団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★中国の紙幣に対する懸念が深刻化

2021年12月19日 | 中国

　何でこんな出鱈目のChinaが崩壊しないのかと不思議で仕方ない。ところが、その出鱈目の究極のような話が出て来ました。本当でしょうか。

　　何と造幣局が偽札を刷っていたようです。Chinaの偽札は有名ですがまさか造幣局もやっているとは凄いですね。と言うか、Chinaならやっていて当然かも。

　　Haranoさんが詳しく解説してくれています。

　　しかし、もう何でもありですね。こんな国が生き残り世界制覇なんてことになる恐れがあるのですからもう世界は終わる可能性もあり。

　　やはり、何としてもChinaを叩き潰さなければなりません。　


★「YouTube版　新版・日本国紀」がスタート

2021年12月19日 | 日本再生

　百田尚樹さんが無料で「YouTube版　新版・日本国紀」を初めてくれています。

　　極貧で、有料のものは一切利用できない私にとっては有難いことです。

　　ということで、早速見ています。

　　有料チャンネルが増えて貧乏人はネットも出来ない時代が来るのかと思ってましたが、こういう貧乏人の味方が増えて欲しいものです。


★現職の時に発言して欲しかったけれど、安倍元首相

2021年12月19日 | 政治の崩壊

　

安倍さんは戦後の総理ではトップクラスであることは間違いないでしょうが、余りにも匍匐前進だったことに不満がありました。
　　宮崎さんもそんな思いがあったのじゃないでしょうか。台湾有事の発言に現職の時に発言して欲しかったと書いてくれています。
　　この面では高市さんの方が安倍さんより期待できそうです。靖国参拝も高市さんなら必ずやってくれるでしょう。
　　その高市さんを選ばなかったのが自民党の情けないところです。その付けを今払っているということです。このままでは来年の参議院選挙は惨敗でしょう。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和三年（２０２１）１２月１５日（水曜日） 通巻第７１６１号　　　

　現職の時に発言して欲しかったけれど、安倍元首相「台湾有事は日本有事」
　　中国高官は呟いた。「火遊びで焼け死ぬぞ」

　安倍晋三元首相の１２月１日の発言（「台湾有事は日本有事」）はアジア政界に大きな注目を集めた。１４日に台湾で開催され た「国際フォーラム」にも、元首相はオンライン出席し、英語で基調講演を行った。蔡英文総統も出席した。

　安倍元首相は、「民主主義を守るために私たちは闘わなくてはならず、それを強く、新しくしないといけない。この意味で台湾 に勝るネーション（nation）はない」と述べた。
「地域」ではなく台湾を「国」と呼んだ点に留意が必要だ。

　また安倍元首相は、中国を名指しした。
「軍事的な冒険を追い求めるのは、自殺的な行為だ。我々は、領土の拡張や挑発を行わぬよう強く促すべきだ」と訴えた。サウス チャイナ・モーニングポストは、この「自殺的行為」を見出しに立てた（１２月１５日付け）。

　また元首相は（中国の圧力は）「我々への激甚なる挑戦である。とりわけ日本に深く関係する」とし、「日米台は海洋や空中、 サイバー空間や宇宙において能力を高め続ける必要がある」と唱えた。

　さらに台湾の環太平洋経済連携協定（TPP）加入申請にも言及し、「台湾は疑いなく加盟資格がある。日米政府は、台湾を世 界保健機関などの国際機関に迎える努力をなすべきだ」とした。同席した蔡英文総統は日本側の支持に謝意を表した。

　この一連の安倍元首相発言に中国高官へ言った。
「火遊びで焼け死ぬ」（北朝鮮の独裁者も同じことを言ったっけ）。

　１２月１４日、ブリンケン米国務長官はジャカルタにいた。
　当該地域の安全保障に関して、「北東から東南アジア、メコン川流域、太平洋島嶼国に至るまで「中国の攻撃的な行動」に対し ての懸念が拡大している。中国への対抗を念頭に「同盟国や友好国と連携し、外交、軍事、情報を組み合わせた戦略」の重要性を 述べた。まさに安倍演説とおなじ基調である。

　　さて、参院選までに高市さんを総理にする決断を自民党に出来るでしょうか。と言うか、それを期待したい。


★中国企業の買収はやめた方が良い

2021年12月19日 | 日本的経営の崩壊

　ChinaやKoreaの裏切りで散々痛い目にあっている日鉄がこの期に及んでもバカなことを考えているようです。　
　　何と、ChinaやＡＳＥＡＮで買収を考えているのだそうです。正に、懲りない奴です。
　　もしかしたら、もう事業を諦めたのでしょうか。　　


　　逆に生き残りを懸けて撤退を決めた企業もあるようです。何と、ブリヂストンです。China大好きの株主の元首相はどうするのでしょうか。

　　妙佛 DEEP MAXさんが報告してくれています。  


　　Chinaから撤退を決断した企業は生き残り、決断出来なかった企業はChinaと共倒れとなるのでしょう。


★アリババ時価総額は半減、センスタイムの香港上場も延期

2021年12月19日 | 中国

　

習皇帝の地位を守るための民間企業に対するやりたい放題政策が見事に混乱を巻き起こしているようです。
　　習皇帝のChinaの幕引きは順調に進んでいると言えるでしょう。

　　宮崎さんが詳しく報告してくれています。それにしても、この習皇帝の政策は驚くしかないですが、それでなくても少ないドルの減少には効き目があることは間違いないでしょう。
　　どう考えても、Chinaの崩壊が速まりそうですが、習皇帝はそれでも自分の地位さえ守れれば良いと考えているのでしょう。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和三年（２０２１）１２月１４日（火曜日）　弐　通巻第７１６０号　　　

　アリババ時価総額は半減、センスタイムの香港上場も延期
　　　恒大集団は政府管理か。清華大学系の紫光集団も政府ファンド傘下に

　中国の市場はケンタッキー州を襲った竜巻ていどではない。猛嵐に見舞われている。
　スペインに雲隠れした馬雲は、一説に欧州に隠した秘密口座を解約し、資金を回収して、国家に上納するためであると囁かれて いる。
１８２億元（３２７６億円）の罰金は「独禁法」違反と問われたアリババ本社が支払った。加えて馬雲の個人資産を毟る。恒大集 団ＣＥＯの許家印も、とうとう個人資産を根こそぎ剥がれ、いずれ無一文になるだろう。

  現在、習近平政権が躍起となっているのは恒大集団が、頭金を受け取って工事中断している物件を、さっさと完成させて購買者に 入居させ、高まる不満を抑えこむことだ。
同時に不動産暴落をなんとしても回避するために、１５％以上の値引きをするなと強要している。
だが、将来の暴落が見えているので、買い手が居ない状態である。

　頭金を支払い、ローンを組んでしまった不動産購入組、さらにはローン支払いが途中の人々（暴落となれば、馬鹿馬鹿しくて ローン返済どころではなくなる）など合計四億人、これが不動産暴動を起こす可能性が高いことは、拙著（『ならず者国家・習近 平中国の自滅が始まった!』、石平氏との共著、ワック）などで何回か指摘してきた通りである。

　恒大集団は巧妙な手口で政府管理下にはいるだろうと予測される。海航集団がうやむやの内にバラバラにされて政府系に部門売 却したように、いきなりのハードランディングは避けたいのだ。
清華大学系の紫光集団も政府主導で再建されると発表された。いずれもが、事実上の倒産をそうでないかのように装い、惨状にい たるのを回避してきた。

　ＮＹ上場を蹴飛ばされたセンスタイムは、顔認証の大手だが、ウイグルの監視という人権弾圧に使われたとして米国のブラック リストに載り、それではと香港上場を目指した。１２月１７日にＩＰＯ（新規株式公開）が予定されていた。

  購買予約を済ませ、予約金を支払った投資家が夥しいが、三日前になって突然、延期となった（アリババ傘下の「アント」と同様 な唐突さである）。
　こうした異常事態は、まだ始まったばかりである。

　　それにしても、これ程のChina崩壊の素晴らしい方策を取る習皇帝のバカさ下限には驚くしかないですが、もしかしたら何か勝算があるのでしょうか。何とも、不可解です。


★実は古代から世界の最先端軍事超大国だった日本

2021年12月19日 | 誇れる日本

　鉄砲が伝わった戦国時代にあっという間にその鉄砲の保有数が世界一だったことをねずさんに教えてもらった時は衝撃でした。
　　そんなことを一度も教わったことも無いし、想像したことなかっただけに自分の頭の悪さにがっかりしたものです。

　　ところが、日本刀も美しさだけでなく武器としても世界一だったようです。益々我が先人の凄さを思い知らされます。
　　こんな素晴らしい歴史を持った日本で自虐史観を教える教育者達はそれ程までに日本を貶めたいのでしょうか。
　　やはりねずさん曰くの「日本人のような顔をして日本国籍を持って日本語を話すけれ土日本人ではないという、いささかやっかいな人達」が沢山混じっているのでしょう。

　　今日も、目から鱗です。

　　何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。

　　ねずさんの学ぼう日本より　　　　 2021/12/12

　　実は古代から世 界の最先端軍事超大国だった日本　　　　　　　　　　　　　

　　・・・略

　▼　鎌倉期

　鎌倉期の日本は、その前の平安期に、和弓の技術が徹底的に進化していた時代でした。
揺れる馬上から、正確に敵を射る。
そのためには、技術のみならず、武器そのものの精度が格段に向上していなければなりません。

　実はモンゴルも、ジンギスカンの本体は、この大型の和弓と同じ弓を用いることで、圧倒的な戦力を得ています。
モンゴルは、ユーラシア大陸を東欧まで席巻しましたが、そこには日本の弓の技術が大きな要素を占めていたということができま す。・・・中略

　▼　現代と未来

　現代においても、日本の戦闘技術は、世界の先端を行くものといえます。
ただ、政治的にそれが制限されている。
そうした制限が、むしろ日本が積極的に自衛力の強化に動くことで解除されれば、日本は、数年を経ずして世界最強の情報力、武 器力を持つ国になれるし、またそれによって内需が拡大し、大きな景気回復にもつながるものと思います。

　おとなりの中狂が、軍事力の強化を図る中、日本が、相変わらずGDP1％という、占領下日本の制限を護り続けるのは馬鹿げて います。

　戦争をしないために軍事力があるのです。
そして軍事力の強化は、間違いなく日本の景気を刺激します。
個人的には、今後１０年で２００兆円規模の軍事予算の計上が必要であるものと思っています。

　ただし、ひとことだけ添えておきます。
それは、予科練の松本裕昌氏の言葉です。
「今後決して、権力者の野望を満たすために、
　若者のエネルギーを、命を、
　奪ってはならない。
　又奪われてはならない」

　

　　戦争をしないための軍事力を持つことの大事さを実感させられます。


★韓国政府「北京五輪は外交ボイコットしない」

2021年12月19日 | 韓国

　Koreaが北京五輪を外交ボイコットしないと決めたそうです。これで、日本はアメリカにもKoreaにも負けたということです。つまりは、優柔不断では勝ったということでしょう。
　　これから、どちらにしても世界に恥を晒したことは間違いなさそうです。流石、新しい総理は優柔不断のチャンピオン。

　　それにしても、Chinaもこの決定に阿っているようです。Chinaも余程困って居るのでしょう。


　　Korea政府もいよいよChinaに付くことを決断したのでしょうか。どうぞ仲良く崩壊してください。
　　それにしても、それに付いていきそうな日本政府も情けない。


★日本が次期戦闘機を自主開発する時代が来た

2021年12月19日 | 政治の崩壊

　やっと国産ジェット戦闘機の開発が見えて来ました。早くその勇姿を目にしたいものですが、これは時間的に無理だと諦めています。

　　その国産化への長い道のりを書いてくれた本が出たようです。宮崎さんが書評で取り上げてくれています。
　　その関連で、宮崎さんは若きトランプさんにインタビューしたことがあったのだそうです。ご本人も忘れていたそうです。

　　それにしても、この長い間の空白も所詮は正しい国家観も歴史観も持たない奴等が日本を率いてきた為だと言えそうです。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和三年（２０２１）１２月１０日（金曜日）　通巻第７１５４号

　　書評　

　日本が次期戦闘機を自主開発する時代が来た
　　エンジニアの確保、中国のスパイ防御、下請け防衛企業衰退など懸念が多い

　　森本敏、岩崎茂・編著『次 期戦闘機開発をいかに成功させるか』(並木書房)

　日本は２０３５年をメドに長い悲願だった国産戦闘機を誕生させることとなった。あと十四年。
　従来、アメリカは日本の航空機産業の発展を阻害し、政治的にブロックし続けてきた。ＧＨＱは日本の国防産業の壊滅を意 図していたからだ。事実、軍隊は解体された。
　したがって国産機をつくるというナショナリズムの観点からいえば、民族の悲願であることには間違いないが、それをどの ような工程表を以て達成できるのか。まずはこれまでの開発の沿革を知っておく必要がある。

　２０１８年１２月だった。安倍晋三政権のもと、次期戦闘機（ＦＸ）は日本主導の國際共同開発という方針が決定をみた。 そして２０２１年に、三菱重工のもとにＩＨＩ、川崎重工、三菱電機など七社の協力企業が集まった。
　２０３５年には退役が始まるＦ２戦闘機の後継は、ステルスであるばかりか、高度な電子戦争、ネットワーク戦争を制する 能力が要求される上、さらには無人機との連携も必要となる。ハイテクの塊になる。
　ここへ到るまでに自主開発の研究は２００９年から開始されていた。
森本敏元防衛大臣が中心となって、しずかに営々と研究は進んできた。本書はその成果である。

　森本氏は冒頭に過去のトラウマを語る。
　「多くの人がＦＳ─Ｘ開発の体験──トラウマと言っても良いような苦い体験──を二度と繰り返すべきではない」という 点から出発した、と。（３５－３６ｐ）。
　トラウマの具体的な「事件」とは第二章に詳述されている。
「当時の空自の中には、わが国独自でＦ－１６のような高性能機が作れるのかとの懸念もあったが、国内での整備維持基盤確 保や就役以降の機体改修の自由等々の観点から、国内開発国内生産を望む声が大きくなっていった」
　ところが「不幸にも、日米の経済摩擦が大きな政治外交問題となっており、日米の政府間交渉では米国製品の購入を強要さ れていた。そして結果的にＦＳ─Ｘ計画は、この渦中に巻き込まれ、最終的には米国の要望に添う結論となり、１９８７年夏 頃、ＦＳ─Ｘを日米共同開発とすることが決定された」（１８５－１８６ｐ）

　米国には日本独自開発に反対するロビィ活動が積極的に行われていた。この経過を克明にドキュメントとしたのが手嶋龍一 『ニッポンＦＳＸを撃て』（新潮社）だった。手嶋氏はＮＨＫワシントン支局長で、このあと、氏は諜報小説の作家に転じ た。
　主役はケビン・カーンズというワシントンのシンクタンク研究員。議会とタッグを組んで、まさに日米経済摩擦にひっかけ ての貿易不均衡のロジックで攻め立てたのだった。

　さて評者（宮崎）は８０年代後半の記憶を辿って、このケビン・カーンズに長時間の独占インタビューをしていたことを思 い出した。
プレストウィッツが設立した「経済戦略研究所」の主任研究員という肩書きがインタビュー当時の彼の肩書きだった。
記録は竹村健一氏がやっていた太陽企画出版から１９９２年になって、『日米烈烈』という単行本として上梓した。
　書棚の隅からおよそ３０年ぶりに取り出すと、同書ではブッシュ政権の日本担当高官や多くのシンクタンク研究員。小糸製 作所へのＭ＆Ａで名前を馳せたブーン・ピケンズや若き日のドナルド・トランプにもインタビューしていた。すっかり忘れて いた。
　カーンズはジャパン叩きの代表選手のように言われたが、根っからの反日家ではなく、日本にも二年滞在した体験がある知 日家である。彼が問題としていたのは日米貿易不均衡が基点である。
カーンズは評者にこう言った。
　「日本はどうしてわざわざ高いライセンス生産をするのか。それは日本が独立した軍事能力を持つための計画の一部だろう (中略)。技術ナショナリズム派は米国の基本技術からも独立したい、だからこそ」
　そしてカーンズは、こう続けたのだ。
「日本の政府と大企業のやっていることを見れば独立した軍事能力の構築に向かって歩んでいます(中略)。ＦＳＸの替わり にＦ１６を(米国から)買えば３０億ドルで済む。ＦＳＸは最低でも百億ドルから百二十億ドルかかる」
　コスト比較からも米国製のセールストークとなったのも印象的だった。
　ともかくこのような経過を辿って、あれから早くも四十年の時間が流れ、やっとこさ、次期戦闘機を日本が自主開発する時 代となった（中国はとうに自主開発の殲シリーズ、ましてや宇宙では米国より優位に立っている。日本不在の四十年に、日米 逆転どころか米中逆転となっていたことは問題だろう。

　将来の懸念だが、この長き不在の間に、原発もそうだが、日本ではエンジニア不足が深刻、そのうえ防衛産業の下請け、孫 請けの町工場は後継者不足、労働者の忌避などによって、もっと深刻な状況になっている（桜林美佐さんの一連のレポートを 参照）。
　もう一つの懸念材料、それは中国のスパイから、日本の枢要な国防技術を如何に防御するのか、という問題だろう。
　しかし前向きに、この大プロジェクトは進めなければいけない。

　　やはり、劣化しきった日本人、特に政・官・財・マスメディアなど日本を率いる人達を自虐史観を正しい国家観と歴史観を持つ者に変えない限り何をやっても無駄になるでしょう。

まずは、基本から！