■戦闘機部隊最大限能力発揮
戦闘基盤としての後方支援能力は増強されなければ航空消耗戦に耐えられない、前回示しましたこの視点について。
航空自衛隊の現在の戦闘機部隊の水準は、決して総数では小規模ではなく、防空作戦能力を最大限発揮させることができるならば戦闘機は現在の数でも当面は脅威に対抗し得る、という視点を示しましたが、その為には後方支援基盤、特に輸送機の支援が必要です。空輸能力を十分確保し、最大限の戦闘機部隊の能力を持続的に発揮できる体制を確立させなければ、実現できない。
F-15Jは空虚重量12973kgで最大離陸重量30845kg、F-2支援戦闘機の空虚重量は9527kgで最大離陸重量は22100kg、つまりF-15Jは17872kg、F-2は12573kg、全備重量で離陸し運用する事は必ずしも多くは無いので備考ではありますが、これだけの物資を最大で運用した場合は消費します。また、戦闘機一機は一日2~3ソーティ、つまり2~3回の任務飛行が限界ですが、操縦士を戦闘機一機に対して複数名待機させることで5~7回の運用が可能となるでしょう。
戦闘機部隊最大限の能力発揮へ、勿論損傷しないという前提ではありますが例えばイスラエル空軍等は戦闘機の数的劣勢をこうした重厚な運用基盤を構築する事で、一日当たりの延べ出撃数を倍増させ、航空優勢を確保した事例があります。単純に戦闘機数を充分確保出来ない状況においても必要な運用基盤を加える事で、この劣勢を挽回できる可能性はあるのですが、勿論条件があるわけです。
この為には、上記の通り莫大な消耗戦を展開する事となりますので、兵站、戦闘支援、作戦継続、という視点からは空輸能力は極めて重要となります。また、防空戦闘は三日や四日や一週間程度であれば、適宜休息を取り作戦継続が可能となるでしょうが、一ヶ月二ヶ月、また、相手が消耗しきるまで収束しないという人的消耗戦に展開した場合、二十四時間体制の終日勤務を行う事はせいぜい数日間が限度であり、疲労過労により消耗し行ってしまうという危惧、偶発事故や航空機損耗に繋がる可能性も否定できません。
戦闘を長期的に遂行するべく、教育訓練部隊や予備自衛官も含めた交代要員を本土において招集し戦闘基盤を支援する増援部隊を展開させる必要があり、此処にも輸送機の必要性は高くなります。この具体的施策として、やはり現在の三個輸送航空隊による輸送機三個飛行隊編成は不充分である、と言わざるを得ません。これは勿論、航空自衛隊の空輸能力は航空作戦能力の維持へ必要であるわけなのですが、併せて有事の際には統合機動防衛力として陸上自衛隊の緊急展開を実施する必要があります。
更に空挺部隊等は基本として航空自衛隊の輸送機による空挺強襲を基本戦術としています。特に陸上自衛隊は、ミサイル防衛を筆頭に様々な新しい任務増大から重装備を全国へ広く配置する事が出来ず、既に重装備を九州の一部と北海道へ集約する施策を採っています、この方便として統合機動防衛力整備というものがあり、この為に空輸能力を割かなければなりません。
陸上自衛隊を縮小して海空自衛隊へ予算を回す弊害そのものというべき位ですが、北海道と九州へ重装備を集中し本州と九州の一部の防衛力を初動対応部隊のみの規模に抑える分、予算を海空自衛隊に回すのだから有事の際にはその予算を以て調達した輸送機や輸送艦により輸送を求める、という妥協のもとで整備されています。
この為、輸送機はどれだけあっても十分とは言えない状況であり、可能ならば100機程度、F-2支援戦闘機と同数、無理を承知で戦闘機２に対し輸送機を１、故に140機程度求めたいところです。ただ、現実的ではありませんので、米軍との有事の際の輸送協力などを念頭としたうえで、現在の、小牧基地、入間基地、美保基地、に展開しています三個飛行隊に加えまして、せめてもう一個、必要ではないか、と。
千歳基地か松島基地若しくは日米共同運用の横田基地に輸送航空隊を配置し輸送機飛行隊を増勢、また可能であれば源氏の輸送航空隊は15機程度を定数としていますが、米空軍横田基地の第374輸送飛行隊の様に輸送機定数を各飛行隊で20機とし、全体で80機程度の輸送機を確保できないかと考えます。一方、C-2輸送機は長大な航続距離を持つので、より幅広い任務へも対応が求められるでしょう。
北大路機関：はるな くらま
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
戦闘基盤としての後方支援能力は増強されなければ航空消耗戦に耐えられない、前回示しましたこの視点について。
航空自衛隊の現在の戦闘機部隊の水準は、決して総数では小規模ではなく、防空作戦能力を最大限発揮させることができるならば戦闘機は現在の数でも当面は脅威に対抗し得る、という視点を示しましたが、その為には後方支援基盤、特に輸送機の支援が必要です。空輸能力を十分確保し、最大限の戦闘機部隊の能力を持続的に発揮できる体制を確立させなければ、実現できない。
F-15Jは空虚重量12973kgで最大離陸重量30845kg、F-2支援戦闘機の空虚重量は9527kgで最大離陸重量は22100kg、つまりF-15Jは17872kg、F-2は12573kg、全備重量で離陸し運用する事は必ずしも多くは無いので備考ではありますが、これだけの物資を最大で運用した場合は消費します。また、戦闘機一機は一日2~3ソーティ、つまり2~3回の任務飛行が限界ですが、操縦士を戦闘機一機に対して複数名待機させることで5~7回の運用が可能となるでしょう。
戦闘機部隊最大限の能力発揮へ、勿論損傷しないという前提ではありますが例えばイスラエル空軍等は戦闘機の数的劣勢をこうした重厚な運用基盤を構築する事で、一日当たりの延べ出撃数を倍増させ、航空優勢を確保した事例があります。単純に戦闘機数を充分確保出来ない状況においても必要な運用基盤を加える事で、この劣勢を挽回できる可能性はあるのですが、勿論条件があるわけです。
この為には、上記の通り莫大な消耗戦を展開する事となりますので、兵站、戦闘支援、作戦継続、という視点からは空輸能力は極めて重要となります。また、防空戦闘は三日や四日や一週間程度であれば、適宜休息を取り作戦継続が可能となるでしょうが、一ヶ月二ヶ月、また、相手が消耗しきるまで収束しないという人的消耗戦に展開した場合、二十四時間体制の終日勤務を行う事はせいぜい数日間が限度であり、疲労過労により消耗し行ってしまうという危惧、偶発事故や航空機損耗に繋がる可能性も否定できません。
戦闘を長期的に遂行するべく、教育訓練部隊や予備自衛官も含めた交代要員を本土において招集し戦闘基盤を支援する増援部隊を展開させる必要があり、此処にも輸送機の必要性は高くなります。この具体的施策として、やはり現在の三個輸送航空隊による輸送機三個飛行隊編成は不充分である、と言わざるを得ません。これは勿論、航空自衛隊の空輸能力は航空作戦能力の維持へ必要であるわけなのですが、併せて有事の際には統合機動防衛力として陸上自衛隊の緊急展開を実施する必要があります。
更に空挺部隊等は基本として航空自衛隊の輸送機による空挺強襲を基本戦術としています。特に陸上自衛隊は、ミサイル防衛を筆頭に様々な新しい任務増大から重装備を全国へ広く配置する事が出来ず、既に重装備を九州の一部と北海道へ集約する施策を採っています、この方便として統合機動防衛力整備というものがあり、この為に空輸能力を割かなければなりません。
陸上自衛隊を縮小して海空自衛隊へ予算を回す弊害そのものというべき位ですが、北海道と九州へ重装備を集中し本州と九州の一部の防衛力を初動対応部隊のみの規模に抑える分、予算を海空自衛隊に回すのだから有事の際にはその予算を以て調達した輸送機や輸送艦により輸送を求める、という妥協のもとで整備されています。
この為、輸送機はどれだけあっても十分とは言えない状況であり、可能ならば100機程度、F-2支援戦闘機と同数、無理を承知で戦闘機２に対し輸送機を１、故に140機程度求めたいところです。ただ、現実的ではありませんので、米軍との有事の際の輸送協力などを念頭としたうえで、現在の、小牧基地、入間基地、美保基地、に展開しています三個飛行隊に加えまして、せめてもう一個、必要ではないか、と。
千歳基地か松島基地若しくは日米共同運用の横田基地に輸送航空隊を配置し輸送機飛行隊を増勢、また可能であれば源氏の輸送航空隊は15機程度を定数としていますが、米空軍横田基地の第374輸送飛行隊の様に輸送機定数を各飛行隊で20機とし、全体で80機程度の輸送機を確保できないかと考えます。一方、C-2輸送機は長大な航続距離を持つので、より幅広い任務へも対応が求められるでしょう。
北大路機関：はるな くらま
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