団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

GHQ焚書

2013年09月05日 | GHQ

  昨日も日本の明治時代の本の話題でしたが、今日は、戦後、GHQの日本弱体化の陰謀のもとに行われた焚書の話題です。
  焚書坑儒と言えば秦の始皇帝の悪政の最たるものとして教わりましたが、こんなことはあの時代だけかと思ってたらなんと戦後に我が日本で行われていたと は驚きです。GHQというのは本当に取ってとんでもないことを仕込んで行ったんですね。あの平和憲法を筆頭に。敵ながら日本を二度と立ち上がらさないよう にと仕込んだ仕組みは見事ですね。又、それに何時までも目が覚めない日本もやはり世界の非常識なんでしょう。
  しかし、ここに来て、皮肉ですが、アメリカが軍の為に開発したと言われるインターネットでその流れが変わってきたことを考えると皮肉なものですね。

  宮崎正弘の国際ニュース・早読みより  8/30

  ワシントン軍縮会議の狙いは日本の海軍力を抑え込み英米の事実上の軍拡だった

  欧米列強の卑劣な謀略と巧妙な駆け引きを正確に認識していた日本

西尾幹二『GHQ焚書図書開封8 日米百年戦争』(徳間書店)

このシリーズもはや第八弾となった。

  いうまでもないことだが、GHQが日本占領中にふたたび日本に大和魂が蘇生しないように、一方で出鱈目な東京裁判を進行させ、他方では「太平洋戦争史観」 というでっち上げの歴史を強請し、それまでの歴史教科書を墨で塗りつぶさせた。そして米軍の日本占領に邪魔になる書物を焚書として摘発した。

 発禁処分となった本は7700冊。その大半を収集分析し、いかなる思想的背景があったかを探るとともに、焚書された書物こそが日本の立場と歴史をただしく伝える良書が多かった事実を、このシリーズは静かに着実に伝えてくれるのである。

 本来なら、こうした作業は国家がやるべきことである。

そ れにしても大変な労作であり、この西尾さんの大がかりな作業を裏で支える人々、口述筆記を纏める編集陣も、資料を収集し分析する舞台裏の協力者、そして連 続講座を放映した桜チャンネルと、このシリーズの出版を決断した徳間書店を一つのチームと喩えるなら、たとえば「菊池寛賞」をあたえるべきではないか。… 以下略

 GHQ焚書図書開封 第1回

 本当に国家がやるべきことですね。もういい加減目をさまさないと先は無いですね。


国際司法裁判所より国交断絶

2013年09月05日 | 強制徴用

  第 103回の「新日鉄住金、何やってんでしょう」で書いた韓国のとんでもない高裁判決にいよいよ 日本政府が乗り出すようです。しかし、なんかゆるそうに感じるのは私だけでしょうか。

  MSN産経ニュースより   2013.8.30

  韓 国の戦時徴用で賠償命令確定なら政府、国際司法裁への提訴検討

 戦時中に朝鮮半島から徴用された韓国人らが賠償を求めた訴訟で、新 日鉄住金(旧日本製鉄、本社・東京)など日本企業に賠償命令が相次いだことを受け、政府は29日、韓国大法院 (最高裁)で敗訴が確定した場合、国際司法裁判所(ICJ)に提訴する方向で検討に入った。韓国の同意がなけれ ば裁判は開かれないが、解決済みの戦後補償の前提を覆す判決の不当さを国際社会に訴える意義は大きいと判断して いる。

 首相周辺は「日本側に瑕疵(かし)はなく国際司法裁判所に提訴すべ きだ」との考えを明かし、別の周辺も「賠償が確定すれば提訴するのは当然だ」と述べた。

 日韓間の賠償請求権問題は、昭和40年の国交正常化に伴い締結され た日韓請求権協定で「完全かつ最終的に解決された」と明記。協定には日本が韓国に無償3億ドル、有償2億ドルを 供与することが盛り込まれ、日韓両政府は協定に基づき戦時徴用問題も解決済みとの立場をとっている。

 戦時徴用訴訟をめぐり外務省は「仲裁委員会の発足を求める」(幹 部)との立場を強調する。協定の3条では両国間で紛争が起きた際、両国が合意した第三国の委員を含む仲裁委を発 足させるとの規定がある。

  首相周辺も仲裁委の規定を把握しているものの、国際司法裁への提 訴検討を強調するのは、韓国側が仲裁委の設置に応じるか定かでないためだ。

 無策のまま時間を浪費すれば日本側にデメリットが生じる。徴用訴訟 ではすでに、韓国の高裁レベルで日本企業に賠償を命じる判決が相次いでおり、賠償命令が確定すれば日本企業は韓 国での保有資産を差し押さえられる恐れもある。

 このため国際司法裁への提訴で日本の正当性を表明し、差し押さえを 踏みとどまらせる狙いがある。

 新日鉄住金は韓国の高裁判決を不当として上告。最高裁で「主張の正 当性を明らかにしていく」と説明しているが、最高裁で敗訴が確定すれば賠償に応じる意向だという。

 最高裁が判断を翻す可能性は低いとされ、仮に新日鉄住金が賠償に応 じれば、元徴用工や遺族らの賠償請求が続出し、解決済みの補償問題も次々と蒸し返されかねない。こうした事態は 日韓間の戦後処理の崩壊を意味する。政府は国際司法裁への提訴で日本企業を全面支援する姿勢を示し、企業側にも 一致した対応を求めたい考えだ。

  国が何の手も打たないの だろうかと思ってましたが、考えてはいるようですね。ここは、考えるじゃなく絶対に行動に移さなければならない でしょう。
  中・韓を囲みこんだ国との動きなどは評価していますが、実際の韓国に対する動きがもう一つはっきりしな い安倍さんに今、日本中が疑心暗鬼になっているのじゃないでしょうか。
  国 連事務総長の暴言への反撃も手ぬるそうなのが気にかかります。余程韓国に思い入れでもあるのでしょ うか。それとも、もっと有効な打撃を与える準備をしているのでしょうか。そうであれば良いのですが、今や、安倍 さんに頼るしかない日本なので、この機会を逃したらもう立ち上がるのは難しのじゃないでしょうか。

何とか本気になってください!