給与を支給できなくなり、２０２２年の販売はわずか５３６台だった。拝騰汽車、賽麟汽車など新興自動車メーカーも市場から消えた。威馬汽車も経営困難となった。
これらのメーカーでは社員への給与支払いが止まった。
日本ではテスラもＢＹＤも売られているが、すくなくとも筆者がＢＹＤが町を走っている現場に行き会ったことがない。
荒々しい淘汰の波がやってきた。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１１月２４日（金曜日）参 通巻第８０２１号
ＥＶの日本におけるシェアは２・１％、テスラは６０００台を販売
リチウム争奪戦を中国が暴走したが、需給関係が均衡を欠き、暴落
ＥＶのバッテリーに使われるリチウムの価格が暴落している。
ＥＶの販売不振が原因である。中国の電池用炭酸リチウムの平均価格は過去一年で1トン当たり8万4500ドルから1万8630ドルに、およそ78％の暴落を示した。
ＧＭ、ホンダなど自動車バッテリーのメーカーはEV拡大計画を縮小している。バッテリー用金属の世界的な供給過剰が生じたためである。
ブルームバーグの予測では、「２０２４年にリチウム供給がさらに増えるので、価格はもっと下落する可能性が高い」としている。
リチウム生産国は豪州、チリ、アルゼンチンの三カ国。 とくに豪州が最大生産国だが、近年はチリとアルゼンチンだけで世界の６割弱を占めた。中国は世界生産シェアで１３％あるけれどもＥＶ需要をみこして輸入も 拡大してきた。リチウム輸入の上位３カ国は 中国、韓国、日本である。
さてリチウム生産の難題とは水不足、水質、土壌汚染に加えて炭素排出で、公害対策を同時並行させる必要がある。にも拘わらず中国は暴走気味の投資をつづけ、ジンバブエやカナダ等で、鉱山企業を買収してきた。
中国資源集団はジンバブエの鉱山を買い占める動きを見せた。この会社、じつは２０２２年７月に設立されたばかりの鉱山企業である。
ガンフォン・リチウム集団（中国江西省）はマリの鉱山を買収した。
紫金鉱業集団は、コンゴに銅鉱山、セルビアに銅・金鉱山、国内に巨竜銅鉱山など3か所の銅鉱山の生産が主で、ほかに2020年にチベット玉龍銅鉱山、ガイアナの金鉱山を買収した。
中国の蓄電池最大企業のＣＡＴＬ（寧徳時代新能源科技）はカナダの「ミレニアル・リチウム」社をおよそ２０億元（４００億円）で買収した。同社がアルゼンチンに二つのリチウム鉱山を保有しているからである。
ところで、日本におけるＥＶのシェアは２・１％、テスラは６０００台を販売したが、バッテリーの交換が９０万円から２３０万円もかかるというので、売れ行きが芳しくない。テスラは全世界で１３０万台を売っているが、日本での不人気はなぜなのか？
それにしてもEVはこれからどうなるのでしょうか。EV陣営の思惑通りには動かないかも。
一体、どうなることやら。
