★三島由紀夫が伝えたかったこと

　　三島由紀夫さんが自決したのが、昭和４５年で すが、この時は大学を卒業した年て、ペプシのルートカーに乗って、小売店などを地を這うようにして配達していた時だった ので、自決のニュースにも何の感慨も持たなかった気がします。

　　ネットのお蔭で、日本の歴史に目ざめ、三島さんの自決の意味を考えるようになり、その先見の明と危機感で日本人を覚 醒させるための、凄い行動だったことにやっと気が付いたと言う情けなさです。　　

　　お恥ずかしいですが、私は、未だに三島さんの本を読んだことがありませんし、今からも多分ないだろうと思ってます。 別に嫌いでもないのですが、何となく、読まずに今まで来てしまったと言う感じです。

　　そんな私ですが、三島さんの残された、「このまま行ったら日本は なくなって、その代わりに、無機的な、からっぽな、ニュートラルな、中間色の、富裕な、抜け目がない、或る経済大国が極 東の一角に残るのであろう」と言う言葉に今さらながら、その先見の明と危機感の凄さを思い知らされています。
　　
　　あの時代に、ここまでの危機感を持たれていた人がどれくらいいたでしょうか、今でこそ、ネットのお蔭で、私のように 目覚めた人も多いとは思いますが、 それでも、未だに自虐史観に犯されて、反日左翼の人達が多いと言うことを考えると、日本の再生は果たしてなるのでしょう か。

　　何時もの、桜チャンネルの【討論！】で三島さんを取り上げてくれています。やはり、日本人全てに見て欲しい動画で す。

1/3 【討論！】三島由紀夫が伝えたかったこと[桜H27/11/28]


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欧米大手金融が中韓からの撤退の動きを急加速

　　マネーゲームで世界から搾取を生業としている 金融業界が、いよいよ、中韓を見離したのか、撤退が始まっているようです。
　　流石、金に関しては汚い業界だけのことはあります。しかしながら、ここが撤退すれば、やはり、影響は一番大きいの じゃないでしょうか。いよいよ、中韓の終わりが近くなったと言うことでしょう。

　　それに比べて、製造業などは動きが鈍いように思うのは私だけでしょうか。しがみつけば、付くほど、その被害は大きく なり、本体も持たない企業も多くなりそうです。それでも、まだ、しがみ付くところは、自業自得ですね。

　　産経が詳しく書いてくれています。

　　ZAKZAKより　　　 2015.11.25

　　「中 国売り」「韓国売り」が止まらない　欧米大手金融が撤退の動きを急加速

  　欧米の大手金融機関が、中国と韓国から撤退や規模縮小の動きを加速させている。かつての経済成長が止まり、期待外れとなった金融機関が投資を引き揚げて いるのだ。さらに米国の年内利上げ観測が広がったことで、新興国から投資マネーの流出も止まらず、海外の機関投資家も一 斉に「中国売り」「韓国売り」に 走っている。

　　かつては高い成長率を背景に、欧米の金融機関や投資家が積極的な投資を行っていた中国だが、経済の失速もあって、い まやマネーは逆流している。

　　米紙ウォールストリート・ジャーナルは、米シティグループが、広東省の地方銀行、広発銀行の株式２０％の売却に向け て協議していると報じた。シティは ２００６年に企業連合に加わり広発銀行を買収、当時の取得額は約６億２０００万ドル（約７６０億円）だったが、シティが 目指す売却額は明らかになっていない。

　　米経済メディアのブルームバーグによると、ドイツ銀行も北京にある商業銀行、華夏銀行の持ち分３５億ドル（約 ４３００億円）を売却する可能性を示唆し ており、欧米の主要金融機関で、中国の大手銀行に大きな持ち分を持つのは、交通銀行に出資する英ＨＳＢＣホールディング スだけになる。

　　シティやバンク・オブ・アメリカ、ゴールドマン・サックス・グループなどが２０１２年の初め以降、中国の銀行株を少 なくとも１４０億ドル（約１兆７０００億円）相当を売却したという。

　　投資先としての中国の落日ぶりを象徴するのが、ブラジル、ロシア、インドを含む４カ国に投資する「ＢＲＩＣｓ（ブ リックス）ファンド」をゴールドマン が閉鎖したことだ。ゴールドマンはＢＲＩＣｓの「名付け親」として新興国投資ブームを作ったが、中国が人民元を突如切り 下げた時期にあたる８月１２、１３ 日の会合で閉鎖を決め、１０月に別の新興国向けファンドと統合した。「予見できる将来に資産の急増が見込めない」と閉鎖 理由を説明している。

　　中国経済に依存する韓国も同様の惨状に見舞われている。聯合ニュースなどによると、英国のロイヤル・バンク・オブ・ スコットランド（ＲＢＳ）銀行が韓 国から撤退することを決めたほか、ドイツ銀行も投資銀行部門の撤退観測が出ている。また、英スタンダード・チャータード 銀行も人員削減に踏み切ったとされる。このほか、フランス系銀行が取引を事実上中断し、英バークレイズ銀行も業務を縮小 しているとの報道もされた。

　　市場でも海外投資家のマネーが韓国から流出し続けている。米国の年内利上げ観測が高まったことで海外の投資家が株や 債券を売り逃げる「韓国売り」の姿勢を強めているのだ。このため株価が急落、国債価格も急落（金利は上昇）する場面も あった。

　　聯合ニュースは「もはや韓国が魅力的な市場ではないと解釈することができる」と報じるなど嘆き節だ。

　　世界経済フォーラム（ＷＥＦ）が９月に公表した世界の競争力ランキングで、韓国は１４０の国・地域中、「金融市場の 成熟度」の項目が前年の８０位から ８７位と大幅に順位を下げた。ガーナ（７６位）やナイジェリア（７９位）、ウガンダ（８１位）などアフリカ諸国も下回っ た。さらに個別の項目をみると、銀 行の健全性が１１３位、融資の容易性が１１９位、金融サービスの利用可能性が９９位と低迷しており、東亜日報は「落第レ ベルの評価から脱していない」「金 融競争力順位が下がり続けているのは、韓国の金融政策に深刻な弱点があることを示している」と報じている。朴槿恵（パ ク・クネ）大統領も国民向け談話で 「金融競争力ではアフリカ諸国と同じ８０位圏だというＷＥＦの評価は、韓国金融の現実を端的に示している」として金融改 革を求めたが、結果は出ていない。

　　中韓ともに経済の低迷から抜け出す気配はまだ見えないなか、米国の利上げが、欧米の金融機関や投資家にとっての「縁 の切れ目」となるのか。

　　金融業界の評価は相当に低いようですね。金に汚い業界がこれだけの評価を下すのですから、その危なさは最悪というこ とでしょう。
　　欧米の企業はともかく、日本の企業は、反日しか興味の無い国から撤退するのは、日本の将来にとっても絶対にやるべき ことだと思うのですが、撤退出来ないのか、しないのか分かりませんが、もう、ここまで来たら、お気の毒と言うしかないで すね。　

自己責任で崩壊してください！

半導体大国・韓国がいよい よ崩壊し始めた…

　　11 月 26 日（木)の第 ８７６回や11 月 26 日（木)の第 ８９８回の「韓 国サムスン、輸出不振で在庫の山」などで、サムスンの凋落を、喜んで取り上げましたが、どうやら、傷はどん どん深くなっているようです。
　　これは、本当に、韓国の命取になりそうな雰囲気です。これが、本当になれば、散々痛めつけられた日本の家電業界に とっても素晴らしい出来事になりそうです。

　　人員整理も半端な数字ではないようです。

　　レコードチャイナより 　　　2015年11月26日(木)

　　サム スンが大規模リストラを敢行、開発者の3分の2が失職か―韓国メディア

　　 2015年11月24日、韓国メディア・Chosunbizによると、韓国・サムスン電子が開発部門で大規模なリストラを敢行する。業績不振で管理職の 30％が解雇されると報じられたが、さらに同社開発センターの職員の3分の2が解雇される見通しだという。中国のIT業 界専門ニュースサイト・ cnBetaが伝えた。

　　リストラの対象となるのはデジタル・メディア・コミュニケーション（DMC）やメディア・ソリューション・センター （MSC）などのソフトウエア開発者で、サムスンは今後、ハードウエア部門に力を注ぐことになる。

　　なお、コリア・タイムズは、リストラ対象の開発者はソウル市瑞草区の本部から南部にある牛眠洞センターに、サムスン 証券などの金融商品サブセットを扱う職員として配置されると伝えている。（翻訳・編集/岡田）

　　お世話になったシャープを始めとする日本の家電メーカーにやった裏切りによる凋落と同じことが、今度は自分に降りか かってきているようです。その相手は、韓国が頼りにしている中国というのも面白いですね。
　　産経新聞が詳しく書いてくれています。

　　　ZAKZAKよ り　　　2015.11.24

　　【ビジネス解読】　半 導体大国・韓国がいよいよ崩壊し始めた…ライバル中国が１兆円工場で攻勢　サムスンら技術者不足も深刻…

  　２０年以上にわたり韓国経済を支えてきた半導体産業が危機を迎えつつある。将来の最大のライバルになると警戒してきた中国が今月に入って、１兆円超の 巨費を投じる半導体工場の建設を発表し、韓国追撃ののろしを上げた。一方、大学では半導体を専攻する技術人材が不足し、 サムスン電子ら半導体メーカーの要 請に応えられない状況が続いている。かつて日本から首位の座を奪い、「半導体大国」を築いてきた韓国だが、自国経済の失 速とともに、半導体の地盤沈下が現 実のものになる可能性が出てきた。

　　韓国にとって「中国発半導体の脅威」も現実になろうとしている。

　　朝鮮日報日本語版によると、半導体企業グループ「清華紫光集団（チンファ・ユニグループ）」は６日、６００億元（約 １兆１６３０億円）をメモリー半導 体工場建設に投じる一方、半導体企業のＭ＆Ａ（企業の合併・買収））にも１６２億１０００万元の投じるなど、合計８００ 億元に達する投資計画を発表した。

　　清華紫光は中国の名門・清華大学が設立した清華ホールディングスの子会社で、事実上中国政府が経営する国営企業だ。

　　清華紫光の半導体事業の拡大ピッチはすさまじい。今年７月には世界第３位の半導体メモリー大手である米マイクロン・ テクノロジーの買収を試みたが失 敗。１０月には最大株主となっているハードディスク（ＨＤＤ）メーカーのウエスタン・デジタルが米国の半導体メモリーの 一種、ＮＡＮＤ型フラッシュメモ リーメーカーのサンディスクを買収し、間接的に半導体メモリー市場進出を果たした。そして、それからたった１カ月後に直 接、大規模な半導体メモリー工場の 建設発表に踏み切った。

　　半導体メモリー世界首位の韓国は、中国という最大の消費国でありながら、同時に生産行う国と本格的な競合する時代を 今後迎える。朝鮮日報は半導体メモ リーの供給過剰と価格下落は時間の問題となる可能性が高いと論じ、すでにメモリーの一種であるパソコン用ＤＲＡＭの価格 は昨年末に比べて５０％以上も下 がっているとした。

　　サムスンとＳＫは中国の追随が難しい微細加工の導入を急いでいるが、キャッチアップされるのは時間の問題といってい いだろう。

　　一方で、韓国は半導体の技術人材不足という悩みに直面している。朝鮮日報によると、韓国の半導体産業を支える人材を 多数教育し、修士・博士クラスの人 材１５１９人を輩出してきたソウル大学半導体共同研究所からの卒業生が細っているという。同研究所は、世界の半導体メモ リー市場を握るサムスン電子、ＳＫ ハイニックスでは、部長・役員クラスのほとんどがこの研究所で学んだといい、韓国半導体研究の総本山といっていいような 存在だ。

　　だが、大学が半導体専攻の教授の採用を控えていることから、半導体専攻の大学院生が減るという悪循環に陥っている。 半導体共同研究所は半導体共同研究所は２００８年には１０３人の修士・博士を輩出したが、その後は減少し続け、昨年の卒 業生は４２人にとどまったという。

　　同大学のファン・チョルソン教授は朝鮮日報に対し、半導体専攻の教授を採用してていない理由として「半導体産業が成 熟段階に達し、政府の研究課題が少 ないとの理由で、工学部では１５年間も半導体専攻の教授を採用していない」とし、「半導体を勉強したいという学生がいて も、教授がいないため学生を受け入 れられない状態」と話している。

　　そして話が深刻なのは、人材の供給は減っているのに企業からの需要は増えていることにある。半導体人材が不足してい るため、ディスプレーや繊維など他 の分野を専攻した学生たちが半導体企業に入社しているという。このため、企業側は即戦力の人材が入ってこないため人材運 用に頭を悩ませている。ファン・ チョルソン教授は「『トランジスタ』を知らない大学院生が半導体企業に入社すると言っていたので、大変心配になった」と 話している。人材の量とともに質の 低下も避けられない状態だ。

　　朝鮮日報によると、半導体素子分野の専門家であるソウル大工学部のイ・ジョンホ企画部学長は「最近では、政府の研究 費が集中するナノ・バイオ専攻など 新たな分野に移っていく教授も多い。今のような状況が続けば、早ければ７～８年、遅くとも１０年以内に中国に追いつかれ てしまうだろう」と話した。

　　かつて日本企業の技術者をスカウトして半導体技術を手に入れ隆盛を遂げてきた韓国だが、自国で人材を育成する努力を 怠ってきたツケを今まさに払わせられる状況になりつつある。

　　かつて日本がたどった半導体縮小の道を、韓国も歩むことになるのか。産業の新陳代謝が早まる今、結果は意外と早く出 る可能性もありそうだ。（小熊敦郎）

　　中・韓が足の引っ張り合いで、両方が一緒に崩壊の道をまっしぐらですね。世界にとっては、素晴らしい出来事じゃない でしょうか。一日も早く、この両国が崩壊することを期待しましょう。

　　その時こそ、日本復活の時です。

戦後日本の歪んだ「言論の自由」

　　ケント・ギルバートさんの活躍が凄いですね。 こうした、外人の有名人で日本を正当に解釈してくれている人の発言が受け入れられるようになったのは、日本の雰囲気がそ れだけ変わってきたということだと感慨深いものがあります。
　　とは言いながらも、まだまだ目覚めてない人が多いことも確かですから、こうやって、ケントさんの発言が取り上げられ ることで、一人でも多くの人が目ざめて、日本の再生が進むことを期待します。

　　そのためには、反日左翼のマスコミを変わらせることが必要なのは間違いないでしょう。ケントさんが鋭く非難してくれ ています。

　　ZAKZAKより　　　 2015.11.28

　　【ニッ ポンの新常識】戦後日本の歪んだ「言論の自由」と罰則すらない放送法

　　日本人の大半は正義感が強く、ルール違反を忌み嫌う。一方で、日本人の心の中には「赤信号、みんなで渡れば怖くな い」という 精神も確実に同居している。

　　矛盾としか思えない日本人的精神の根底に、聖徳太子の「和をもって尊しとなす」という価値観が存在するように思う。

　　ルール違反は通常、「和を乱す元凶」になるが、日本人同士の場合、場の空気次第で、ルール違反を認めた方が「和を乱 さない」 こともある。

　　しかし、毎日みんなで赤信号を渡るうちに、それがルール違反だという原則まで忘れるようなら、問題である。

　　◇

　　【放送法第４条】　放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たって は、次の 各号の定めるところによらなければならない。

　　一　公安及び善良な風俗を害しないこと。

　　二　政治的に公平であること。

　　三　報道は事実をまげないですること。

　　四　意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

　　◇

　　テレビやラジオの放送事業者は、私企業であっても、決められた周波数を独占利用する免許を国から与えられた公的存在 である。 従って、どの国も「言論の自由」を一定程度制限するのが通常だが、日本の放送法第４条は、公平や中立、事実報道を求める程度の緩 い規定で、罰則すらない。

　　新聞などの印刷媒体に、放送法のような法律はなく、「言論の自由」が完全に認められる。

　　昭和２０（１９４５）年９月１５日、朝日新聞は「原子爆弾の使用や無辜の国民殺傷が（中略）国際法違反、戦争犯罪で あること を否むことはできないであろう」という鳩山一郎氏（後の首相）のインタビューを掲載した。同１７日には、米兵の犯罪を批判した解 説記事を載せた。結果、２日間の発行停止命令を受けた。

　　ポツダム宣言第１０条には「言論、宗教及び思想の自由並びに基本的人権の尊重は確立されるべきである」とあったが、 ＧＨＱ（連合国軍総司令部）占領下の日本に「言論の自由」などなかった。

　　放送法の話題に戻すと、ＧＨＱはＮＨＫのラジオ番組「真相はこうだ」などで、日本の放送事業者に「事実をまげた報 道」を強要 した。以来、７０年間、多くの放送事業者が赤信号を渡り続けている。

　　私も呼びかけ人に名前を連ねる「放送法遵守を求める視聴者の会」は、もう赤信号を渡るべきではないと言っているだけ なのだ が、放送事業者にとってわれわれは、７０年間続いた「和」を乱す、不届き者なのかもしれない。

　　こちらは、ケントさんが日本の素晴らしさに気が付いた経過も書かれた【話の肖像画】です。５話までありますので、興 味のある方は、全文はリンク元で読んでください。
　　
　　産経ニュースより　　　 2015.11.23

　　【話の肖像画】ケ ント・ギルバート（１）　「無責任な自称・保守は極左のことを笑えない」

　　〈歴史問題などをめぐって保守的な発言をする米国人として、その言動が幅広い支持を集めている。以前から保守的な考 えの持ち主だった？〉

　　僕はもともと世間でいう「保守」ですよ。僕が最近、保守になったと思う人は、日曜朝のＴＢＳの報道番組「サンデー モーニング」に出演していた頃の僕を 知らないのかな。いまの番組は左の人しかいないけどね。僕は番組がスタートした昭和６２年から１０年間出演しました。初 期のころの出演者には総務相になっ た高市早苗さんや、政治学者のペマ・ギャルポさん、元バレーボール全日本代表選手の三屋裕子さんたちもいて、バランスが とれていました。

　　ところが、湾岸戦争（平成２年）のとき、作家の瀬戸内寂聴さんが出演しました。寂聴さんが「クウェートで戦争しちゃ だめだ」というから「イラクがク ウェートを侵攻したのに、クウェートの人はどうすればいいんですか？」と聞いたら、彼女は「我慢すればいい。東欧の人も ずっと我慢したらソ連から解放され たでしょ」っていうんですよ（笑）。

　　〈保守論陣の一翼を担うようになったと認識され始めたのは、昨年８月に朝日新聞が慰安婦問題に関する報道で誤報を認 めてから〉

　　友人の中には「慰安婦の話は嘘だ」という人もいれば「日本政府が認めている」という人もいました。私は後者寄りでし た。それほど関心がなかったんで す。だけど、朝日新聞が誤報を認めたと聞いて考えが変わりました。なぜなら、日本国内だけがだまされていたのなら国内問 題ですが、米紙ニューヨーク・タイ ムズなども掲載し、国連や米下院まで大騒ぎした話なんですから、すでに大きな国際問題ですよ。朝日の報道で日本の国益が 著しく失われた。これは発言しない とだめだなと思って、日本語と英語で自分のブログに書きました。

　　僕はメディアに出る側の人間だけど、メディアに対する不満もあります。それは嘘と偏向とタブーが多いこと。大手メ ディアの情報だからとうのみにした り、日本は平和だからと油断したりしている人は、この問題の深刻さに気づいていない。そういう不満や、これは絶対に違う よということを言い始めたら、世間 がビックリしたみたいですね。

　　僕は保守といわれるけど、自分が真ん中、中道だと思っています。左でもなければ右でもない。真実を知りたいだけで す。正しいファクト（事実）に基づい て判断して、結果が左なら左、右なら右で構わないんですよ。ただ、日本の左は感情論ばかりで事実の裏付けがないから支持 できないだけです。

　　歴史問題で発言するようになって、いろんな人たちとの交流が始まりましたが、保守だから良いというわけでもないし、 左だから悪いわけでもありません。 左か右かではなく、メディアリテラシーの問題です。偽情報を確かめもせず、脊髄反射で拡散する無責任な自称「保守」は極 左のことを笑えません。（聞き手　 田北真樹子）