「VERY」という女性月刊雑誌がある。
一説によると、年収２千万円程度のご主人を持つ、３０代～４０代の主婦を対象とした、ファッション誌だ。
子育て世代の女性を対象とした雑誌ではあるが、その中心はメイクやファッションなど。
姉妹誌が「JJ」→「CLASSI」（→「VERY」）→「STORY」→「HERS」なので、大体の読者層というか、読者の生活志向がわかる雑誌でもある。
その「VERY」が発売日の今日、なかなか挑戦的？な広告を新聞に掲載している。
創刊２０周年の広告のようだが、タイトルが「妻たちの逆襲、に気を付けて！」と、読者である女性のご主人に向けたカタチの広告になっている。
この「妻たちの逆襲」の切り口が、妻から突然切り出される「離婚話」の原因（と思われること）をいくつか列挙している。
その最初に取り上げられているのが
「ほぼ仕事だけしているくせに、俺ってちょっとイケダン？とか思っている世の中のご主人～！大丈夫ですか？たぶん大丈夫じゃないですよ。」
という、一文。
「仕事だけしているくせに」とは、すごい言い回しだな～と思うのだが、要は「仕事だけではなく、家庭でもそれなりに働いてほしい」ということを言っているようだ。
確かに、この文章の続きは
「子どもが熱を出したとき、仕事を切り上げ帰ってくるのは奥さんが８割ではないですか？子どもの（学校の）時間割、あなた（＝読者のご主人）もちゃんと把握していますか？
忙しすぎて洗えなかった夕飯のお皿を、咎めたことはありませんか？」
になっている。
仕事をしながら子育てをされている、ワーキングマザーなら頷く文章だと思う。
そして、続く文章は
「子どもがママに甘えるのは当たり前。でも旦那さんまで甘えてどうする！」
となる。
「旦那さんまで甘えて・・・」というのは、「私は、あなた（旦那さん）のママではないのよ」という読者の本音かもしれない。
広告全体を読むと、「ご主人も、時にはVERYを読んでください」という内容なのだが、そこに書かれている広告文を読むと「これからの男性に求められるのは、家庭スキル」ということのようだ。
この「家庭スキル」というのは、たとえばトイレットペーパーが切れそうになる前に、何気なく取り替えておくとか、もう一歩進んでストックの状況をみて、買い足しておくといったことだ。
実際、この広告文には
「ストックが切れそうなトイレットペーパーを買ってこよう。言葉より、そろそろ態度で示そうよ。」
とある。
この文を読んだとき、今から２０年以上前のドラマを思い出した。
そのドラマそのものはタイトルを含めストーリーそのものは覚えていないのだが、家庭の崩壊と再生のようなテーマのドラマで、母親が自分勝手な家族に対して「夏になれば、当たり前のように扇風機が出。冬になれば勝手にストーブが出ると思っているでしょ。あなたたちは気づかないかもしれないけど、全部お母さんがやってきたことなの」というセリフがあった。
その言葉で、家族が「家族とは何か？」ということに気付く、という場面だったのだが、「なかなかの名セリフ」という印象が残っている。
そうなのだ、この母親は家族が当たり前のように感じていることに関して、「違う！」と言いたかっただけではなく「自分」に対しての評価をしてもらいたかったのだ。
そのドラマから２０年以上経っても、社会はあまり変わっていないのかもしれない。
ただ、今は「じっと耐える」のではなく、「女性を企業などで活用するなら、男性は家庭で活用させていただきます」という本音が、「VERY」のような広告となって表現されるようになった、ということだろう。
安倍さんだけではなく、今の日本の社会全体が「女性の活躍」などと言う反面、どこか違和感を感じるのは、その視点のなさが、今の日本の社会の中での「ズレ感」となっているのではないだろうか？
先日「今年もバターが不足すると思われるので、緊急輸入をする」という政府側から話が、ニュースとして伝えられた。
朝日新聞：バター、７千トンの不足見込み 農水省は緊急輸入の方針
ここ２，３年スーパーの乳製品売り場に行くと、「バターの入荷量が少ないため、お客様にはご迷惑をおかけいたしております」というお詫びの文とともに、「おひとり様１回のご購入は１個に限らせていただきます」と、書いてある。
実際、バターが毎日店頭に並んでいる、という感じではない。
バターがなくても、マーガリンで代用といっても、昨今の「健康意識の高まり」で、マーガリンに含まれる「トランス脂肪酸」を極力排除するために、マーガリンの購入をためらう方も増えているようだ。
これまで、「バター不足＝牛乳の消費量の減少」ということが言われてきた。
もう一つは、酪農を辞める酪農家が増えている、という点だった。
酪農家が酪農を辞めるということは、酪農業そのものの衰退ということだけではなく、再度酪農業を始めようとしても初期投資がかかりすぎるために、一度辞めると再び事業を始めることができず、減少するのみとなってしまう、ということだった。酪農を辞めないにしても事業規模を縮小する酪農家さんも少なくない、という話を以前聞いたことがある。
そのような酪農家の減少によるバター不足という原因はわかるのだが、最近「本当に、バターって不足しているのだろうか？」と、疑問に感じるようになってきた。
というのも、牛乳から作られるヨーグルトなどが、随分値下がりしているのだ。
商品の過剰というよりも、スーパーなどでの「目玉商品」として、ヨーグルトが使われるようになり、そのためヨーグルトそのものの販売量が増えているのでは？という気がしているのだ。
そして「ヨーグルトの目玉商品化」というのは、今年に入ってからは恒常的になりつつあるように感じている。
それだけではなく、昨今の「健康志向」で「牛乳は飲まなくても（あるいは「飲めなくても」）、ヨーグルトは食べる」という方は案外多い。
そのような生活者の志向の変化と、価格が連動するかのような値下がり感があるのだ。
乳製品のメーカー側としても、牛乳にこだわるよりも牛乳の加工食品であるヨーグルトの販売で牛乳の売り上げ減少分をカバーできれば、問題はないのでは？
そんなことを思っていたところに、ライブドアニュースに気になる記事があった。
livedoorNews：バターの輸入は政府しかできない・・・バター不足の一因になった側面も
この記事を読むと、バター不足は「官制不足」なのでは？という気がしてくる。
政府側（というより、お役人の）都合で、酪農家さんたちを廃業や事業規模縮小に追いやり、生活者には「バター不足」という不安や危機感を持たせ、洋菓子店などには「値が上がっても、仕方ない」と思わせているのでは？といううがった見方をしてしまうのだ。
学校給食の「米食化」により、学校での牛乳消費量の減少が酪農家に多大な影響を与えている、というのであれば、牛乳の加工食品である「ヨーグルト」や「チーズ」にすることで、消費の維持を考えることも重要だと思うし、そのような提案をなぜ、政府側（農水省）はしないのだろう？
今朝の新聞だけではなく、テレビやラジオでもトップニュースとして扱われた「年金機構の個人情報流出」。
過去最大の流出数というだけではなく、「年金機構」そのものへの不信感も取りざたされるほどの問題となっている。
今後のことに関しては、どのような対応策がとられるのかまだまだ不明だが、当事者は世間が思うほどの危機感を持っていないのかもしれない。
中日新聞：「ウイルスに感染」ネットに投稿 年金機構公表４日前、職員？
中日新聞の記事ではあくまでも「？」マーク付きなので、事実確認はされていない、ということになっている。
ただ、２ちゃんねるに投稿された内容から、職員の可能性はあると考えられている。
もし事実だとすれば、この流出が起きたのは２８日以前。
その後も、２ちゃんねるに実況報告のような投稿が続いていた、ということになる。
今の民間企業だけではなく、行政に携わる人たちでこのような「仕事の実況報告」のような投稿をする人が、いらっしゃるのだろうか？
そもそも、職務上の「守秘義務」というものがあるのでは？
まして、自分の仕事のミスを２ちゃんねるというサイトに投稿する、というのは、ビジネスマン（民間・公務員問わず）としては考えられない。
投稿された時間がわからないので、何とも言えないが、もし就業時間中だとしたら、とんでもない職場ということになる。
もちろん「情報を管理する」という点でも、「共有ファイルの利用ができなくなりました」という、気軽？な投稿から考えると、「年金情報」そのものが「共有ファイル」の中にあり、その「ファイル」にアクセスできる対象者自身に「個人情報を管理している」という意識が低かった、ということがうかがえる。
年金機構の職員すべてとは言わないが、「個人情報の管理とアクセスができる意味」ということを、十分理解していなかったし、そのような意識づけもしてこなかったのでは？という気がしてくる。
「誤ってスパムメールを開いた」ということだが、そもそも「怪しげなメールは、開かない」ということは、今やネットを使う常識なのでは？
記事中にも「差出人不明のメールは開封ないよう、警告されていた」という一文が投稿されていた、とあるので年金機構側としては、一応の注意喚起をしていたのだろう。ただ、当事者にとっては「重要なこと」という認識ではなかった、ということかもしれない。
数年前にも「ウィニー」というソフトをダウンロードしたPCから、様々な情報が流出したということがあった。
今では職場で使うPCに、フリーソフトをダウンロードすることを禁止している企業や自治体が、ほとんどだと思う。
何より企業や自治体側が、使用者の利用状況の監視をするようになっているはずだ。
就業時間中にそれこそ、「２ちゃんねる」などに投稿していることがわかれば、注意勧告の対象となってもおかしくはない、というのが今の職場での常識だと思っていたのだが、年金機構は違っていたのだろうか？
ただ記事の内容全体から受ける年金機構という職場の印象は、「緊張感のない職場」だ。
「緊張感がない」というよりも、「緊張感がなさすぎる職場」という感じしかない。
今日、６月１日は「衣替え」の日。
しかし、例年にない暑さで「衣替え」を早めた学校や企業も、多かったのではないだろうか？
先週には、JRの職員さんが熱中症のため、職務中に倒れるという出来事も起きている。
夏になると、様々なトラブルが起きてくる。
日焼けなどは、女性にとっては大敵。最近では、年間を通してUVケアを怠らない女性も、いらっしゃると思う。
もう一つが「虫よけ」かもしれない。
今年は随分早くから「デング熱」の媒介となる、やぶ蚊対策を謳うドラッグストアのチラシ広告を見ることが多く、これも地球温暖化の影響か？と、感じていた。
そんなこともあってのことだろう、今日の朝刊の２面に小さいが「なるほどね」と思う広告が掲載されていた。
その広告とは、防虫剤などを製造・販売している「フマキラー」の広告。
フマキラー：「命のそばに」プロジェクト
プロジェクトのタイトルだけを見ると、「大げさな」という気がするが、内容を読むと決して大げさな感じではない。
そして「なるほど」と思う理由は、フマキラーという企業の持つ「使命」をこれまでとは違う視点で、訴求しているからだ。
随分前に、朝日新聞社が一般の方を対象とした広告大賞を紹介したことがある。
この時紹介させていただいたのは、大日本除虫菊（＝金鳥）のイメージ広告だった。
この↑広告でも、訴えている通り熱帯の途上国の人たちにとって、蚊などを媒介とした感染症に罹患する、ということは「命に係わる問題」なのだ。
一つは衛生面などの問題が大きいのは、ご存じのとおり。
アフリカなどでは、殺虫剤をしみこませた「蚊帳」が、健康のために必需品といわれている。
そう考えると、今回のフマキラーの「命のそばに」プロジェクト、というのは決して大げさなことではない、ということがわかる。
まして、昨年の晩夏には東京の代々木公園で撮影をしていたアイドルが、「デング熱」にかかり話題（と言っては失礼だが）になった。一時は公園そのものが立ち入り禁止となるほどの、出来事だった。
今や日本でも熱帯地域で起きていた？害虫を媒介とした感染症は、よそ事ではないのだ。
そして、このプロジェクトでも取り上げている外来害虫の脅威も、ますます高くなっている。
「殺虫剤は嫌な虫を殺すもの」ではなく、衛生面で問題のない日本でも環境の変化によって「命を守るもの」になってきているのかもしれない。
その視点で考えると、「殺虫剤」という商品のこれまでとは違う視点が見えてくる。