Chinaに何故あんなに金があるのか不思議で仕方ないですが、やはり、何かがあるようです。
妙佛 DEEP MAXさんがそんな恐ろしいChinaを解説してくれています。
相変わらずの数字の誤魔化しが平気で行われているようです。と言うか、当然ですね。
それにしても、どうしてこんな国が何故崩壊しないのか。もしかしたら習皇帝はバカじゃなく悪知恵に長けているのかも。そんなことは無いと信じたい。
仮想通過には極貧の身には縁がないと興味も持てなかった仮想通過なので交換企業があることも知りませんでした。
そんな交換大手が倒産したしたそうです。
宮崎さんが解説してくれています。これで仮想通貨市場は終わるのでしょうか。これがマネーゲームの終わりにもなって欲しいものです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和四年（２０２２）１１月１２日（土曜日） 通巻第７５２０号
仮想通貨交換の大手「ＦＴＸ」が倒産。暗号通貨市場は崩壊するか？
一瞬にして数十兆円が消えた。ＳＢＧも一億ドルの被害
ウォールストリートジャーナル（１１月１２日電子版）のトップ記事は［ＦＴＸ、破産法申請］である。２０１７年に創業し、これまでＦＴＸは『暗号通貨の王者』と言われた。
経過を追うと次のようになる。
世界的に暗号通貨の市況が悪化していた。年初来高値が５９４ドル、それが６月に２４０ドルとなり、１０月には『２００ドルを割り込むだろう』と市場関係者の間では常識となった。ＦＴＸのトークンは８９％の大暴落を示した。
となれば投資家は財産を保全に投資を引き上げるだろう。その投資家の要望にＦＴＸが応じられなくなった。アラムダ社にＦＴＸは１００億ドルを融資していた。顧客はおよそ１０万人で、その預かり資産は１６０億ドル。８０億ドルが債務超過となっていた。
アルジャジーラは、預かり資産は最大５００億ドル、またＣＥＯの個人資産は１７０億ドルと『フォーブス』が査定してきた。基礎的にはポン時スキームの構造だった。
暗号通貨取引は世界中でひろくコンピュータでなされ、ビットコインの場合、参加者の８０％が中国だった。かれらの目的は投資というより資産の海外移転を合法的に出来ることだった。
中国共産党は規制強化に乗り出したため中国人業者は世界に散った。電気料金のやすいテキサス州やカザフスタン、そしてタックスヘブンやドバイへ向かった。
倒産したＦＴＸは香港で設立され、やがてバハマへ移転、デジタル通貨業界でたちまち頭角を現し、関連会社が１３０社。投資家はおもに米国だった。キプロスや日本にも支社があるが、日本では無登録営業を警告された上、倒産直後に一ヶ月の業務停止となった。
ＦＴＸのＣＥＯはバンクマン・フリードという３１歳の若者である。経営危機が伝わるとライバルの［ＢＩＮＡＮＣＥ＝バイナンス］が買収意欲を示した。
このバイナンスも中国で起業され、ＣＥＯの趙長鵬（４１歳）はカナダへ移住し、現在は巴里、ドバイが拠点。その趙長鵬がＦＴＸの財務状態をしらべて、１１月８日に「買収案を撤回」した。
ＦＴＸは米国裁判所に１１条を申請、管財人に辣腕ジョン・レイ三世が就任した。かれはエンロン倒産処理で知られる。
ビットコインなど暗号通貨は（日本では仮想通貨といわれる）日本人名「ナカモト」という謎の人物が発明し、暗号を解読するマネーゲームのようなものとして拡がった。
これが『将来の通貨』と誤解して、まずカネに貪欲な中国で大ヒット、欧米に拡がり、日本でもブームが来た。ちなみに孫正義のＳＢＧも１億ドルを投資していた。
世界では法規制、とくに利潤に税金をかけることで対応し、ベルギーなどは３３％の課税率を４５％に引き上げた。
アイスランド、イスラエル、日本の同様な対応を取っている。
▲シャドーバンキングの枠をこえた
世界的なマイニングのシェアは ファンドリー社（米国）が１８・０％、以下「アントプール」が１５・３％、「Ｆ２プール」が１４・７％，「プーリン」が１０・８％、そして趙長鵬の「バイナンス」が１０・７％。これら大手五社で世界シェアの７０％を占める。
問題とは何か？ なぜ中国がいち早く禁止したのか？
世界の先進国は中央銀行、財務担当などがビットコイン登場時点から真剣な検討をしてきた。つまり暗号通貨を認めるか、それとも別の市場として扱うか。
規制の先頭を切ったのが中国。つまり通貨発行権は中央銀行の所管であり、すなわち共産党が統治する領域であり、暗号通貨は主権を脅かす潜在敵と見なしたからだ。前後して、アリババが上場寸前だった金融子会社『アント』に待ったをかけた。中国国有銀行を脅かす存在となるからである。
通貨発行益（セニュリージ）は政府が独占するのであり、類似を民間に許可すれば通貨が多彩となるのではなく中央政府の統治権利を奪う。だから中国は敏感だった。
通貨は現ナマがなくともディビットカード系は先払いであり、クレジットカードは預金の与信枠があり、小切手も手形も銀行で決済される。つまり中央銀行の通貨供給量のコントロール下にある。
ところがビットコインなどの暗号通貨は国家主権とかかわりなく勝手に発行されるから統制の埒外になることを懼れた。
欧米並びに日本の政府、中央銀行、財務省は別の市場だとして税金による規制をかけたりしてきたが、セニョリージとの兼ね合いをどうするのか、まだ結論を出していない。
それにしても、金の亡者達のマネーゲームは本当に見苦しい。金の為に働くことがそれほどに楽しいのでしょうか。
と思うのも持たざる者の僻みでしょうか。そんなことは無いと信じたい。
下で、宮崎さんが書いてくれた中間選挙の胡散臭さについて、Haranoさんや及川さんも解説してくれています。
やはり、ニセ大統領（バイデン）陣営の死に物狂いの工作が成功したのじゃないでしょうか。
さて、トランプさんも共和党もアメリカ国民もこれを受け入れるのでしょうか。民主主義とはこんなものなのでしょうか。
きっと、今回もアメリカ国民は立ち上がらないのでしょう。やはりもう終わりじゃないでしょうか。
日本の劣化は止まるところを知らないようです。辛うじて正しい国家観と歴史観を持つ安倍さんが日本の顔を見世始めてくれていました。
その安倍さん亡き後、今の優柔不断総理は見事に正しい国家観も歴史観も持たない。つまりは、日本の為という考えはお持ちでないようです。
その中でも相変わらず外務省が日本の為にならないことばかりやっているようです。それでいて顔の見える外交になってきたと自画自賛しているようです。
青山さんが今の日本を顔が無いと「ぼくらの国会」で喝破してくれています。
それにしても、やはり政・官・財・マスメディアの総入れ替えが必要でしょう。とは言え、その替える人材も居ないのが現実です。
やはり、どれだけ時間が掛かろうとこの教育に取りかからない限り日本の未来はないし、最悪の場合は消滅でしょう。
今回の米中間選挙にはがっかりです。と言うか、こうならないかと心配していたのが現実のものとなってしまったようです。
それにしても、トランプさんもアメリカ国民も何の疑問も持たず手も打たずに選挙に望んだことに驚きです。
一体、あのニセ選挙が起こらないと考えたのは何故なのか不思議です。
宮崎さんが報告してくれています。やはり、トランプさんを筆頭に保守の油断でしょうか。それとも、何か考えがあったのか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和四年（２０２２）１１月１１日（金曜日） 通巻第７５１９号
何が「赤い波」を阻んだか？ 米中間選挙で民主が『善戦』
ネバタ、ジョージア、アリゾナの上院、いまだきまらず
上院はのこり三隻。共和党４９，民主党が４８（定員は百）。
現時点（日本時間１１月１１日午前三時）で民主優勢がアリゾナ、共和党優勢がネバダ州。ジョージア州は、過半数を超える候補がいなかったため、選挙をもう一度行う。結論は１２月１０日頃まで持ち越された。
下院はペロシが１９回目の当選を果たすなど、各地で共和党が苦戦となった。ペロシは落選が予想されていたのだ。
下院の過半数は２１８議席。現時点の予測では共和党はわずかに３席ほど上回る結果となるだろうが、これは共和党の「辛勝」でしかなく、事前に期待された「赤い波」はおこらなかった
「赤い波」とは、共和党が猛烈な勢いで勝つ、ガソリン値上げなどでバイデンの不人気が主因となろうと予測されていた。
結果は民主党が意外に善戦し、惨敗が避けられたことだ。この意外な結果の原因を一つだけに絞ると、Ｚ世代が『妊娠中絶』問題で投票所に向かったからだろう。
終盤で１８歳から２６歳の女性が、棄権せずに投票所へ向かった。中絶に反対した共和党候補が多い選挙区では、治安やインフレより、この問題が焦点化していた。
ネバタ、アリゾナは本来、保守地盤だが、シリコンバレーから民主党支持の厚い層が移住していたため、本来のキリスト教ファンダメンタルズの勢いがそがれた。
さてバイデンは、これで再選に打って出る可能性が高まった。他方、共和党はトランプ一本化が、デサンティス（フロリダ州知事）の出現で、波乱含みとなった。
これでも立ち上がらないアメリカももう未来はないのかも。それでも、Chinaと共倒れになってくれれば良いのですが、Chinaの生き残りだけは勘弁願いたいものです。
蔣介石が如何に日本を戦争に引き摺りこんだかはねずさんなどのお陰で多くの日本人が知るようになりましたが、まだまだ反日売国左翼・在日・マスメディアがそれが知られることを阻止しているので多数を占めることは出来ないようです。
一体、何時になったら日本人が目覚めるのでしょうか。
それもねずさん達の忍耐強いこつこつとした努力が受け入れられる時が来ると信じます。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさんの学ぼう日本より 2022/11/09
日本は戦争をしていた。蒋介石はビジネスをしていた。
・・・略
日本が有色人種国でありながら、唯一、独立を維持できた理由が、要するに出来事を魔法として捉えるのではなく、常に科学的合理性と客観的論理性によって把握するという特徴にあるわけです。
この傾向は、昨今の南京問題や、いわゆる慰安婦問題についても、同じことが行われています。
それらの問題について、日本人は、いちいち彼らの主張のひとつひとつを正確に捉えて、それが事実であったかどうかを科学的合理性と客観的論理性によって検証し、事実でないものは事実でないと主張しています。
しかし、彼らがそうしたありもしないことを事実だと言って宣伝するのは、科学的合理性と客観的論理性によるものではありません。
そうすることによって、日本政府から巨額の賠償金を得たり、日本国内での利権を得たり、あるいは日本企業の持っている世界的信用とマーケットを横取りして「金儲け」をすることに目的があります。
目的が金儲けであり、事実それによって大金を得ることができるのですから、科学的合理性と客観的論理性など関係ないのです。
ですから日本が、彼らの主張に対していくら科学的合理性と客観的論理性に基づく検証を行って、彼らの主張の間違いを主張したとしても、一時的には彼らを抑えることができたとしても、すぐに再び三度（みたび）同じ主張が繰り返されます。
では、そうした不合理な宣伝工作に対して、我々日本はどのように対応すればよいのでしょうか。
その答えも、実は簡単です。
目的がカネにあるのですから、カネを出さない。
それだけのことです。
オレオレ詐欺への対策と同じです。
そしてそれ以上に大切なことは、我々自身が「しっかりとした自覚」を持つことです。
嘘は百万回付いても嘘なのです。
一片の真実によって、嘘の砂城はもろく崩壊します。
そもそも、二千年の間、そんなことばかりを繰り返してきたのが彼らです。
彼らには彼らなりの、その道のハエある伝統があるのです。
とてもじゃないけれど、我々日本人は、彼らの土俵では勝負にならない。
けれど我が国は、万年の単位で、正義や公正を重んじてきた歴史と伝統があります。
我々は、堂々と、その元からあるもので進んでいけば良いのです。
特亜と呼ばれる三国以外の世界中の国々が、日本の持つ正義と公正を待ち望んでいるのです。
なにしろ、それを実現出来た国は、歴史上、日本だけなのです。
胸を張って、そして謙虚に、我々日本人は、日本人として歩む道をしっかりと歩んでいきたい。
そう思っています。
やはり、日本人は世界がどれ程腹黒いかをきちんと認識して、内外の使い分けをするしかないのでしょう。
そのためにも、正しい国家観と歴史観をきちんと持つしかないでしょう。それには教育の改正と反日売国左翼・在日・マスメディアの一掃しかないでしょう。
なんとしても撲滅して欲しいパチンコですが、どこまで本気かは分かりませんが徐々に追い詰めているようです。
これが本気で撲滅に成功することを期待したいものですが実際にそうなるまでは信用出来ないのが情けない。
その追い詰め振りの動画がありました。
どこまで本当かを疑うのはやはり警察との癒着でしょう。今も天下りをやっているのでしょうか。そういう報道が一切ないのがどうにも怪しい。
と言うか、政府・自民党が政策として打ち出さないことに南北朝鮮に籠絡された議員の動きがあるように思えて仕方ない。
こんなことも出来ない国家議員達はやはり当選させてはならない。これさえ出来ない日本に未来は見えません。
日本の日本原子力研究開発機構（JAEA）が以前にも取り上げた高温ガス炉という最新技術を開発していいるようです。
どうやらまだ続けているようです。それを詳しく解説してくれている動画がありました。
こういうワクワクするような技術が紹介されて嬉しくなりますが、それが実用化されたということを聞いたことは殆ど無かったような気がします。
これも国家のバックアップが消極的なことにもあるのじゃないでしょうか。つまりは、予算の配備ですね。
やはり、政府・自民党の本気が見えないということでしょう。日本のことに興味の無い奴等にそれを期待しても無理なのでしょう。
つまりは、国の為に働く気概のある政治家を選ぶしかないのです。
目覚めよ日本人！