下で、取り上げたようにChinaの凋落の証拠が成長率の数字に表れているようです。
元々、信用の出来ない数時ですが、それでも隠しきれないところまで来ているようです。
Haranoさんが詳しく解説してくれています。
中国の経済成長率が最悪の数字になっている、今まで隠されてきた問 題が全部噴出すると、中国共産党も対応しきれません、中国ショックに備えるべきhttps://t.co/pDQZR1MzA6 pic.twitter.com/II8rnLdUGM
— Harano Times Official (@HaranoTimes) October 20, 2021
いよいよChinaの終わりが見れるのじゃないかと毎日ワクワクしています。この期待を裏切らないで欲しいものです。
何とか、今年中にその終わりを見たいものです。可能性はあるのじゃないでしょうか。
公明党の山口が又しても売国奴の正体を晒した。何と、敵基地攻撃能力は古い理論だそうです。あの河野太郞と同じです。
それにしても、これでも今回の選挙で公明党にすがる自民党は恥ずかしくないのでしょうか。
当選が危うくても公明党の応援なんか求めない長尾たかしさんの爪の垢でも飲ませたい。
門田隆将さんがツイートしてくれています。
公明党山口那津男代表がNHK番組で「敵基地攻撃能力というのは昭 和31年に提起された古めかしい議論の立て方。国民の命と財産を守る為にどんな防衛力や抑止力が相応しいか、こ れから合意を作り出していきたい」と中国共産党が泣いて喜ぶご意見開陳。いつまでもやってなさい。 https://t.co/0IDJoPAXIB
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) October 19, 2021
それにしても、自民党は何時まで公明党に頼るつもりでしょうか。そんな自民党だから支持者が逃げているのが分からないのでしょうか。
ここは、何としても長尾さんに当選して貰いたい。長尾さんを落とすようでは日本も終わりが見えるようです。
Chinaの凋落は既成の事実のようです。何と、広東交易会なるものに外国人バイヤーの影もないそうです。日本のバイヤーは最初から見向きもしていないそうです。
日本がそんな態度とは知りませんでした。つまりは、日本人は目覚めたということでしょうか。
それでも、撤退しない企業が殆どなのは何故なんでしょう。結局は、損切りの覚悟が無いのでしょう。
宮崎さんが報告してくれています。いよいよChinaの終わりが見えてきたようです。何とか今年中に崩壊を見たいものです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和三年（２０２１）１０月２１日（木曜日） 通巻第７０８８号
あの広東交易会に外国人バイヤーの陰もなく
注文の劇的な後退、商談が蒸発していた
第１３０回「広東交易会」は２０２１年１０月１５日から１９日まで広州市で開催され、淋しく終了した。
宏大な会場に７５００社が出店し、見学に来るのは中国人ビジネスマン。一般も有料で入場できる。
「広交世界、互利天下」と銘打たれ、主力商品はグリーン、つまりエコ関連が多かった。ところが会場には展示する中国企業のス タッフがめだっただけで、外国人バイヤーの陰はほとんどなく、コロナ災禍が原因と対外的な要因としているが、オンライン商談 会でも注文が殆どないことが判明した。
用意された広東交易会のヴィデオは英語、スペイン語、ロシア語、ポルトガル語、アラビア語などが用意されたが、日本語はな かった。つまり日本人バイヤーはもはや見向きもしていないからだろう。
かつて広東交易会といえば、鎖国時代の中国が唯一外国に開放したトレードフェアである。日本の鎖国時代のおける出島のよう な雰囲気があった。
広東交易会は１９５２年から毎年、春と秋に開催されてきたが、過去二年間はコロナ蔓延のため、開催されず、今回が１３０回 目。
日本の商社、とりわけ日中友好商社など、嘗てはこの交易会だけが目的で広東省広州に連絡事務所を置いた。大学の後輩で大倉商 事に入社したM君は一年間滞在し「何もなかった。呑むところも遊びに行くところもなかった」と不満をぶちまけたことがある。
こういう様子を知ると、日本企業がChinaを見捨てたことが分かりますが、やはり撤退しないのは金と女で取り込まれているのでしょうか。それとも、やはり損切りの度胸がないのか。
日本の政党はどこも正しい国家観も歴史観も持ち合わせていないようです。何と、選択夫婦別姓に自民党意外の８党が賛成なのだそうです。
如何に日本の素晴らしさを理解していないかが良くわかります。自民党も同じようなのがうようよしているが、辛うじて総理が手をあげなかっただけでしょう。
つまりは、この程度の意識の議員達が日本を率いているのです。何とも、情けなく恐ろしいことでしょう。
まさに、劣化した日本人の代表です。これでは日本の再生なんて程遠い。
それにしても、ここまでバカが揃うと壮観です。考える頭が無いのでしょう。
青山さんが面白いことを考えているようです。何と、あの台湾の東沙に行くというのです。
これは、良いですね。まさに尖閣への上陸と同じです。それにしても、台湾と日本のこの政府の覚悟の違いは余りにも情けないですね。
一体、日本政府・自民党・外務省などは何を恐れているのでしょうか。
「ぼくらの国会」で、その考えを語ってくれています。
これは、本当に良いかんがえです。どうせなら護る会全員で行けば面白い。Chinaが怒り心頭でしょう。
日本人も戦後教育やマスメディアによって自虐史観を植え付けられて忘れてしまったのが魂という考えでしょう。
輪廻転生なんてのも消され、今さえ良ければという考えに染まってしまっているのが今の劣化した日本人の現状じゃないでしょうか。
その魂の存在を改めて教えてくれたのがねずさん達じゃないでしょうか。
この考えこそが人間の究極の目的が神になるという崇高なものになるのでしょう。これを持った先人と現代の日本人や世界の人達との差は余りにも大きいものがあります。
まずは、日本人がその心を取り戻し世界に広げることしか世界が平和になるなんてことは無さそうです。果たしてそんな日が来るのでしょうか。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさんの学ぼう日本より 2021/10/18
人は霊（ひ）の 乗り物
・・・略
「人は霊（ひ）の乗り物である」というのが、日本の古来からの考え方です。
だから「ヒト」と言います。
「ヒ」とは霊（ひ）のことであり、「ト」は停めることや止めることを意味します。
つまり「ヒト」とは、身（体）に霊（ひ）を留めた存在だから、「ヒト」という日本語ができています。
霊（ひ）の状態にあれば、なんでも思いどおりになりますが、ふれあいがないし、悩みもないので霊（ひ）の成長がありません。
だからこの世界の身に乗ることで、様々な体験をし、自らを成長させようとします。・・・中略
日本は、戦後の大きな歪みの中にあると言われます。
しかしその歪みは、よくよく調べてみると、すでに戦前から始まっていたことであるとも言われます。
だからなんとかして、素晴らしい日本を取り戻したい。
そう思います。
しかし、そのために悪に染まるのか。
悪口雑言で他人の名誉を奪うことだけに、自分の一生を費やすのか。
一生をかけて自らの魂の成長を求めていくところに、日本人の日本人的な生き方があります。
なぜなら人は霊（ひ）の乗り物だからです。
それにしても、死ねば終わりという無情の世界よりは夢があります。やはり、信じるものは救われるでしょうか。
China・Koreaが日本から盗んだシャインマスカットの生産が増えすぎて値下がりに苦しんでいることを取り上げましたが、何と、Koreaはアメリカへの輸出でそれを防ごうとしているようです。
完全に日本は虚仮にされています。これを指を加えて見ているだけの日本政府・農水省には呆れるしかないですね。
これも、今日取り上げた太陽光発電と同じでいずれは日本の農業も消滅するのじゃないでしょうか。
それにしても、日本人の為に働かない政・官・財・マスメディアの偉いさん達は余程日本の為に働くのが嫌なようです。
やはり時間は掛かっても正しい国家観と歴史観を持たせる教育が必要です。
韓国産シャインマスカットが北米に輸出 「国内相場維持のため…韓 国より高い単価で」
— 由美 (@MagnoliaAliceF) October 16, 2021
日本から盗んだもので本来日本が得るはずの利益を得ている泥棒国家に制裁出来ないんですかね。
今後盗ませない対策と共に盗まれた時に科す制裁についても考えるべきだと思います。https://t.co/zy046ZYzLk
それにしても、こんな不法を許している日本人て本当にお人好しなのか。それとも単なる平和ボケバカなのか。
もしかしたら、特許なんてものを認めない究極の民度の持ち主なのかも。それは、それで存在意義はあるのかもしれません。
何でも金という亡者からの脱却です。
風前の灯火だった日本の太陽電池の製造がとうとう終わったようです。最後まで頑張っていたソーラーフロンティアが撤退を決めたようです。
いよいよ日本の太陽光発電は中韓によって押さえられることになったようです。これこそがアレ（菅）と孫の見事な仕掛けが成功したということでしょう。まさに、政府の完全な失敗でしょう。
このところの半導体製造もこれと同じ道を歩のじゃないでしょうか。政府・自民党はやはり、日本より特亜３国を筆頭とした外国の為に仕事をしているようです。
EnergyShift編集部より 2021/10/14
出 光興産も生産撤退 日本は太陽電池製造の使命を終えたのか
出光興産は10月12日、太陽電池の生産から撤退すると発表した。100%子会社のソーラーフロンティアは日本国内で 唯一、大規模な生産拠点を持っており、太陽電池製造の最後の砦と言われていたが、中国メーカーとの価格競争に敗れ、撤退 に追い込まれた。市場からは「日本は太陽電池製造の使命を終えたのではないか」という声があがっている。
ソーラーフロンティアは世界市場の９割以上を占める結晶シリコン系太陽電池とは異なり、銅（C）、インジウム（I）、 セレン（S）を発電層に使ったCIS太陽電池の製造を手がけてきた。CIS太陽電池は結晶系太陽電池と比べ、kWあたり の実発電量が高い。また発電層の厚みを約100分の１程度にでき、原材料の使用量が少ないといった特徴を持つ。
旧昭和シェル石油は、独自開発したCIS太陽電池の事業化に向け、2006年、昭和シェルソーラー（現・ソーラーフロ ンティア）を設立し、2007年から商業生産を開始する。同社は大量生産によるコスト削減を目指し、宮崎県の国富工場の 生産体制を増強し、2011年には約１GWの体制を構築。2012年にスタートしたFIT制度（固定価格買い取り制度） を追い風に販売量を大きく伸ばしていく。
さらなる大量生産、そして海外展開を見据えて、2015年には宮城県に年産150MWの東北工場を稼働させ、「グロー バルプレーヤー」としての地位を確立すると意気込んでいた。
しかし、FITの買い取り価格は2015年度を契機に引き下げ額が大きくなり、マーケットは転換期を迎えていた。そこ に中国メーカーによる価格競争が加わって、急速に収益が悪化。2016年度の決算において107億円の特別損失を計上す る。2017年9月には東北工場の生産を休止し、国富工場に集約。太陽光パネル事業の立て直しを図るも、販売量は伸び悩 み、2021年３月期には電力・再生可能エネルギー部門の損失が173億円にのぼり、生産撤退をまぬがれることはできな かった。
かつてソーラーフロンティアの社長をつとめ、オンラインで記者会見した平野敦彦出光興産取締役は「中国勢の規模拡大の スピードに追いつけなかった」と述べ、2022年６月をめどに国富工場での生産を停止し、今後は中国など海外メーカーに よるOEM（相手先ブランドによる生産）の調達に切り替えるとした。
経産省はFITを起爆剤に日本企業の挽回を図ったが
日本の太陽電池メーカーは1990年代から高性能を売りに世界を席巻しはじめ、2000年代にはシャープ、京セラ、三 洋電機（現・パナソニック）、三菱電機の日本４社の世界シェアは50%を超えていた。
しかし、2010年代に入り、中国勢が太陽電池生産に本格的に参入しはじめると状況が一変する。巨額投資による大量生 産で一気にコストを低下させた中国勢が世界市場を席巻しはじめたのだ。中国勢との価格競争に敗れて、日本企業が撤退に追 い込まれることを懸念した経済産業省は、「FIT制度で国内市場をつくり出し、日本企業の太陽電池部門を黒字化させ、大 型投資を実施させることで、世界シェア奪還を狙っていた」とされている。
ところが、日本企業の多くは「FIT制度が終われば市場は縮小する。需要が急落することがわかっている中で、なぜ、大 型投資をしないといけないのか。足りなければ中国勢から買ってくればいい」と判断したという。市場関係者は当時につい て、「液晶パネルや原子力発電所など、日本の電機業界が実施した大型投資はことごとく失敗して、巨額赤字を抱えていた。 負け戦ばかり体験した当時の経営者は太陽電池への投資に尻込みした」と振り返る。
一方、中国メーカーの思想はまったく異なり、「コストを半分にしたら、２倍売れるんじゃないか」という考えで毎年、生 産能力を拡大させていったという。
日本から消えた太陽電池メーカー
その結果、日本勢の世界市場は今や１%程度だ。かつてのドル箱だった日本市場においても、太陽電池の出荷量シェアが 2019年度ついに５割を切ってしまう。2021年度第１四半期では海外シェアは58%だ。
日本の太陽電池メーカーは、次々と撤退や事業売却に追い込まれており、三菱電機は2020年3月末で太陽電池の生産か ら完全に撤退した。パナソニックも2021年に完全撤退を余儀なくされた。京セラはかつて国内３ヶ所、海外４ヶ所（中 国、メキシコ、チェコ、アメリカ）に生産拠点を持っていたが、集約を繰り返し、滋賀県の野洲工場と中国・天津工場の２ヶ 所を残すのみとなった。シャープも自社生産を続けてはいるが、JPEA（太陽光発電協会）の統計によると、2020年度 の国内出荷量5,128MWのうち、国内生産量は796MWにとどまる。京セラ、シャープともに販売の中心は、すでに中 国メーカーからのOEM製品になっている。
そして今回、ソーラーフロンティアが生産撤退を表明したことにより、事実上、日本から太陽電池メーカーが消えることに なった。中国メーカーの日本法人幹部は今回の報道を受け、「残念だが、日本は太陽電池そのものをつくるという使命を終え たのではないか」と述べている。（Text：藤村朋弘）
それにしても、日本政府はここまで日本の弱体化に危機感を持たない程に劣化してしまっているということでしょう。
やはり、正しい国家観も歴史観も持たない政・官・財・マスメディアでは日本の消滅も当然でしょう。
