昨日、東京都庁やレインボーブリッジ、ここ名古屋では名古屋城などが、ピンク色にライトアップされた。
拙ブログでも、毎年この10月はピンクリボンのテンプレートを使っている。
そしてここ2,3年で認知度が上がった、「ピンクリボンキャンペーン月間」が始まった。
認知度が上がるにつれ、協賛企業も増えてきている。
単純に良いコトのように思えるのだが、決してそんな甘いモノでは無いと思っている。
むしろ「ピンクリボン」に協賛するコトで、企業のイメージアップを考えているのでは?と、感じるコトのほうが多い。
ハッキリいえば、多くの企業にとって「女性を大切にしている」という、企業イメージを作るツールとして考えているのでは?と、感じている。
平成19年に施行された「がん対策基本法」に基づき、「がん検診」などの補助が自治体を中心に積極的に行われる様になってきているのだが、受診率と言えば、30%前後と言ったトコロ。
ピンクリボンというイベントで大々的にキャンペーンが行われているにも関わらず、欧米の受診率が80%以上というコトを考えると、随分低い受診率だというコトがわかる。
いくら協賛企業が増えたとしても、この様な受診率を考えると疑問なトコロが多いと言う気がしている。
何も乳がんに限ったコトでは無いのだが、日本人の潜在意識の中には根拠の無い「自分は病気にならないんじゃ無いか」という自信の様なモノが有ると感じている。
実際、私もそうだった。
重度の貧血という既往症はあったが、それ以外は毎年受診する健康診断でも「問題無し」。
その過信のようなモノと、社会が「がん」と言う病気を知らず、古いネガティブなイメージだけで捉えている、と言うコトが受診率の低さに結び付いている様な気がしてならない。
それらの複合的要素が、逆にがん患者の就労という問題を引き起こしているとも感じている。
そして今日の朝日新聞に、「がん患者の就労を支援している病院に対して補助金を出す」と言う趣旨の記事が掲載されていた。
朝日新聞:がん患者の就労、支援病院に補助 概算要求に5億円
実はがん患者さんの多くがお世話になっている病院というのは、国や自治体が認定をしている「がん拠点病院」と呼ばれる病院で、その様な病院には既に「支援相談室・支援相談センター」と呼ばれる相談施設が設けられている。
治療や治療費、生活面などの相談を受け付けるコトになっていて、就労というトコロまでには至っていないのだが、就労という問題は企業の理解が得られなければ難しい。
とすれば、この補助金はむしろ中小企業に勤める人が、がんになり就労が難しいと言う場合にサポートをするコトのほうが、的確で効果的なのではないだろうか?
厚生労働省の人たちが、がん患者さんの実態を知らないと、言い切るつもりは無い。
実際私の知っている方は厚生労働省の「がん対策会議」で、積極的にがん患者さんの社会的活動の重要性を説いている。
効果的な使い方、と言う点で疑問だと思うし、それらの補助金の一部を企業向けの「がん対策講座」などへ振り分けて欲しいと思っている。
私が乳がんの告知、手術を受けてから、3年が経過しようとしている。
その3年弱、私なりに乳がんだけでは無く「がん」と言う病気について勉強をしてきた。
そして感じるコトは、積極的にキャンペーンを行うコトは良いと思うし重要だが、それが時として企業のピーアール活動になってしまっている可能性、そして何より「がん」という病気に対する社会的理解の低さが、社会の損失となっていると言うコトだ。
ちなみに、男性諸氏にとって関係のなさそうな「乳がん」ではあるが、100~300人にひとりの割合で、「男性乳がん患者」さんがいると言うコトも忘れないで欲しい。
拙ブログでも、毎年この10月はピンクリボンのテンプレートを使っている。
そしてここ2,3年で認知度が上がった、「ピンクリボンキャンペーン月間」が始まった。
認知度が上がるにつれ、協賛企業も増えてきている。
単純に良いコトのように思えるのだが、決してそんな甘いモノでは無いと思っている。
むしろ「ピンクリボン」に協賛するコトで、企業のイメージアップを考えているのでは?と、感じるコトのほうが多い。
ハッキリいえば、多くの企業にとって「女性を大切にしている」という、企業イメージを作るツールとして考えているのでは?と、感じている。
平成19年に施行された「がん対策基本法」に基づき、「がん検診」などの補助が自治体を中心に積極的に行われる様になってきているのだが、受診率と言えば、30%前後と言ったトコロ。
ピンクリボンというイベントで大々的にキャンペーンが行われているにも関わらず、欧米の受診率が80%以上というコトを考えると、随分低い受診率だというコトがわかる。
いくら協賛企業が増えたとしても、この様な受診率を考えると疑問なトコロが多いと言う気がしている。
何も乳がんに限ったコトでは無いのだが、日本人の潜在意識の中には根拠の無い「自分は病気にならないんじゃ無いか」という自信の様なモノが有ると感じている。
実際、私もそうだった。
重度の貧血という既往症はあったが、それ以外は毎年受診する健康診断でも「問題無し」。
その過信のようなモノと、社会が「がん」と言う病気を知らず、古いネガティブなイメージだけで捉えている、と言うコトが受診率の低さに結び付いている様な気がしてならない。
それらの複合的要素が、逆にがん患者の就労という問題を引き起こしているとも感じている。
そして今日の朝日新聞に、「がん患者の就労を支援している病院に対して補助金を出す」と言う趣旨の記事が掲載されていた。
朝日新聞:がん患者の就労、支援病院に補助 概算要求に5億円
実はがん患者さんの多くがお世話になっている病院というのは、国や自治体が認定をしている「がん拠点病院」と呼ばれる病院で、その様な病院には既に「支援相談室・支援相談センター」と呼ばれる相談施設が設けられている。
治療や治療費、生活面などの相談を受け付けるコトになっていて、就労というトコロまでには至っていないのだが、就労という問題は企業の理解が得られなければ難しい。
とすれば、この補助金はむしろ中小企業に勤める人が、がんになり就労が難しいと言う場合にサポートをするコトのほうが、的確で効果的なのではないだろうか?
厚生労働省の人たちが、がん患者さんの実態を知らないと、言い切るつもりは無い。
実際私の知っている方は厚生労働省の「がん対策会議」で、積極的にがん患者さんの社会的活動の重要性を説いている。
効果的な使い方、と言う点で疑問だと思うし、それらの補助金の一部を企業向けの「がん対策講座」などへ振り分けて欲しいと思っている。
私が乳がんの告知、手術を受けてから、3年が経過しようとしている。
その3年弱、私なりに乳がんだけでは無く「がん」と言う病気について勉強をしてきた。
そして感じるコトは、積極的にキャンペーンを行うコトは良いと思うし重要だが、それが時として企業のピーアール活動になってしまっている可能性、そして何より「がん」という病気に対する社会的理解の低さが、社会の損失となっていると言うコトだ。
ちなみに、男性諸氏にとって関係のなさそうな「乳がん」ではあるが、100~300人にひとりの割合で、「男性乳がん患者」さんがいると言うコトも忘れないで欲しい。