「川上宣言」を刻んだモニュメントを村内3ヵ所に設置／吉野郡川上村

昨日（2020.6.29）の毎日新聞奈良版に、《「川上宣言」知らせる 水源地の森保全 モニュメント設置》という記事が出ていた。宣言文を刻んだモニュメントを村内3ヵ所に設置したという。川上村らしいSDGs（エス・ディー・ジーズ）への取り組みだ。「川上宣言」の全文は、こちらに出ている。

川上宣言は、同村とつながりのある早稲田大学名誉教授・宮口侗廸（としみち）氏が書きあげた。2018年12月に奈良新聞に掲載された「川上宣言企画特集」で、宮口氏は川上宣言を書き上げた当時の心境を以下のように語った。

地理学者である筆者には、都市には都市の価値があり、山村には山村の価値があるはずだという持論があるが、都市経済の急成長は、都市以外の価値が育ちにくく見えにくい世の中をつくってしまった。吉野林業の発祥の地として栄えた林業も低迷の時代を迎えていたが、平野部に価値ある水を供給するダムの建設のさなかにあって、なお奥地に清らかな水を持つ村が、水源地の村づくりを高らかに宣言しようという発想はまさに自然の価値の再認識の時代にふさわしくこの上なく嬉しく思った。

コロナ禍で都市集中の弊害が浮き彫りになるなか、「自然の価値」を再認識する契機として、川上宣言の意義はますます高まっている。では、最後に記事全文を紹介する。

「水源地の森」を守り、＜下流にはいつもきれいな水を流します＞などと誓った「川上宣言」（１９９６年）を村内外で広く共有してもらおうと、川上村は今春、宣言文を刻んだモニュメントを国道１６９号沿いの村内３カ所に設置した。吉野川（紀の川）の源流に位置する村が「持続可能な暮らし」を目指す際の「憲章」として発信している。【萱原健一】

モニュメントは３月に設置されたが、新型コロナウイルスの影響で村は広報を控えていた。５項目の宣言文が刻まれ、「宣言ひとつひとつの実現に向けて歩みを続けます」と誓っている。村は９９年度から約１０億円を投じて約７４０ヘクタールの森を購入し、「水源地の森」として保全活動をしている。２００７年度からは毎年、県内の小学校５０校で「森林環境教育」の出前授業に取り組み、＜子供たちが、自然の生命の躍動にすなおに感動できるような場＞を作ってきた。

＜都市や平野部の人たちにも、川上の豊かな自然の価値にふれあってもらえるような仕組みづくりに励みます＞。下流域でも村の森林保全活動をアピールし、近年、和歌山市などでも取り組みが高く評価されている。また、＜都市にはない豊かな生活＞の実現は、吉野林業の再生に取り組む一般社団法人「吉野かわかみ社中」や移動販売で村民の生活を支える同法人「かわかみらいふ」が担っている。

村外の若い世代にも宣言の意義をアピールしている。今年度、村は大阪工業大（大阪市）と連携し、正規授業として「源流学」を開講した。講義は５月から計７回。当初は大阪・梅田キャンパスで行う予定だったが、新型コロナの影響でオンライン授業に。今月１５日、講師を務めた「森と水の源流館」（同村迫）事務局長の尾上忠大さん（５５）は学生たちに「私は『川上宣言』があったから、川上村に来たんです」と語った。

源流館が開館した０２年当時、大阪市内の会社に勤めていた尾上さんは運営サポートとして同館に携わり、０５年には退職して源流館の事務局に入った。「宣言を一つ一つ具現化するのが自分の仕事。守ってきた自然を村の資源としてどう生かしていけるか」。源流館が主催する「水源地の森ツアー」をさらに充実させていく考えだ。

同じく「源流学」で講師を務めた村水源地課主事の加藤満さん（３１）は「モニュメントを見て、村の目指している方向性を村民に感じてもらい、応援してくれる村外の人との新しいつながりを生むツールになれば」と話す。

コロナ禍の中「世界で最も安全な国」ランキングで日本は堂々の5位！（by やまとごころ）

今日も星乃勝さんのHP「スマkan」（2020.6.28付）から。やまとごごろ.jpに、「コロナ禍の世界で最も安全な国はどこ？ 1位はスイス 日本は5位にランクイン」という記事が出ていたそうだ。政府の対応が良かったからとは思わないが、トップ5に入ったことは素直に嬉しい。記事の概要は以下の通り。

香港のDeep Knowledge Groupが、現在最も安全な国のランキングを発表した。130の定量的および定性的パラメーターと、検疫効率、政府の危機管理効率、医療体制、地域の回復力などのカテゴリの1万1400以上のデータポイントに基づいた分析によるものだ。

新型コロナウイルス感染が世界に広がる現在、最も安全な国はスイス。２位はドイツで、日本は5位に入った。これは6月3日のランキングだが、4月12日のランキングとは順位に変動がある。当初は危機に迅速に対応でき、緊急事態への備えが高かった国が高くランク付けされたが、現在は経済回復力のある国が上位にランクされている。

欧州、アジア・太平洋、中東がほとんどで、アメリカ大陸からは20位以内にはカナダしか入っていない。それ以外では、アメリカ大陸とアフリカ大陸では41位のチリ、69位の南アフリカが最もランクが高く、特に南米とサハラ以南のアフリカではスコアの低い国が多い。アメリカは58位、ロシアは61位、イギリスは68位。最下位はコロナ以外の感染症も蔓延する南スーダンでスコアは300だった。

日本がまず最初に入国規制を緩和する対象国として上がっているオーストラリア（8）、ニュージーランド（9）、ベトナム（20）、タイのうち、タイは47位（スコア541）となっている。スイスと日本のスコアの内訳を見ると、検疫効率で大きな差が出ているのがわかる。

日本の観光業の未来は明るい（by ダイヤモンドオンライン）

星乃勝さんのHP「スマkan」（2020.6.25付）で「コロナ禍があっても、日本の観光業の未来が明るいワケ！」という「ダイヤモンドオンライン」（6/4付）の記事を読んだ。「自然体験ツアー」で海外からの観光客を呼び込もうという趣旨で、やや楽観的過ぎるような気もするが、悲観論一色のなかにあって何だか元気が出る記事だった。全文は上記リンク先で読んでいただきたいが、概要を以下に紹介しておく。
※トップ写真は奈良公園（2006.6.27 撮影）

世界観光機関によれば、世界の国際観光客到着数も国際観光収入この25年間、ずっと右肩上がりで増え続けている。

観光は、世界的な経済危機や国際的な紛争、あるいは膨大な数の人が犠牲になる未曾有の災害などが発生しても、それらの影響をほとんど受けることなく、安定的に成長できる産業ということだ。

なぜこうも危機に強いのかというと、客の激減も早いが「戻り」も早いからだ。

製造業などの場合、人件費や競争力で負けたり、貿易摩擦が起きたりといった要因でなかなか回復できない場合があるが、観光はシンプルなサービス業であるがゆえに、観光資源に恵まれていれば客は必ず戻ってくるので、産業としての立ち直りが早いのである。

トリップアドバイザーが日本を含む6カ国を対象にした調査で、「外出規制で今すぐには行けなくても、私にとって旅行は重要なものだ」と考える人は、日本、オーストラリア、シンガポール、イギリスでは63～64％、アメリカではなんと71％に及んでいる。

新型コロナは怖い。が、人はウイルスに感染しないことを目的に生きているわけではない。「人生を謳歌する」ということなしに、生きていけない生き物なのだ。

先ほどのトリップアドバイザーの調査で「旅行先を決める上で今後重要になることは？」に対して、ほぼすべての国で、新型コロナの感染者数が減少していることや、公衆衛生、マスク着用などの規制が行われていることを挙げた人の割合が多くなっている。

日本は感染爆発もしていないし、死者も欧米に比べるとケタ違いに少ない。マスクはもはやマナーとして定着しているし、道路、公共施設、飲食店の清潔さは世界トップレベルだ。「ウイルスが心配だけど海外旅行もしたい」というニーズにハマる国なのだ。

中国で「新型コロナウイルス肺炎の終息後に行きたい国」を尋ねたところ、「日本」と答えた人の割合が44％と、2位の「タイ」（12％）を大きく引き離してトップになっている。

観光庁の『訪日外国人の消費動向 2019年年次報告書』によれば、「訪日前に期待していたこと」で「自然体験ツアー・農漁村体験」（複数回答）と回答した外国人はわずか6.3％、多くの外国人にとって日本観光は「日本食を食べること」（69.7％）や「ショッピング」（52.6％）というイメージだ。

観光庁が20の国籍・地域の人々を対象に実施したウェブアンケートでは、海外旅行の際に「自然に由来する体験」を求める人が多い。

6月1日、JTBとJTB総合研究所が発表した『新型コロナウイルス感染拡大による、暮らしや心の変化および旅行再開に向けての意識調査（2020）』によれば、「すぐ行きたい」旅行についての質問で、「知人訪問 (24.4％)」の次に多かったのが、「自然が多い」(19.3％)だった。

この調査を裏付けるのが、キャンプ場の盛況ぶりだ。実際、首都圏の有名キャンプ場は、6月の週末はすべて予約でいっぱい。7月も非常に混み合っているという。

各地で「自然体験ツアー」の整備も進んでいる。大自然の中でのトレッキングや、星空を見るツアー、さらにラフティングやカヌーなどが、これまで以上に人気になっていくはずだ。

利用環境が向上すれば、外国人観光客の耳にも届く。中国人観光客にも「モノ消費からコト消費へ」というトレンドがあり、「日本観光はコロナ感染の恐れもなく、雄大な自然を満喫できるツアーが大人気」という流れがくる可能性もある。

「エコツーリズム」という概念があるように、本来は海外のナショナルパークのように、観光客から高い入場料をとって、そのお金を自然保護の整備費や人件費にまわさなくてはいけない。

箱根湯本芸能組合は、世界初の「芸者とオンライン飲み会」を開催した。リモートで芸者遊びなどを英語でレクチャーして、参加した外国人は大感激だったという。素晴らしい日本の観光PRだ。

この取り組みは、コロナ禍にならなかったらなかなか実現しなかったのではないか。追い詰められて初めてひねり出された起死回生のアイデアなのだ。

観光業の皆さんにとって、今は非常に苦しい時期だと思う。仕事を失ってしまった人たちも多くいらっしゃるだろう。しかし、皆さんを必要としている人たちがこの世界にはたくさんいる。どうか希望を捨てず、前向きに過ごしていただきたい。

国内需要を期待し、奈良市でホテルが続々開業／産経新聞

コロナ騒動がいまだ終息しない中にあって、奈良市では国内需要を期待し、ホテルの開業が相次いでいる。産経WEST（2020.6.26）が「インバウンド頼みから国内需要に照準 ホテル開業ラッシュの奈良」の見出しで、こんなまとめ記事を配信していた。全文を紹介すると、

多くの世界遺産に恵まれ、ここ近年は訪日外国人客（インバウンド）が増加していた奈良では、インバウンド需要を見込んだホテルの開業やリニューアルが今年、相次いでいる。ところが、新型コロナウイルス感染拡大は、思い描いた成長戦略に大きな影を落とした。ホテルや観光客誘致に力を入れてきた自治体は、地元客や国内旅行者の需要を掘り起こす戦略で、難局を乗り越えようとしている。（桑島浩任）

県民需要を掘り起こし
興福寺から徒歩数分の好立地にある「ホテル尾花」（奈良市高畑町）は、先月まで「ホテルサンルート奈良」として親しまれたが、今月、昭和５５年に閉館した前身の映画館「尾花劇場」の名前を復活させ、一部リニューアルを行った。平日の昼間にロビーをのぞくと、友人と談笑したり、のんびりと読書にふけったりしている年配の男女の姿が目立つ。多くは奈良市在住の地元住民という。

同ホテルは今月から、県民限定に「顔見世プラン」を始めた。シングル朝食付きで１泊４千円という破格の料金。新型コロナ下であえてもうけを度外視した新プランだ。中野聖子社長は「どうせ商売にならないなら、普段はできないことをやろうと考えた」と話す。これまでの宿泊客は県外からが中心。外国人は２割程度ながら、「インバウンドはまだまだ伸びるということで、県内のホテル全体が外国人向けにシフトする流れだった」と明かす。

ところが、新型コロナで状況は一変。そこで国内に目を向け、県民需要を掘り起こそうと考えたわけだ。「ホテルで過ごすだけの非日常を楽しんでもらう。新しい価値を提示していかないといけない」。顔見世プランは１０月末まで継続する予定で、会議室の大スクリーンで映画観賞が楽しめるプランも検討している。

インバウンド需要消滅
奈良県を訪れた外国人観光客数はここ数年で目覚ましい伸びを見せた。県の推計によると、平成２４年はわずか２８万５千人だったが３０年には２５８万２千人となり、６年で９倍以上に急増した。宿泊者数も２４年の１０万４３００人から令和元年の４６万８３０人と約４・４倍に増加した。

この「インバウンドバブル」をあてこんで、今年、奈良市ではダイワロイヤルホテルの「Ｄ－ＰＲＥＭＩＵＭ奈良」が３月にオープン。６月には奈良公園内に隈研吾氏がデザインした高級リゾートホテル「ふふ奈良」も開業した。７月２２日には米高級ホテル「ＪＷマリオット・ホテル奈良」（いずれも奈良市）もオープンする予定だ。しかし、新型コロナの感染拡大でインバウンド需要は消滅。訪日外国人客数は４月が２９００人、５月は１７００人で、ともに前年同月比９９・９％減という記録的な下落となっている。

創業１１１年の伝統を誇り、古都の迎賓館と呼ばれる「奈良ホテル」（同）も平成２９年に始めた約３年に及ぶ耐震補強工事が今春、完了したばかり。いよいよ本格稼働という矢先のコロナ禍に、藤田昌宏営業企画課長は「これまでの常識とは異なるコロナ時代の新たなホテルサービスが必要になる」と話す。フロントのスタッフがアクリル板ごしにルームキーをトレイに載せて宿泊客に差し出し、館内のサービス案内が記載された紙を渡す。要望があれば客室への案内すら控える。老舗ホテルの手厚いサービスのイメージとは異なるが、いずれも感染に不安を感じる宿泊客への配慮という。

一方で、値下げによる集客策は実施しない。国内旅行代金の２分の１相当を支援する国の「Ｇｏ Ｔｏ キャンペーン」に加え、奈良県も独自に県民が県内の宿泊施設を利用すると最大７割引になるクーポンの発行を予定しており、「国内旅行の需要はいずれ爆発する」と期待を込める。

旅行の楽しみ提供
５月にプレオープンした「ＡＮＤＯ ＨＯＴＥＬ 奈良若草山」（同市川上町）は昭和３９年創業の「遊景の宿　平城」をリノベーションした。若草山の中腹に位置し、奈良の街並みとともに東大寺大仏殿や興福寺五重塔が一望できる。

コロナ禍で外出自粛が続く中、出ばなをくじかれた格好となったが、売り上げは当初予定の４割減にとどまっており、８～９割減も珍しくない他のホテルに比べれば影響は控えめだ。「インバウンドを意識しすぎず、若草山のポテンシャルを生かした日本人に愛されるホテルを目指す」（オーナーの出口雅也さん）としたことが功を奏した。

夜景やホタルを観賞する無料ツアーに加え、春日山原始林の散策や山頂での早朝ヨガなどの有料プランも多数取りそろえる。出口さんは「旅行でのアクティビティをトータルで提供することが、これからのホテルには必要」と力を込める。

奈良県も補正予算で国内向けのプロモーションや商品開発に１億円を計上するなど、今後の感染状況を見極めながら近畿、西日本、国内と徐々に誘客のターゲットを広げていく考え。県の担当者は「奈良の魅力を再確認してもらって観光につなげたい」としている。

訪日外国人観光客数が6年で9倍以上、宿泊客数も約4.4倍。それが今春の訪日外国人観光客数は、前年同月比△９９・９％！このような数字を突きつけられると、改めて「インバウンドバブルの崩壊」のすさまじさを感じる。

近鉄奈良駅前の東向商店街では、早々と「ダイコクドラッグ」が訪日外国人観光客の減少を理由に閉店（閉業）した。駅前の「やまと旬菜 三笠」（奈良商工会議所地下）も閉店したし、「四季旬菜 大和路」（奈良ラインハウスビル5階）も今月末で閉店する予定だ。宿泊業も飲食業も小売業も、インバウンドに頼らない生き残り戦略の構築を迫られている。

昭憲皇后も宿泊された田原本御坊・浄照寺／毎日新聞「やまと百寺参り」第58回

NPO法人「奈良まほろばソムリエの会」は、『奈良百寺巡礼』（京阪奈新書）の刊行を記念して、毎日新聞奈良版に毎週木曜日「やまと百寺参り」を連載している。昨日（2020.6.25）掲載されたのは「昭憲皇后ご宿泊の寺／浄照寺（田原本町）」、執筆されたのは田原本町在住の日野益博さんだった。日野さんは詩吟を習っておられ、昨秋の万葉ツアーでは、詩吟風に万葉集を上手に歌っておられたのが印象的だった。
※トップ写真は、浄照寺御殿（対面所）上段の間

浄照寺は「田原本御坊」として知られる。お寺のHPには「御坊は大和に五ヶ所あり、今井・御所・高田・畝傍と合わせて五ヶ所御坊と称せられる。御坊は中本山のようなもので、特別の格式と権威を持っていた」とある。明治天皇が昼食をとられたり、昭憲皇后が宿泊されたりと、格式の高さがうかがえる。では全文を紹介する。

田原本二代領主・平野長勝（ながかつ）は幕府の命により陣屋を築きましたが、寺内町を形成していた教行寺（きょうぎょうじ）との間で支配権をめぐり争いが起きました。教行寺を大和郡山藩箸尾村（広陵町箸尾）へ退去させ、その跡地の北半分に平野家の菩提寺・本誓寺（ほんせいじ）を、南半分に円成寺を建立し西本願寺に寄進しました。のち末寺７２ヵ寺を有する西本願寺御坊に列せられ、寛延２（１７４９）年に寺号を浄照寺と改めました。

1887（明治10）年の天皇行幸のおり、浄照寺が昼食場所と決まりました。準備期間が短く湯殿や厠（かわや）の新築、家具の新調など宮内省役人の指示のもと、大変苦労された記録が残っています。
　　　
1890（明治23）年には昭憲皇后（のち皇太后）の行啓があり、当寺で１泊されています。４月22日午後、橿原神宮、畝傍御陵参拝のあと到着。門前では県、郡、町役場関係者、小学校教職員・児童がお出迎え。夜は町内の女性５人が琴の演奏でもてなしたそうです。このとき宿泊所となった浄照寺御殿（対面所）は、現在も当時のまま保存されていて、予約すれば本堂、親鸞聖人大幅の御影（寺宝）とともに拝観できます。（奈良まほろばソムリエの会会員　日野益博）

（宗　派）　浄土真宗本願寺派
（住　所）　磯城郡田原本町茶町584
（電　話）　0744-32-2477
（交　通）　近鉄田原本駅から徒歩約5分
（拝　観）　8時～17時境内自由、本堂拝観は要予約
（駐車場）　有（無料）