ねずさんが新渡戸記念館が大変なことになっていると緊急告知してくれたことを第５７３０回の「『武士道』新渡戸稲造を読む」で取り上げましたが、ねずさんが心配のあまり、青森の記念館へ行かれたのだそうです。
その現実は想像以上に酷いものだったようです。ねずさんが拡散希望と書かれているので、ここでも取り上げさせて頂きます。
小名木善行 ねずさんの ひとりごと 2015年07月27日
【拡散希望】新渡戸記念館の文化財が霧散の危機に瀕しています
先日、「新渡戸記念館を守れ！」という記事をアップさせていただきました。
概要は前の記事に書いた通りなのですが、あまりのできごとに心配になり、日本弥栄の会さんのお世話になって、去る７月２２日、青森県十和田市の新渡戸記念館まで行ってきました。
訪問に際しては、次世代の党前衆議院議員の田沼隆志先生、幸食研究所の渡辺先生と３名で訪問させていただきました。
このときの模様は、後日動画でもお知らせしますが、一足お先に、記事でご紹介をいたします。
この記念館は、新渡戸稲造博士のご子孫の所有する土地に、市が記念館の建物を建て、その建物の中に新渡 戸家が新渡戸家が 所蔵する稲造博士の所蔵品から先祖代々の品々を展示し、記念館の維持管理費用は市が負担する、という形でできているものです。
図式化すると
土地 × 所蔵品（文化財）＝新渡戸家所有
建物 × 維持管理費用 ＝十和田市提供
となります。
青森県十和田市というのは、いまでこそ人口６３千人の立派な「市」ですが、もともとこのあたりは三本木原と呼ばれる荒れ地 だったものを、新渡戸稲造博士の祖父の新渡戸傳（にとべつとう）が奥入瀬川から水を引いて、あたり一帯を開墾したことによって、 人々が入植できるようになった土地で、宮崎県川南町、福島県矢吹町と並んで「日本三大開拓地」の一つに数えられているところで す。
その十和田から、「武士道」を世界に紹介した新渡戸稲造博士が出ることで、十和田市に市制が敷かれた頃に、博士並びに十和田 開拓の基礎を担った新渡戸家を未来永劫、市として顕彰するために、記念館が建てられたという経緯をもっています。
ところが、その十和田市が、今年１月に「記念館を敷地内で建て替えて、もっと大きくて立派な建物にしたいから、現況調査をさ せてくれ」と言ってきたと思ったら、その翌月には、今度は手のひらを返したように、「記念館を取り壊す」と言ってきたのです。
記念館というのは、全国のみならず、世界中どこでもそうですけれど、建物に値打ちがあるのではなくて、中に所蔵されている 「展示品（所蔵品）」に値打ちがあるのです。
記念館の建物は、すでに建築から３０年以上が経過していますから、取り壊しには３７００万円の経費がかかるけれど、現在の残価は ０円です。簿価０円です。はっきりいって、何の価値もありません。
ところが新渡戸記念館に所蔵された約８０００点の所蔵品は、市によって「文化財」の指定を受けていますが、後に書きますけれ ど、ざっと見積もって最低でも８００億円以上の価値（ものによっては値段の付けられないような高額品もあります）があります。
その文化財を十和田市はいま、「建物を取り壊すから、所蔵品を全部、タダでよこせ」と言ってきているのです。
そして電気や空調まで支払いを停止し、駐車場にあった仮小屋も取り壊し、記念館休館の張り紙をするなどの嫌がらせをしておき ながら、なんと不思議なことに、記念館取り壊し等に関して、十和田市はこれまでに一度も、正式な通知書面さえも発行していないの です。
これだけでも信じられないような出来事ですが、記念館の所蔵品の処遇にしても、記念館取り壊し後に、どこにその所蔵品を保管 するかさえ、十和田市は、いまだにはっきりとした回答をしていないのです。
たとえば新渡戸記念館には、新渡戸家に代々伝わる４７０年前の甲冑（かっちゅう、ヨロイのこと）があります。
これは鎧になんと金箔を張り巡らした逸品で、それが完全な形で所蔵されています。
先日、欧州で日本の縄文土器がオークションにかけられました。
縄文晩期のもので、日本の縄文時代展示館なら、どこにでも置いて有りそうな土器でしたけれど、なんと１億８０００万円の値がつい たそうです。
黄金の甲冑です。
おそらくオークションに出せば最低でも２億円は下らないでしょう。
そんな鎧が、鎧だけでも十数体あるのです。
まして新渡戸稲造博士は、世界的に名前が通った学者です。
新渡戸稲造博士所蔵の書籍は、乃木希典大将直筆の書名本、あるいはいまは絶版になっている台湾行政法や韓国土地農産調査報告 書、清國行政法、甲陽軍談など、一冊一冊が値段の付けられないほどの秘蔵品が、まさに山のように所蔵されています。
そんな時価に換算したら、総額８００億円は下らない品々を、市は、正式な通達もなく、またその品々の保管先さえも明示しない まま、建物に問題ありと虚偽の主張をして、それら品々を、どこかに持ち去ろうとしているわけです。
市はどこに持っていくのか。
何度も繰り返していますが、記念館というのは、その器（建物）に価値があるのではなくて、その内部の所蔵品に価値がありま す。
ところが市は、くりかえしそれら所蔵品を、ただ「よこせ」と繰り返すばかりで、所蔵品を渡したら、それをどこに持っていくの か、どうするのか、そういうことを一切、あきらかにしていないです。
ほんとうに、ありえないようなことなのですが、そんなありえないことが、現実にいま起きているのです。…中略
ちなみに・・・。
このブログで、何度かお話していることですが、支那や朝鮮では、政変などが起きた時、前の政権等の所蔵した文物を奪い取り、 それを換金して贅沢三昧を手に入れるということが、歴史上幾度となく繰り返されています。
十和田市の要職にあって、本件を強引に推進している某氏は、まさにその在日ともいわれています。
もしかすると昨年末から今年のはじめにかけて、７月９日以降、在日の一斉取り締まりと本国強制送還が始まるという噂がありま したから、その際の高飛び資金を、地元から調達するに際して記念館所蔵のお宝を持ち逃げしようとしたのかもしれないという、信じ たくはありませんが、そんな噂も一部にあるようです。…以下略
今回も長いので、全文は是非リンク元で読んでください。
それにしても、酷いやり口ですね。これは、どう考えても日本人のやる事じゃないと思っていたら、案の定怪しいようです。それにしても、こんな大事件に国は何の動きも無いのでしょうか。
こんなことを許しては日本人の恥です。何とかしないと。しかし、こういう時に、つくづく負け組の悲哀を感じてしまします。億の金を自由に動かせる身分になれなかった悲しさです。くやしいです。
昨日は、まだ中国が持ち直すと見ている人達がいることに驚きと怒りを現しましたが、やはり、宮崎さんはそんな甘い考えは持たれていないようです。
私は、この考えを取りたいですね。と言うか、であって欲しいと心から願っています。そしてそれは、絶対に世界の平和に対して必要です。
宮崎正弘の国際ニュース・早読みより 平成２７年（２０１５）７月２６日（日曜日）
外国人投資家、中国から逃げ出す
外資、陸続と中国株からエクソダス（大脱走）
記録的な売り越しを香港で。飛ぶ鳥、あとを濁しながら。。。。。
外国人投資家は、中国の緊急措置として行った株価対策（ＰＫＯ）を「経済戒厳令」的な措置と見抜き、将来に見切りを付けて撤退を始めた。
本格的な流れと考えられるのは市場が外国人の未曾有の売り越しを示しており、香港で中国株を扱う証券会社は真っ青になっている。
上場企業の半数が取引停止、経営者は向こう一年間の売却停止、合法の筈の「空売り」を事実上禁止したうえで、有力21社の証券会社に資金を供給した。これを中国語のメディアの一部は「李克強の暴力的市場救済」と比喩した。
関係者によれば、強引な手法で株価の大暴落を防いだことは事実だが、取引が再開されたら落下することは目に見えており、次にどんな手を打つか、なにしろ人権擁護派弁護士を249名も拘束中の独裁政権が次に何をしでかすか、いまのところ予測不能である。
空売りは上海、深センで事実上禁止されているものの、香港の株式市場ではまだ合法的に行われている。
また「アリババ」などは米国ニューヨークで上場されているため米国ファンドは空売りに乗り出している。（アリババは2014年三月上場初値が99ドル７０，ピークは15年一月で118ドル近辺。7月24日の終値が83ドル。すでにピークから30％下落している）。
共産主義というのは独裁執権党がおこなう計画経済であり、市場経済とは対立する。
中国は「中国的社会主義市場経済」などと呼号したが、その開放政策とは、独裁者だけが富む権貴階級のための「改革」という名の「改悪」であり、いずれ市場は破壊されるだろう。
いまの中国は権貴階級の独裁という体制を守るだけが「まつりごと」の中心となり、表向き「国家資本主義」を標榜しているが、中国でも経済学の分かる人は事態の本質を十分い理解している。
…以下略
アリババの株が下落しているのも嬉しいニュースです。と言うのも、ご存知のように、あのにっくき孫正義がこのアリババの上々で大儲けしているからです。願わくば、早めに倒産して欲しいものです。そうなれば、ソフトバンクにも影響があるでしょう。
宮崎さんの指摘される外資の引き上げがインドに恩恵をもたらしているという興味深い記事がありました。
SankeiBizより 2015.7.25 07:15
中国の混乱、インドが恩恵 海外の投資資金がシフト
中国株式市場の混乱はインド企業の株主に恩恵をもたらしている。
海外の投資家は中国から資金を引き揚げており、上海・香港両取引所の株式相互取引を通じた中国本土株式の売却は記録的な額に達している。これにより中 国本土株式の時価総額は６月１２日以降、２兆８０００億ドル（約３４７兆円）減少。一方、インドには同時期に７億５００万ドルの資金が海外から流入。指標 のＳ＆Ｐ・ＢＳＥセンセックス指数は７％上昇し、世界の他の主要株価指数を上回るパフォーマンスを見せている。
米ヘッジファンドのアレクサンダー・オルタナティブ・キャピタルによれば、中国当局が株価急落に介入で対応し、前例のない取引制限などを行ったことで、海外投資家は株式投資をインドにシフトさせている。
アクエリアス・インベストメント・アドバイザーズは、経済規模約２兆ドルのインドは他の新興国に比べて中国の景気減速による影響が小さく、今月に入ってからは原油下落が新たな追い風になっていると指摘する。
インド株は過去６週間の上昇で状況が一変。それ以前の４カ月間は、中国株の強気相場とモディ首相の経済政策への疑念が海外投資家を遠ざけていた。
だが、インドの今年１～３月期の経済成長率は７．５％で中国の７％を上回った。国際通貨基金（ＩＭＦ）は今年のインドの成長率が中国を上回ると予想している。
また、人口動態から見ると長期的にもインドの成長見通しはより強い、と米フランクリン・テンプルトン・インベストメンツは指摘する。政府のデータによ ると、インドの人口１２億人のうち１５～５９歳は６２％余り。国連によると中国では同年齢層の労働人口が２０３０年までに６１００万人減少すると見込まれ ている。この減少幅は英国とフランスの合計労働人口に相当する。
フランクリン・テンプルトンのアジア株式最高投資責任者（ＣＩＯ）、スクマール・ラジャ氏（シンガポール在勤）は、「インドは複数の成長エンジンによって今後５年間でＧＤＰの伸びを７～８％から９～１０％に押し上げることができる段階にある」と説明した。
ブルームバーグが集計したアナリスト予測によると、ハンセン中国企業株（Ｈ株）指数を構成する企業の利益が今後１２カ月で４．３％増加すると予想されて いるのに対し、センセックス構成企業はその約７倍の伸びの３０％増が見込まれている。（ブルームバーグ Ｓａｎｔａｎｕ Ｃｈａｋｒａｂｏｒｔｙ）
これは良い動きですね。いよいよインドの時代が来るのかもしれません。日本と良好な関係のインドが発展して中国を逆転して経済発展すれば、これぞまさしく世界平和に貢献することになります。
インドも多くの問題を抱えているようですが、共産党の中国に比べたら世界平和を乱すような動きをする恐れは格段に少ないでしょう。それだけでもインドが中国に取って代わって経済発展する意義があると言うものです。
いよいよ、良い流れになってきたかも！
日本の魂を売った学者などが湧いてくるばかり の情けない日本ですが、それに比べて、本当に日本のことを解ってくれるケントさんやマイケルさんなど外人さんの発言の素 晴らしさは何とも言いようがないですね。
こんどは、ストークスさんもズバリ言ってくれています。こういう人達を見て、あの左翼の人達は何も感じないのでしょ うか。と言うより、そんな感性が残っていたら、あんな馬鹿な発言はしないでしょうね。
本当に、日本が嫌いな可哀想な人達です。
ZAKZAKより 2015.07.22
【目 覚めよ日本 英国人記者が見た真実】「９条を守れ」「戦争反対」と連呼するだけでは「平和」や「安全」は守れない Ｈ・Ｓ・ストークス氏
★（１）
集団的自衛権の限定的な行使容認を含む安全保障関連法案が１６日、衆院を通過した。自衛権は、独立主権国家として固 有の権利であり、すべての国家は自衛 権を行使できる。それは集団的自衛権の行使も含まれる。ただ、日本は憲法第９条によって、集団的自衛権を「持ってはいる が、行使できない」と解釈してき た。今回、その矛盾を一歩改善した。
日本国憲法の前文や第９条は、戦勝国である米国が、敗戦国の日本に強いたペナルティーである。発布当初は「米国が 守ってやるから、お前たちには軍備を持 たせない」という意味だった。それは「保護領」という位置付けだ。英国人である私には、よく分かる。現在、自衛隊はある が、まだ日本は真の意味での独立主 権国家とはいえない。今後、法案が送られる参院では、中国の軍事的脅威を見据えた本質的議論を期待したい。
戦後７０年目の８月１５日も近い。「戦後レジームからの脱却」を信念とする安倍晋三首相率いる自民党には、さらに 「マッカーサー憲法」の呪縛からも脱却するよう、第一歩を踏み出してほしい。これは、日本が真の意味で、独立主権国家と なれるか、否かの試金石だ。
対米従属から脱し、沖縄の米軍基地を減らしたいなら、日本は国民１人ひとりが「国を守る」「国民を守る」という、独 立主権国家としての強い意識を持つこ とだ。国際社会は冷酷、かつ狡猾だ。「第９条を守れ」「戦争反対」と連呼するだけでは、平和や安全は守れない。第９条が あっても、島根県・竹島は韓国に強 奪され、多くの日本人が北朝鮮に拉致されたままではないか。
国会周辺でデモをしている人々の多くは、「平和」への純粋な気持ちで参加しているようだが、公安・警備当局は、極左 集団の構成員や、中国や北朝鮮などの工作員が潜入している可能性を疑っている。反対運動に参加している学生諸君は注意し た方がいい。
１９５０年代から、共産党独裁国家である中国は、南モンゴルや東トルキスタン、チベットなどに「同胞を解放する」な どとして浸透し、最終的には人民解 放軍を送り込んで自治区として取り込んだ。完全な侵略といえる。インドやベトナムは中国軍の侵攻を軍事力によって防い だ。
現在、中国は軍事的覇権を目指している。海洋では、自ら設定する「第１列島線」（九州～沖縄～台湾～フィリピン）を 越え、「第２列島線」（伊豆諸島～小笠原諸島～米領グアム）まで拡大しつつあるが、日本国内への浸透も着々と進めている ようだ。
その橋頭堡（きょうとうほ）として狙っているのが、沖縄の米軍普天間飛行場の辺野古移設反対運動と、先に指摘した安 保法案反対運動といわれている。日本の一部メディアは前進拠点と化しつつある。人民日報日本版としか思えない新聞もあ る。
日本人が一刻も早く、戦後プロパガンダから目覚め、独立主権国家としての意識を取り戻すことを祈っている。 （取 材・構成 藤田裕行）
【目 覚めよ日本 英国人記者が見た真実】閉ざされた言論空間…沖縄メディアが報道しない「移設」賛成の声 2015.07.23
★（２）
琉球新報と沖縄タイムスの両編集局長が７月２日、東京・有楽町の外国特派員協会で記者会見を行った。自民党若手議員 の勉強会で、報道機関に圧力をかけ るような発言が相次いだことについて、「表現の自由、報道の自由を否定する暴論」「沖縄県民を愚弄する」などと批判し た。
政権与党の国会議員が「マスコミを懲らしめろ」と発言するのは問題だ。だが、私は、民間人である作家の百田尚樹氏が 「沖縄の２つの新聞は潰さないといけ ない」と発言したことには、品位はともかく、表現の自由の範囲内だと思う。新聞社が自社への批判を封じ込めてはいけな い。
そもそも、沖縄のメディアには、県内外から批判が出ている。
沖縄県石垣市を拠点とする八重山日報の仲新城誠編集長は今月半ば、夕刊フジでの連載「沖縄が危ない！」で、米軍普天 間飛行場の名護市辺野古移設問題に触れて、以下のように指摘していた。
《現在の沖縄では「移設」を「新基地」と言い換えるなど、反基地活動家の「造語」がマスコミを中心に氾濫している。 県民感情を反基地へと導く印象操作の役割を担っている》《マスコミは辺野古（移設）容認の政治家を厳しく批判する一方、 辺野古反対の政治家は厚遇する》
同県の翁長雄志知事は「辺野古に基地は造らせない」と公言している。多くの沖縄メディアは「反基地派」と一体化した ような報道をしている。「権力のチェック」「多様な意見の反映」といったメディアの使命はどうなっているのか。
実は、沖縄には「辺野古移転に賛成」という県民もいるが、そうした声は沖縄メディアでは、まず報道されない。閉ざさ れた言論空間に対し、沖縄出身の ジャーナリスト、我那覇真子（がなは・まさこ）さんは「沖縄のガンはメディアだ」と声をあげている。期待をもって注目し たい。
辺野古移設は「世界一危険」といわれる普天間飛行場の危険性を除去し、沖縄の基地負担を減らすための、日米両政府の 合意事項である。これができなければ、日本は「政府間合意を実現できない国」となり、その信用は失墜する。
翁長氏は、元自民党県連幹事長まで務めた政治家である。辺野古移転に反対するなら、実現可能な代替案を提示すべき だ。沖縄の地政学的重要性を無視して、ただ、「反基地」を連呼して、移設を妨害する権限を行使するなら、「活動家が知事 になった」といわれても仕方ない。
中国は１９９０年代以降、国防費を毎年１０％前後増加させている。日本領空に接近した中国軍機に対する航空自衛隊機 のスクランブル回数は２０１４年度、 過去最多の４６４回になった。沖縄西方の東シナ海にある中国の海洋プラットホームは、この１年間で２倍の１２カ所に急増 し、軍事基地化が懸念されている。
沖縄メディアも、翁長氏も、中国の軍事的脅威を冷静かつ深刻に受け止めるべきではないか。 （取材・構成 藤田裕 行）
それにしても、何で、外国の方達がこれ程きちんと日本を理解してくれているのに反して、一体どんな勉強をしてきたの でしょう。それも、一応学者と言われる人たちが。
尤も、ノーベル賞受賞者さんまでそうなんですから、日本の自虐史観による汚染は想像を絶するのものがありますね。洗 脳を仕掛けたGHQも余りの効き目に呆れているのじゃないでしょうか。それとも、ほくそ笑んでいるのでしょうか。