昨日書いた第2青函トンネルのように第2新幹 線網により長距離輸送のインフラが整備されれば、近郊は路面電車と自転車・歩行者を有効に使ったものにするというのが私 が何度も書いてきた未来の日本の交通体系です。
偶然でしょうか、昨日の第2青函トンネルの話題に次いで東京をバイシクルシティに変えるという記事がありました。
こういうのが本当になれば日本の国も一皮むけた大人の国になると思うのは私だけでしょうか。
東京都知事も特亜に金をばらまくための知事じゃないんだからこうした都をオリンピックまでに作り上げることに情熱を 注げは少しは名を残すこともできると思うのですが、今のままだと、来年早々のリコールも夢じゃなくなりそうです。
WIRED.jpよ り 2014.9.17 WED
2020 年までに東京をバイシクルシティに変える方法と、そのメリット
19世紀末、アメリカで自転車ハイウェイの建設が計画されていたのをご存じだろうか。自転車が都市に与えるインパク トは、いま改めて問うべき課題だ。 10月10日に開催される「WIRED CONFERENCE 2014」にも登壇するイノラボ所長、渡邊信彦が見据える、2020年に実現しうる自転車都市の姿とは。(『WIRED』Vol.12より転載)
1964年のオリンピックが東京にもたらした最も大掛かりなインフラは「首都高速」だった。59年に首都高速道路公 団が誕生し、64年10月10日の 開会に向けて、建設が急ピッチで行われた。東京が世界に名だたる都市へと成長するための、それは不可欠なビッグプロジェ クトだった。
それから半世紀。再び開催される2020年のオリンピックを控えて、50歳をとうに超えた「東京」の若返り施策は急 務となる。コンパクトでエコロジカ ルなオリンピックを謳っている以上、開催都市もまたそうした観点からの再編が必要なのは言うまでもない。都市とモビリ ティとの新しい関係を築くべく、グラ ンフロント大阪などで実験的な試みを主導してきた「イノラ ボ」(電通国際情報サービス オープンイノベーション研究所)の渡邊信彦所長は、2020年を見据えたとき、都市交通を「自転車」を軸に再編することこそが現実解だと語る。
「これまで自動車をベースにしたマイクロモビリティの可能性を探ってきましたが、製品開発に時間とコストがかかるう え、実際に都市で走らせようと思っ たら法制度の整備にとてつもない改革が必要となります。それを終えてからサーヴィスを実装するとなったら、もはやまった く時間がない。けれども自転車であ れば、すべてが一気に解決する」
イノラボの提案はこうだ。自転車はシェアバ イクというかたちで、都市内各所に置 かれる。「オリンピック開催期間中は、銀座エリアの自動車の進入を禁止にしてもいいかもしれない。こうした都市設計は ヨーロッパではすでに見られますが、 日本で導入を検討している自治体もあります。今後東京でも自転車専用レーンは増えていくでしょうから、積極的に利用しな い手はない」
さらに渡邊は、電動アシスト自転車にLEDパネルを貼ったり、Wi-Fiでコミュニケーションができるようにするこ とで、移動手段としてだけでなく、新しい情報インフラとして活用することを目論む。
「観光客を競技会場へとナヴィゲートするのはもちろん、その人が東京滞在中にどんな場所を訪ねたかの履歴をもとに、 観光地をリコメンドするようなこと もできます。同じ国の人とすれ違うとそれが通知されたりとか、自転車を通じて、街と人と新しいかたちで繋がることができ る。しかもエコでカッコいいじゃな いですか」
自転車都市・東京。その実現のためには、いますぐにでも動き出さなくてはならない。東京の未来は、待ったなしの決断 にかかっている。
ニューヨークだって動いています。
Bi-Daily Sun New Yorkより 08/22/2014
自動車に代わる交通手段を推進する団体「ト ランスポーテーション・オルタナティブス」 は、クイーンズ区のサニーサイドが同区初の「自転車(バイク)フレンドリー商業地区」に指定されたと発表した。「バ イクフレンドリー」とは、同団体が実施 する自転車利用者に優しい町づくりを目指すための取り組みで、加盟した事業主は、市民の自転車利用を推進するために 協力するというもの。
同団体の専務理事キャロリン・サンポナロ氏によると、同地区の70以 上の事業主がバイクフレンドリービジネスに加盟するため署名したという。事業主らは、①自転車で来店した客に割引な どの特典を与える②安全に自転車を利用 できる状況を整えるサポートをする③店舗の前に自転車置き場を設置する―など、さまざまな方法で人々が移動手段とし て自転車を利用しやすくなるような環境 を整える。
バイクフレンドリーに加盟している事業主は、同団体のウェブサイト上のマップで確認することができる。また、加盟店および企業には加盟を証明するス テッカーが配布され、各店舗やオフィスのドアやウインドウに提示される。
サニーサイド・シャインズ・ビジネス改善地区代表のレイチェル・ティーメ氏によると、「同地区では、過去数年間に自転車利用者数が増加しており、これ までに何度か、事業主からの自転車置き場設置の要望があった」という。
オリンピックの時に、東京にはクルマが殆ど走っていなかったと世界を驚かせれば、世界の日本を見る目も変わるのじゃ ないでしょうか。やっぱり、日本は凄いと思い知らせましょう。
今のクルマ主体の交通体系から新幹線・路面電車・自転車・徒歩の公共交通主体の交通体系に移行すれば、エネルギーの 節約だけでなく環境と交通事故の減少という大きな効果まで付いてきます。