今回の恒大デフォルトの裏にHSBCという昔から Chinaを食い物にしている銀行が潜んでいる疑いがあるようです。
妙佛 DEEP MAXさんが詳しく解説してくれています。やはり、こういう悪徳銀行が裏で操っていたのが本当なんでしょうね。
やはり、DS（ディープステート）などマネーゲームで世界を操る奴等を退治しないと９９％の搾取される人達は救われな い。
やはり、トランプさんの復活だけが望みです。
日本の家族制度を破壊して日本を消滅しようと反日売国左翼・在日共がうごめいて居ますが、女性の社会進出などはその筆頭の企みでしょう。
立憲共産党が女性議員を幹部の半分にするそうですが、これなども完全に狂っている証拠でしょう。
「虎ノ門ニュース」で、有本・竹田コンビがその愚劣さを見事に切り捨ててくれています。
世界一大事にされてきた日本女性の地位をどんどん落しめてきた戦後に日本の動きを何とか止めたいものです。
日本女性の8割近くの方が生まれ変わっても女性を望んでいるという ことは、女性が社会で虐げられた存在ではないことの証左では？クオータ制は日本には馴染まないと思いますけど。 pic.twitter.com/bQJsmjMV1m
— take5 (@akasayiigaremus) December 9, 2021普通の日本女性が国会議員になる道を閉ざしているのは、今の女性議 員が「女」を武器にして集団パフォーマンスをしたり、やたら噛み付く発言ばかりするのに辟易しているのも一因で は？高市早苗政調会長のような方が中心的存在ならば、女性議員になりたい方がきっと増えますよ。 pic.twitter.com/v9E5hF4ZLF
— take5 (@akasayiigaremus) December 9, 2021
これも結局は正しい国家観と歴史観を持たせない教育の所為だと言えるでしょう。
どうして家庭内で権力を手にしている女性が態々魑魅魍魎が蠢く社会に出て苦労をしようとするのか分かりません。
心配していた通り、やはりニセ大統領（バイデン）政権の対China制裁はザル法だそうです。
宮崎さんが詳しく報告してくれています。どうやらDS（ディープステート）の意図が働いているようです。
それにしても、ここまでChinaの生き残りに傾斜しているとは想像もしていませんでした。
これでは、Chinaの生き残りも有り得るのじゃないでしょうか。これは、世界の終焉にも繋がりそうです。
やはり、マネーゲームの廃止が急がれます。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和三年（２０２１）１２月９日（木曜日）
通巻第７１５２号 ＜前日発行＞
米国の対中制裁はかくのごときザル法となった
ウォール街は逆方向、侵入禁止ゾーンへ自ら突入している
米中経済・安全保障調査委員会（USCC）の年次報告書は、米中関係における経済安全保障を多岐に分析し、32分野において対中強硬策が提案された。
就中、金融分野の規制強化が謳われ、「中国は、資本市場を中国共産党の技術開発目標やその他の政策目標に資金を供給する手段として機能させようと、外国の資本やファンドマネジャーに働きかけている」。
これは逆の意味で「借金の罠」ではないか。
ゴールドマン・サックスなどは中国投資を増やしているからである。ウォール街は中国制裁とは逆の方向へ、侵入禁止ゾーンへ自ら突入している
ホワイトハウスは北京五輪の外交ボイコットを決め、豪政府が追っかけて外交団ボイコットを表明した。日本も閣僚級の派遣を見送る方針というが、北京五輪そのものは開催される。しかし世界の人権団体は北京五輪そのもののボイコットを訴えている。
トランプ前政権の対中強行策の効果は、バイデン政権になって急速に希釈された。
現在までの政策は中国からの輸入品に高関税、ファーウェイなどの排斥、情報網からの中国企業排除（チャイナモバイル、テレコムなど）、中国の妖しげな企業の米企業買収禁止、ならびに中国企業のＮＹ市場への上場を制限し、面妖な中国企業の上場廃止（滴々など）だった。
一見して強硬策に見えるが、内実は米国ファンドの中国株への投資は沙汰止みになるどころか増勢の気配である。
くわえてスパイを排除するための中国人へのビザ発給制限を緩和した。
じつは米国のハイテク企業、研究所から中国人の研究者・留学生ビザ規制緩和の要求が出されていた。バイデン政権になってから5万件のビザが発給された。
ウォール街は、中国排除どころか、チャイナマネーに浸ろうとしている。とくにJPモルガン・チェース、ゴールドマン・サックス、ブラックロックなどは中国子会社100%現地法人となり、２０２１年9月末には海外投資家保有の人民元建て株式と債券の総額が1兆２０００憶ドルを突破した。
日本の国家予算とほぼ同額になる巨額である。
▼半導体サプライチェーンの構築は挫折した
あれほど喧しく言われた対中半導体規制、中国抜きの半導体サプライチェーン構想は、看板倒れの気配濃厚である。
中国排除を目標とした国際サプライチェーン(EPN)は（1）輸出管理、（２）対米投資審査強化、（３）政府調達から中国品の排除などが基軸だった。ところが、商務省が「ブラックリスト」（ＥＬリスト）にあげた米国企業の対中輸出は殆どが許可されていた。
ウォールストリートジャーナル（２０２１年１０月２２日）は、2020年11月から2021年4月の間に米商務省はファーウェイ向け輸出許可610億ドル(認可率69%)、SMIC向け420億ドル(認可率90%)合計1000億ドル以上を許可したと報じた。
中国が半導体自製を目指し、西側はその根幹である半導体製造装置を輸出規制する筈だった。実態はと言えば、５７％も増加していた。2021年第1～3四半期の世界半導体製造装置売り上げは752.3億ドル、前年比45.5%増だった。
米国半導体製造装置業界トップ、アプライドマテリアルの2021年度第3四半期（5～7月期）売上額は前年同期比41%増の62億ドルであったが、うち22.5億ドル(全体の36%)が中国向けだった。
日本の同業界トップ「東京エレクトロン」（東証一部＝８０３５）は、トランプの登場時、株価は１００００円台だった。２０１７年から制限強化となって株価は下がるかと思われたが、現実は上昇に転じて２００００円台を悠々と超え、２０２１年は３７５００円ではじまって、ピークには６４１００円と、じつに７０％強の暴騰をしめしている。事態はあべこべに進んでいたことが分かる。
一方、外交面では米国がアセアン諸国を軽視し、クアッドを重視したため、米国のアセアン諸国における立場は著しく低下しているとするレポートが出現した。
習近平国家主席がアセアン・中国特別サミットの議長を務めたほど前向きな姿勢とは対称的に米国のアジアへの熱意のなさ、これは「アメリカの怠慢」ではないかとする報告は豪シドニー大学の米国研究センターが作成した。
▼クアッド・ファーストの弊害はアセアンの離反誘導だ
同報告は、米国に対して「ASEAN、東アジア首脳会議などの地域機関ともっと積極的に関わるべきではないかと強い警告調になっている。
「建設的関与を維持し、米国は間接的にこれら東南アジアグループが中国によって支配されるのを防御できる。米国が不在も同然となれば、中国は当然、影響力を行使する」と報告書は述べている。
中国政府はすでにラオスに強力な梃子入れをなして新幹線を開通させ、その先のタイと結ぶ工事を開始した。
カンボジアはフンセン独裁あげて親中路線、シアヌークビル港は華僑の賭場となっており、シンバポールの西側寄り外交はポーズに過ぎない。
世界に孤立したミャンマー支援に走る中国は、北京に批判的なベトナムとさえ経済協力を促進しており、懸案のメコン協力フォーラムを後援している。
やはり、何とかしてトランプさんに復活して貰いChinaとマネーゲームを叩き潰して貰うことが急がれます。
それが出来ないようでは、世界はChinaとDS（ディープステート）の奴隷にされることは間違いないでしょう。
「護る会」が武蔵野市住民投票条例案に反対の声明をしてくれています。青山さんは既に街頭演説も実施してくれています。
それにしても、「護る会」の活動は素晴らしいですね。やはり青山さんが議員に成ってくれた効果は大きい。
武蔵野市住民投票条例案 「護る会」が反対声明https://t.co/hcqxe6vQQz
— 産経ニュース (@Sankei_news) December 9, 2021
「旅行者に近いような外国人も加わる住民投票が行われ、結果が国政の行方を大きく左右する重大な懸念も存在す る」
それにしても、反日売国左翼・在日野党の地方自治体でのやりたい放題は国会以上のものがあるようです。
と言うか、アメリカと同じような赤化が酷い。それも、平和ボケ日本人が未だに多い証拠でしょう。
やはり、「いい加減に目を覚まさんかい、日本人! 」としか言い様がない。
アメリカのニセ大統領（バイデン）陣営のトランプ落しのやりたい放題が明らかに成ってきています。
それにしても、何とも恐ろしい国です。こんな不正選挙が行われながら、今更やり直すことも出来ずに不正大統領政権がそのまま政権に居座ることが許されているのがどうにも分かりません。
そんな不正の一つロシアゲートの嘘に気づいた左翼も出てきているようです。 Haranoさんが取り上げてくれています。
左翼セレブも目覚める？ロシアゲートは嘘だった、反トランプの 左翼 セレブも認めた ｜Russell Brand ｜ラッセル・ブランドhttps://t.co/r9DcGVkOav pic.twitter.com/BVu2NofHL3
— Harano Times Official (@HaranoTimes) December 7, 2021
その不正選挙で落されたトランプさんはやはり本物のようです。イバンカさんのスピーチにその真実が現れています。
それにしても、こんな不正選挙でトランプさんを落した奴等の罪は余りにも重い。これが罰せないアメリカの危機は究極まで来ているのかも。
この話もねずさんが初めておしえてくれたものでしたが、日本人とはここまで高潔な人がいたのかと驚かされたものです。
これは、まさに神の領域じゃないでしょうか。つまりは先人はここまで素晴らしい人を育てることが出来る国を作り上げていたと言えるのじゃないでしょうか。
その素晴らしい国をここまで劣化させた戦後の日本の平和ボケは余りにも情けないですね。
この肥沼さんには追いつけないとしても少しは近づく心を持ちたいものです。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさんの学ぼう日本より 2021/12/05
リーチェンの桜 の木・・・肥沼信次博士物語
・・・略
西洋人には、日本人、Chinese、Koreanの識別が難しいのだそうですが、China、Koreaが政治的に「素 晴らしい国」と宣伝され、Korea製品が品質の良さを大々的にアピールされながら、戦前も戦中もいまも、彼らはすべての 国々で顰蹙をかっています。
だから、欧米に旅行すると、「Are you Chinese or Korea , Japanese ?」と聞かれます。
そして、Japaneseと答えると、ものすごい笑顔で迎えてくれます。
これは欧米に旅行した人、誰もが経験することです。
ただ、昨今、そのJapaneseの劣化が著しいと言われています。
米国の日本人社会でよく言われることは、実年齢に関わりなく、「何年代に渡米してきたか」によって、日本人の品格が異なるの だそうです。
１９８０年以前に渡米してきた人は、品格も高く、社会的にも信頼される。
ところが、とりわけ２０００年以降に渡米してきて米国在住となった日本人は、Chinese、Korean並に信用できない のだそうです。
日本は、国をあげて、すこし考え直すべきときに来ているのではないでしょうか。
【参考文献】
舘沢貢次著「大戦秘史、リーツェンの桜」
このドイツの人達の恩を忘れない心にも感動させられます。それに比べて靖国参拝も出来ない日本人・特に政治家達には怒りしかない。
戦後の日本がどうしてここまで劣化したのかと悲しくます。GHQの企みによることは間違い無いですが、やはりもう一つ大きな原因があったようです。
つまりは、在日を調子づかせたことこそがその後の日本がここまで劣化した最大の原因と言えそうです。
朝鮮大好きのねずさんがそんなことを書いてくれています。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさんの学ぼう日本より 2021/12/06
法より慣習が優 先する国とは
・・・略
ところが戦後の日本では、世界の植民地支配のセオリーに従って、原住民（日本人のことです）の言葉がわかる、現地の少数民 族（在日のことです）に特権を与えて、その少数民族を経由して白人たちが当該国当該民族を間接統治するということが、戦後の 占領政策の中で行われました。
ところがその在日の本国では、自国の文化を破壊し、自国民を自国の政府が殺しまくるという不祥事が起きるし、日本国内では、 戦勝国占領軍を気取った彼らが、調子に乗ってGHQの白人将校の子女まで強姦するという事件が相次いて起こりました。
結果として、この政策は、占領統治期間の最初の３年だけで方向転換となるのですが、ところがその最初の３年間で力をつけた彼 らは、あらゆる手段を使って自分たちを正当化し、かつ正当化のために、法をたてにとって、法に書いてなければ何をしても良い という非文化的な行動によって、様々な権益に手を伸ばして行ったわけです。
いちばんわかりやすい例が、パチンコです。
賭博の景品を、金銭に換えるという行為は、賭博喫茶がすぐに検挙される例を持ち出すまでもなく、あきらかに違法なものです。
にも関わらず、パチンコ業界だけは、景品両替を行っても処罰されません。
パチンコ店自身が両替をしているわけではないというのが、彼らの言い分ですが、それによって日本国内で累計で２百万人近い自 己破産者が出ていながら、いまだ野放しになっているのは、パチンコの景品両替を取り締まるという法がないからだとされていま す。
法があるとかないとかの問題ではないのです。
道徳的にどうなのか、慣習的にどうなのかが問題なのです。
それによって、悲惨な状態に追い込まれる人が現にでているのなら、それは処罰すべきことなのです。
そして、それこそが世界の常識です。・・・中略
いずれにせよ、戦後の日本における半島マインドに汚染された様々な歪みが、結果として日本企業の海外における活力まで削い でしまっているという現実は、私たちは直視しなければならないことだと思います。
契約は守られないものなのだから、守らせるように常に脅しを監視をし続けなければならないとか、仕事をさせるためには、 ショットガンを手にした見張りを付けておかなければならないとか、あるいは強姦致傷や殺人を犯しても、わずかな法の盲点をつ けば、不起訴処分になるとか、そのような世の中は、実は、極悪人でもない限り、世界中の誰もが望んでなどいないものです。
互いに助け合い、互いに信頼しあて、誰もが豊かにくらせるようになっていくこと。
そういう社会こそ、実は人類普遍の、そして世界中の人々が求める理想社会の姿です。
ならば、私達自身が、日本の持つ道徳性を堂々と日本国内にとりもどし、むしろ世界中の善良な人々をその日本的な道徳や価値 観、そして慣習にまきこんでいく。
それこそが日本企業を強くするし、かつまた日本社会を安定させるのです。
「法律の抜け穴集」みたいな本が売れたり、ネットページのアクセスが増えるような社会ではだめなのです。
やはり、日本は17条の憲法に戻って道徳による国を取り戻すべきでしょう。それこそが、先人が目指してきた国なのです。
江戸時代の笑顔を庶民に取り戻しましょう。
相変わらず日本の反原発を騒ぐ反日売国左翼・在日・マスメディアなどは静かです。
あのChinaの原発事故は日本では無かったことになっているのでしょうか。
その続報を妙佛 DEEP MAXさんがアップしてくれています。やはり、想像以上に重大な問題を抱えているようです。
それにしても、フランスも商売となれば見境が無いようです。こんな国が日本の水道事業を狙っているのも恐ろしい。
いずれにしても、特亜３国の原発にこそ反対をして欲しい反日売国左翼・在日・マスメディアは何をしているのでしょうか。
全員揃って訪中して反対運動をして貰いたいものです。そして、そのままChinaで骨を埋めてくれれば日本にとっては最高です。どうぞ大好きなChinaで最後を迎えてください。
お願いします！