日本と海外とのチャリティーの違い

チョットした手違いのような感じで登録した、ＶＯＵＧＥのｆａｃｅｂｏｏｋ頁。
そのＶＯＵＧＥのｆａｃｅｂｏｏｋから、チョットおもしろいニュースがきた。
内容は、イタリアの人気ファッションブランド・ミッソーニがアフリカ・マリの女性たちが作ったリングをチャリティーとして、販売をする、と言うもの。
リングの値段は２，５００円。
マリの女性がひとつひとつ手作りした、素朴なリング。

このニュースを見たとき、「日本と海外のファッションブランドでは、チャリティーの方法が随分違うな～」と、感じた。
コレはミッソーニに限ったコトでは無いのだが、欧州の人気ファッションブランドがチャリティーをする場合、自社のブランド力を使ってアフリカなどの途上国の人たちの工芸品などを販売するコトが多い。
多くの日本女性の憧れブランドのひとつと思われるエルメスなどは、アフリカの子どもたちの絵をスカーフにプリントし、その売り上げの一部をチャリティーとしてユニセフなどに寄付をしている。
そんなコトを知らずにスカーフを購入した、日本女性も多いのではないだろうか。

それに対して、日本の場合はどうだろう？
自社のブランド力を使ってチャリティーの商品を販売する、と言うよりも、チャリティーというコトを全面に押し出して商品を販売する傾向が強い様な気がする。
それが悪いとは言わないが、チャリティーの方法としてスマートな感じでは無いと思う。
何より日本の場合、この様なチャリティーに積極的なのはＮＰＯなどが中心で、企業が積極的に取り組んでいる、と言う印象が余りない。
特に途上国の人たちの経済的自立を目的としたチャリティーとなると、ＮＰＯの独壇場という印象しかない。
確かに、イオンなどは珈琲豆などを「フェアトレード商品」として自社ブランドの名前を付け販売をしているが、その数は多くない。

何故だろう？と考えると、文化の違いなのか？チャリティー活動に対しての経験値の違いなのか？
ただ、海外のチャリティーの場合目的が、とてもハッキリしている。
今回のミッソーニの場合は、マリの女性の経済的自立支援だろうし、エルメスの場合は、アフリカの子どもたちの教育支援だった。
その様な目的がハッキリするコトで、自社のブランド力の強みを活かしたチャリティー活動を展開している、と言うのが欧州のスタイルなのかも知れない。

もちろん、チャリティーを行うコトで得られるメリットは、大きい。
それは「社会的参加意識の高い企業」というイメージだけでは無く、社会における信頼度の高さとなる。
「チャリティーに積極的な企業＝社会的に大きな力を持っていると認められた企業」と言うだけでは無く、社会もその様な活動を企業に求めると言う土壌があるのかも知れない。
ただ、日本の企業の自社のブランド力と強みを活かした社会的貢献とは何か？と言うコトも、考える時期にきている様な気がする。