維新の万博が追い詰められているようです。本当に開催出来るのでしょうか。
その万博がChinaの電気バスを１００台を使うそうです。やはり維新がChinaの下僕であることは間違い無さそうです。
何時ものcoffeeさんが詳しく取り上げてくれています。そのＢＹＤの日本進出は失敗だったようです。
正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装 の実現より 2023/11/13（日）
大阪万博は支那製電気バス100台を納入！国費も投入され支那製EVバスは異常！2月には支那大手ＢＹＤが日本国内で販売するＥＶバスの部品に有害化学物質の六価クロムを使用・支那では1日平均8台のEVが自然発火炎上！支那製EVを日本で走らすな
こちらが撤退の動画です。
「世界に誇るジャパン」も取り上げてくれています。
こんなBYDを使う万博の胡散臭さが際立ちます。こんな維新の怪しさを大阪の人達はまだ支持するのでしょうか。
それよりは、百田尚樹さんの保守党を応援して貰いたいものです。
追い詰められていたChinaがサウジとの通貨スワップを締結したそうです。これがChinaの復活につながらないことを願いたいものです。
宮崎さんが取り上げてくれています。何だか嫌な雰囲気です。こんなことでChinaが窮地を脱するとは思いたくないが、金の亡者達が援助に調子づくのじゃないかと心配になります。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１１月２１日（火曜日）弐 通巻第８０１５号
半世紀続いたペトロダラー体制に黄昏か
サウジ、中国と通貨スワップを締結。米国は為す術もなく
戦後世界経済史は書き換えられることになる。
米国がもっとも懼れたペトロダラー体制に明確な亀裂が入った。
１１月２０日、サウジアラビア中央銀行（ＳＡＭＡ）は、中国の人民元と「通貨スワップ」締結を発表した。中国は既に３０ヶ国と通貨スワップを締結しているが、中東産油国最大のサウジアラビアとは初めてである
スワップの規模は小さく、実験段階の印象はぬぐえないが、５００億人民元（１兆円）の枠内で交易決済に使用され、とりあえず三年間有効とし、三年後にお互いが有効性を認めれば、更新・枠の拡大もなされる。
サウジアラビアにとっては中国への石油輸出が最大であり、また中国に大規模な精製基地の建設に同視している。中国からサウジへの輸出品は電気、工業製品、雑貨をさしおいて武器である。
米国は１９７１年に金兌換制度から離脱し、ドルは変動相場に突入した。
１９７４年にキッシンジャーとサウジ国王の密約がなって、石油取引はドル建てとなった。これで米ドルの地位は守られてきたが、ＥＵ諸国は米ドルに対抗して、「ユーロ」の共通通貨創設で対抗してきた。
だがユーロ建ての商品取引（石油、金、鉱物支援、穀物など）はなく、欧州で独自通貨を維持しているのは英国、北欧諸国とハンガリー、チェコ、ポーランドである。
人民元のドル基軸体制への挑戦が本格化した一方でアルゼンチンのように自国通貨を米ドルに切り替える政策を発表した国もある。
これでChinaが生き返るとは思いたくないが、調子づかせること無く今の内に叩き潰さないと大変なことになりそうです。それだけは許してはならない。
お隣の国が日本の水車を見て作ろうとしたが出来なかった話は今やネットのおかげで有名になりました。
いくら技術が無いと雖も余りにも不思議だと思っていました。
その訳をねずさんが取り上げてくれています。何と、既得権益の邪魔という今の日本の現実と同じことが行われていたのだそうです。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねず さん のひとりごとより 2023/11/20
近世まで水車小屋を造ることができなかった国
・・・略
水車というのは、たいへんに精巧な作りのものです。
盥（たらい）さえ造ることができなかった半島人が、盥（たらい）よりもはるかに複雑な構造物である水車など、造れたはずもないし、現に、半島には水車はまったくありません。
つまり、これが何を意味しているかといえば、半島には、誇るべき文化も技術も、何もなかった、ということです。
そもそも半島発祥の文化って何があるのでしょう。
トンスル？
李氏半島王や半島貴族の回春剤だった処女の大便の乾燥粉末？
千年経っても変わらない民族性は、おそらく千年後も同じです。
日本語の「国」という言葉には、ネイション（nation）という意味と、ひとつの行政単位としての県《プリフェクチャー（Prefecture）》を意味する場合と、二通りあります。
ですから、出雲の国とか、伯耆の国といった言葉があります。
その昔は、いまでいう県《プリフェクチャー（Prefecture）》が「国」であり、いまでいう「国」のことは「天下」と呼んでいました。
チャイナの歴代王朝の場合、たとえば「清国」なら、それが「国」です。
そして李氏朝鮮は、王がいましたが、そこは清国の属国であり、事実上県《プリフェクチャー（Prefecture）》、もしくは州《ステイト（State）》でした。
従って、李氏朝鮮とは言いますが、李氏朝鮮国とは呼びません。
ところが、特に戦後の日本では、この「国」という用語に曖昧さの幅があることを奇貨として、李氏朝鮮をあたかも「国民国家」もしくは「王国」であったかのようなイメージで語られることが多いです。
それは、言葉のマジックというものです。
くれぐれも、誤解のないようにしたいものです。
日本は、いい加減、あらぬ妄想から覚めるべきです。
最後に大事なことをひとつ。
半島で水車小屋造りのプロジェクトが誕生していながら、これを実現することができなかった理由です。
それは次の理由によります。
１ 与えられた予算が私服を肥やす官僚の懐に消えていた。
２ および水車が完成してしまうと、そのプロジェクトの予算が消えてしまう。
儒教国というのは、人の上下が全ての国です。
そうなるとその社会は、賄賂社会になります。
上に経つ両班は何もしない。
仕事をする人々には予算も配られない。
そしてこの体制のもとでは、新しいプロジェクトへのチャンジなど、まず行われることがないのです。
よその国の昔の話だと笑ってはいられません。
現代日本が、いままさにそうなりつつあります。
戦後の日本は、いわば敗戦利得者ステイトです。
それら敗戦利得者は、あらゆる権益に介入し、甘い汁を吸い、自らは何もしないで理屈だけを述べています。
そのような社会では、新しい技術はただ他所の国に売り渡されるばかりで、自国内での技術進歩が停まるのです。
日本もまた、かわるべきときです。
配線利特者が日本の足を引っ張ってきたのは分かっていましたが、それがお隣の人達と同じとは思いもしませんでした。
道理で、日本人がこんなに下劣なのが不思議でしたが、お隣の企みに乗せられていたということでしょうか。
やはり、あの国とは未来泳動国交断絶すべきです。付き合っても日本にとって良いことは何一つないでしょう。
Koreaを崩壊させてくれると期待していた文ちゃんが成功せずに終わったことを残念に思っていました。
ところが、ちゃんと爆弾を仕掛けてくれていたようです。この爆弾が爆発してKoreaを終わらせてくれることを期待します。
「ルミネtheキムチ」が、詳しく取り上げてくれています。
こうなるともう一度文ちゃんの爆弾の応援をしたくなります。これが最後のチャンスかも知れない。何とかして見事な爆発を見たいものです。
さて、どうなることか。
EVへの逆風が吹き出したとなると、テスラの現状はどうなのかが気になります。
どうやら、最悪の状況に陥っているようです。一体、何があったのでしょうか。
「クルマの深層ニュース」が詳しく報告してくれています。
どこまで本当なのか分かりませんが、これが本当だとすればテスラの前途は厳しいでしょう。
Chinaの恐ろしさはどう見ても人間が住める国とは思えません。人民の為にも早く崩壊してもらいたいものです。
妙佛 DEEP MAXが相変わらず毎日報告してくれています。あの鴻海のテリーゴウの反撃も報告してくれています。
バブル崩壊からの日本の凋落には驚かされたものです。あれだけ浮かれていた日本がここまで凋落すると誰が想像したでしょうか。
それも、アメリカの仕掛けなのですがらつくづく独立出来ない日本の情けなさを思わざるを得ません。
そのアメリカも変わり始めているようです。宮崎さんがそんな新しい動きを取り上げてくれています。
日本が独立してもう一度元気を取り戻す日は来るのでしょうか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１１月２１日（火曜日） 通巻第８０１４号 ＜前日発行＞
ＧＡＦＡＭから「マグニフィセント・セブン」へ
時価総額の『トップセブン』が様変わり
鉄鋼、造船で日本は世界一だった。
嘗て堤義昭が世界長者番付でトップだった。西武鉄道の所有面積の時価総額から割り出された。日本の不動産価格は米国を凌ぎ、世界一だった。その「土地本位制」の神話は不動産バブル崩壊とともに消えた。
１９８０年代、世界の半導体シェアの８０％が日本勢だった。
日米半導体協定によって日本のメーカーは跡形もなくなり、東芝は斯界から消えつつあり、ＮＥＣも三菱電気もソニーも富士通もランキングからいなくなった。半導体は台湾、韓国、米国が優位となって、この列にインド、イスラエルが加わる。かたや中国の猛追がある。
世界の産業地図は激変した。
通信の王者ＡＴＴ、コンピュータのＩＢＭなどが低迷し、新顔が登場した。
ＧＡＦＡＭの株価がウォール街時価総額の四分の一を占め、日本はスマホ、ソフト設計にも追いつけず、かろうじてトヨタが気を吐く程度となった。
ＧＡＦＡＭ（グーグル、アップル、フェイスブック（メタ）、アマゾン、マイクロソフト）の勢いにやや陰りがあるが、ここにテスラとエヌビディアが加わった。
これら七社を「マグニフィセント・セブン」と株式市場が言う。株価を牽引し、関連企業の株を押し上げ、ついには欧米の投資ファンドが出遅れ感の強い日本企業株に狙いを定めた。一部株式ヒョウロンカがとなえるように、日本株の高値がつづくという。しかし一方でイスラエル戦争、ウクライナ戦争は泥沼化しており、金価格も暴騰を続ける。
楽天的予測は禁物だろう。
これからどんな変化が起きるのやら。10年も経てば想像しなかった世界が現われているのじゃないでしょうか。
そんな時代を見たい思いもあるが、もう結構という気持ちもあります。
さて、どうなるのか。
この昭和天皇とマッカーサーの話は何度見ても感動させられます。これこそ今の日本の経営者達が忘れてしまった心じゃないでしょうか。
と言うか、こういう指導者が世界にどれくらいいることでしょうか。
むすび大学チャンネルでねずさんがとりあげてくれています。
竹田さんも取り上げてくれています。
世界の指導者がこの昭和天皇の精神を引き継ぐことが出来れば世界は一気に変わるでしょう。
どうやら、そんなことを期待するのは無理のようです。
これこそがシラス国の真骨頂でしょう。そんな世界は来るのでしょうか。
ChinaとKoreaのどちらが先に崩壊するかと楽しみにしていますが、その規模からみて、小さなKoreaの方が早いのじゃないでしょうか。
世界が、どちらの国も見放されるようになったのも正当な評価で評価できます。
世界にも日本にも見放されたKoreaはもう前途真っ暗でしょう。一日も早く特亜３国がこの世から消滅することを心底期待します。
トヨタがペロブスカイト電池を使って充電EVを開発だそうです。これが実用化されればいよいよトヨタの一人勝ちも有り得るのじゃないでしょうか。
こうなるとEVもトヨタの勝ちのようです。
「クルマの深層ニュース」が詳しく取り上げてくれています。
トヨタ潰しが反撃によって逆に潰されそうです。果たして、その結果はどうなるでしょうか。
「preciousJAPAN」我取り上げてくれています。
この流れがどちらになるかはまだ判断出来ないでしょう。まだまだどちらが勝つは判断できないでしょう。
ウクライナ戦争で未熟児が見殺しにされているそうです。青山さんが「ぼくらの国会」で取り上げてくれています。
ここでも、優柔不断総理の外交音痴があるようです。やはりあの総理では日本は世界からも国内からも信頼されることは無さそうです。
それにしても、あの総理は何がしたくて総理になったのでしょうか。もしかしたら、総理になることだけが目的だったのかも。
そんな奴を総理に選んだ自民党の劣化も酷すぎます。このままでは日本の先行きが心配です。
日本の敵売国財務省を徹底的に鮮明にしてくれた本を田村さんと石橋さんが書いてくれたようです。
財務省は日本より省が大事なのは間違いないようです。一体何の為に官僚になったのでしょうか。
そこには正しい国家観も歴史観も全く無いようです。国が消滅しても財務省は残ると信じているのでしょうか。全く、バカとしか言い様がない。
宮崎さんが書評で取り上げてくれています。それにしても、腹の立つ奴等です。
「宮崎正弘の国際情勢解題」 令和五年（２０２３）１１月１９日（日曜日）弐 通巻第８０１１号
書評
アメリカの御用聞きは財務省、日銀。安倍晋三を敵視した舞台裏
実名がぽんぽん飛び出して誰が売国奴的だったかが鮮明となった
田村秀男、石橋文登『安倍晋三 ｖｓ 財務省』（育鵬社）
真相を知りたいとは誰もが想うことだろう。
なぜ財務省と日銀が安倍晋三を敵視したか、これまでは奥歯にモノが挟まったような物言いしか見かけなかったし、一方で具体的例証のないままの財務省批判が跋扈していた。
真相に近づくのは難しかった。
現場を知らなければジャーナリストの役目を果たすのは難しい。そもそも評者（宮崎）が日本の政治を論じないのは二流の政治家が三流の政治をやっているからで論ずるに値しないからである。
「増税眼鏡」とかいわれるわが国の首相はあちこちに飛び回るのが好きだが、なにひとつ具体的に国益に直結した成果がない。アメリカに御用聞きに行き、かれらの戦争の尻ぬぐいのため財布を差し出す愚かしさ。
中国の独裁者にちゃんと「独裁者」という言うバイデンがまだましに見える。習近平に会うときの増税眼鏡のへりくだった態度を見たか。不当逮捕の日本人を還さなければ、こちらも強硬措置を執ると机を叩いて喧嘩してこいよ、と叫びたくなる
惨敗が目に見えているのに解散に打って出る馬鹿はいない。
次の選挙は首相交代のあとでなければ、また与野党逆転の可能性がある。それほど評価が低いのも、キシダが財務省のパシリ、というより宏池会そのものが財務省ＯＢ会である。省益を重んじ、国益を軽視する、それが日本のエリート集団なのだから、呆れてしまう。
さて本書は経済政策で徹底的に日銀と財務省を批判しつつけてきた田村氏と、これまた一貫して安倍政治を評価し、永田町の「ものを考えない人たち」を批判してきた石橋氏とが、まさに縦横無尽に安倍政治を総括し、財務省がいかに売国的かを討議した、いわば物騒な本である。
書き出しはこうである
「もし暗殺がなければ、その後の日本の政治は大きく変わっていただろう。そして安倍晋三の怒りの矛先は財務省にも向いたに違いない。その死によって財務 官僚等が救われたと想っているならば大きな間違いだ。安倍晋三は一部保守層に神格化され、反安倍的な言動や政策は猛烈にバッシングされる。日本政治は、そ ういう文脈で進行し、財務省は今後も安倍晋三の『亡霊』と戦い続けることになるのではないか」
かの省に渦巻く省益ファースト、論敵への権謀術数、出世欲と平行する自己保身の役人たち。クロダが日経に履歴書を連載しているが、いみじくも『週刊新潮』（１１月２３日剛）が批判しているように、噴飯ものである。
やはり、財務省と文科省を筆頭に日本の省庁は解体再生が必要です。日本の政・官・財・マスメディアの劣化はどうにもならないのでしょうか。
と諦めてしまいそうになりますが、そうすれば日本は本当に消滅しかないでしょう。諦める訳にはいかないのです。
ねずさんが今回のイスラエル戦争について書いてくれています。イスラエルの建国と日本の関係とアメリカが日本の金を食い物にしていることを教えてくれています。
「むすび大学チャンネル」より。
やはり戦後の日本の体たらくには呆れるしかないですね。やはり、一日も早い独立が望まれます。
とは言え、今の劣化しきった政府・自民党にその覚悟は無いでしょう。さて、これは、やはり国民の目覚めしかないでしょう。
ねずさんもそこに希望を見ているのでしょう。実現することを信じましょう。
Koreaとの通貨スワップがどうなっているのかはっきりしません。優柔不断総理が何をやるか分からないのも不安です。
幸い麻生さんがその気がないようなのだけが希望です。さて、どうなるのか。
「にほんのチカラ」が詳しく取り上げてくれています。
アメリカと同じで日本から金をむしり取ることばかり考えている奴等を喜ばせることだけは絶対に止めてほしい。
やはり、優柔不断総理が心配です。
最初にねずさんが千年後の歴史教科書を書いてくれた時にはなる程と感心したものです。
先人が植民地開放という人類史上でも最高といえる貢献をしたんだということに改めて感動しました。
正に、日本の素晴しさを思い知らされたものです。
今回もねずさんが書いてくれています。何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねず さん のひとりごとより 2023/11/16
千年後の歴史教科書
・・・略
以下の文は、2012年から毎年掲載しているお話です。
千年後、様々な政治圧力が風化して、人々が冷静かつ客観的に物事の事実を時系列にちゃんと見れるようになった時代。
その時代には世界中の学校で、人類史として、500年続いた人が人を支配する時代としての植民地時代と、それを終わらせた20世紀の日本という歴史が必ず教えられるようになる、と、そういうお話です。
ただ、いまもうひとつ大事なことを先に付け加えた上で、このお話を再掲したいと思います。
それは、千年後といわず、百年後二百年後の日本の教科書に、21世紀の初頭、情報化の進展によって世界中の人々が、一部の人達による利権が、それまでの世界で多くの命を奪ってきたこと。
そして世界の勢力図が大きく変わったとき、日本に昔からある「人こそが宝」という理念が世界を覆うことで、人類社会の構図が大きく変化した。これもまた日本の活躍に依るものであったと、そのように書かれるようになるに違いないということです。
これまでの世界は、人々の良心や愛情など、身分の上下や力関係によって平然と踏みにじられたきたという歴史を持ちます。
国家規模のものとしての植民地支配は、私たちの先輩たちが激しい戦いの末、終わらせました。
次に来るのは、人々の精神の自立です。
戦後の日本は欧風化し、世界と同じように上下関係と銭がすべてを決めるという社会を築いてきました。
そのためにほんの少し前までの日本人は、世界中からエコノミックアニマルとそしられるようにさえなりました。
神々は、そんな日本に30年間の不況を与え、世界の経済から日本を大幅に後退させました。
そして日本は、マネーばかりが幸せを築くものではないことを、期せずしていま、世界中に情報発信するようになりました。
6000年前、世界に文明をもたらしたのは「やまとの国」です。
そしていま、日本は再び「新しい日本」としての出発をしようとしています。…中略
日本を神の国だという人がいます。
私には、それが本当かどうかは分かりません。
けれどひとつ言えるのは、戦後、私たち日本人が失った「日本の心」は、皆が幸せに、そして平和に暮らせる社会を皆で築いていこうという、世界の人々が待ちわびている神の心、神の願いと深いところでつながっている、そんな気がするのです。
「日本を取り戻そう！」という言葉が、私たちの合い言葉になっています。
それは「日本の心」を取り戻すことでもあり、世界の人々にとって本当に幸せをもたらすものは何なのかを真剣に考え、行動していくことでもあります。
私たちはいま、それができるかどうかの瀬戸際に立っているように思います。
こんな凄い歴史を持つ日本の教育界がそれを教えないことに先人との落差に愕然とさせられます。
この先人の素晴しさを教えない日本に未来はないでしょう。一日も早く教育改革に取り組む必要があります。それしか日本の未来はない。
