サンマ、不漁で今年も高値の花か

先日（8/11）当ブログで「地球温暖化でササが高山植物を脅かしている」と書いたが、同じく温暖化と乱獲で、今年のサンマ漁も不漁といわれている。毎日新聞（2020.8.4付）には「サンマ今年も高値の花？漁獲減＋コロナで国際会合延期 水産物 世界で争奪戦」という記事が出ていた。
※トップ写真は、PRTIMESから拝借した

昨年から大型船によるサンマ漁は通年で可能となり、いつでもスーパーの店頭などに並んでいるが、1尾150～200円と割高で、しかも痩せているので全く買う気が起きない。もうもうと煙の上がったかつてのサンマには、お目にかかれないものか。

冷たい海流を好むサンマは、なかなか日本近海に現れない。しかもサンマだけではなく、サケ、サバ、スルメイカの漁獲量も減っているという。ピーク時に比べて日本の漁獲量は約7割減というから、これは深刻な問題だ。かといって今さら好みを魚食から肉食に変えたくはない。自宅のガスコンロも、美味しく魚が焼ける最新式に買い替えたばかりだ。マメにスーパーの店頭をチェックして、割安な旬の魚を探すしかないか…。では最後に記事全文を紹介する。

サンマ漁のシーズンが到来する。北海道では７月、店頭で１匹５９８０円の高値を付けた。「初競りのご祝儀相場だ」（水産関係者）との声が多いものの、近年は深刻な不漁が続いており、今年も価格高騰が懸念される。漁が本格化するのは８月。新型コロナウイルス流行に伴い、資源管理に関する国際会合が延期となったこともあり、日本の秋の味覚を代表するサンマの漁獲動向には不透明感が強い。

北海道釧路市の地方卸売市場で７月１５日、サンマの初競りが行われ、１キロ当たり４万１０４０円と過去最高を更新した。このサンマは北海道東部、太平洋沿岸の「流し網漁」で取られた。日本の漁獲量の９９％以上は、日本近海や北太平洋公海の「棒受け網漁」で取れるサンマだ。

全国さんま棒受網漁業協同組合（東京）によると、漁船はサイズに応じて８月１０～２０日に順次出漁する。大石浩平専務理事は「今シーズンがどうなるかはまだ分からない。昨年の大不漁からは反転してほしい」と話す。サンマの店頭価格は上昇傾向にある。消費者が気軽に買える価格に戻らなければ食卓から遠のきかねないが、「水揚げが少なければ高止まりが続く可能性がある」（水産関係者）という。

農林水産省の統計によると、日本のサンマの漁獲量は２０１９年、４万５８００トン（速報値）。ピークの１９５８年の１２分の１以下に減り、過去最低だった。海洋環境の変化に加え、中国や台湾漁船による操業の活発化も指摘され、日本の水産庁は各国に漁獲規制の強化を呼び掛ける方針だ。

だが新型コロナの影響で、日本や中国、台湾など８カ国・地域がサンマの資源管理を話し合う北太平洋漁業委員会（ＮＰＦＣ）が今年６月に札幌市で開く予定だった年次会合は延期された。資源保護の取り組みが停滞するとの見方も出ており、サンマ漁の先行きに警戒感が広がっている。

水産物、世界で争奪戦
サンマをはじめ、近年の国内の漁獲量は減少傾向が続く一方で、世界では新興国を中心に水産物消費が増えている。政府は資源回復に向けた漁獲規制の強化を急ぐとともに、水産物の輸出拡大も目指すが、新型コロナウイルス感染症の影響もあり、多方面の施策展開には困難も伴いかねない。

日本の２０１９年の漁獲量は養殖を含め４１６万３０００トンと、ピーク時の１９８４年（１２８１万６０００トン）から約７割減った。サンマやサケ類、スルメイカが軒並み過去最低となったほか、サバ類の落ち込みも響いた。

乱獲などによる資源量減や漁業者の高齢化に加え、肉類消費の増加なども要因とされる。水産庁は、サンマなどに適用している漁獲上限を定める漁獲可能量（ＴＡＣ）制度の対象魚種を広げる方針で、「水産改革」を推進する姿勢を示す。

日本とは対照的に、輸送技術の発達などを支えに世界の１人当たりの食用魚介類消費量は１７年に年間約２０キロと過去半世紀で約２倍に増えた。アジアやオセアニア地域は生活水準の向上も背景に、増え方が顕著だ。

国際競争の激化が見込まれる中、日本政府は３０年に農林水産物・食品の輸出額を５兆円に引き上げる目標を掲げる。ただ、１９年は９０００億円余りにとどまった上、新型コロナによる需要減に直面しており、先行きは予断を許さない。

■ＫｅｙＷｏｒｄ　日本のサンマ漁
光に集まる習性を利用し、集魚灯で群れを網に誘い込む「棒受け網漁」が主流。漁船は１０～２０トンや１００～２００トンが多い。回遊魚のサンマの群れが日本近海を南下するのに合わせて北海道、東北、千葉県の沖が中心的な漁場になってきた。近年は来遊量が減っており、水産庁は従来８～１２月に限ってきた大型船のサンマ漁の操業期間を２０１９年から通年で可能にした。