今日は、高山さんの朝日嫌 いを思う存分楽しませてもらいます。こちらは、何時もの『変見の作りかた』ですが、新聞業界の腐りきった体質とその代表である朝 日を徹底的に叩いてくれています。
やはり、新聞の時代は終わりですね。
偶然でしょうか、【頑固亭異聞】も朝日の凋落を取上げています。
部数も着実に減ってきているようです。
Business Journalよ り 2016.10.26
朝 日 新聞、4年間で発行部数105万減の衝撃…新聞業界、存亡の危機突入へ
余命三年 時事日記の 「外患誘致罪」告発も始まったようです。いよいよ朝日の息の根を止めるときが来るか。
高山正之さんの朝日新聞嫌いは、堂に入ってい て、 読んでも、見ても、納得させられることばかりで本当に気持ち良いですね。
10 月 26 日(水)、第 ８６０回の「朝日は今日も腹黒い」に最新作を取り上げたと思ったら、又しても新刊を出されたようです。
今度は、ドイツ在住の川口さんとの共著だそうです。あの中国べったりのドイツはどうなるのでしょう。
何時もの、宮崎さんが書評で紹介してくれています。
宮崎正弘の国際 ニュー ス・ 早読みより 平成２８年（２０１６）１０月２４日（月曜日） 通算第５０７０号
宮 崎正 弘の国際ニュース・早読み <日本がこれほど混迷している元凶は、やはり朝日新聞だ
書評
日本がこれほど混迷している元凶は、やはり朝日新聞だ
ドイツのジャーナリズムも反日小児病が治らない低レベル
高山正之 ｖｓ 川口マーン惠美
『日米独、十年後に生き残っている国はどこだ』（ＫＫベストセラーズ）
ドイツ在住の川口マーン惠美さんは、最近よく日本に来られる。著作も次々と発表され、いずれも話題作だ。
高山さんについては、紹介するまでもないが、辛口コラムの達人、『週刊新潮』巻末の氏のコラムは人気が高く、最終ペー ジか ら読み始める人が多い。
この二人、共通点がある。
川口さんはご主人の赴任先としてバグダットに滞在し、高山さんは特派員としてテヘランにあって、それぞれがイラン・イ ラク 戦争に遭遇した。評者（宮崎）はイラン・イラク戦争の終盤の頃、バグダットからフォア半島の戦闘現場へ行ったことがある。時 期的にはふたりとちょっとずれていたかもしれない。
川口さんが言う。
「中東の紛争では、やはり欧米諸国は敵味方に幅広く武器を提供して儲けていますね。実は２０１５年の武器輸出額は、アメ リカ もドイツもイギリスも前年比で倍増している。『イスラム国』が暴れてくれているおかげと言えます」
すかさず、高山さんは「中東は『荒れている』のではなく『荒されている』――。そこが、本来問題とすべきだと思います」 と答 える。
ＩＳの凶暴なテロリズムの嵐によって、サウジアラビアは政治的にも経済的にも窮地に落ち込み、イランはアメリカと国交回 復と なり、イスラエルはトルコとともにロシアへ寄った。
これからも中東は荒れるに荒れるだろう。
ともかく二人とも国際経験が豊かなので話題は上から下、右から左、地球の表から裏側へ飛んでも饒舌は尽きず、とくにド イツ のジャーナリズムの病的な反日症候群の解説はわかりやすくて有益だった。
アベノミクスがうまく行かないのも「原発をやめてエネルギー戦略が迷走しているから」だという適切は解説は正論であ る。
さてドイツとフランスで喧しい議論になっているトルコ糾弾について、つまりアルメニア大虐殺に関して、真相はいまさら 分か るわけはないが、当時の歴史的背景、戦況、戦闘状況などの事実を積み上げていけば、次のことが分かると高山さんは言う。
「トルコ兵がロシアと戦って惨敗して戻ってきました。そうするとトルコ国内のアルメニア人たちがロシア軍と内通して国 境を 守るトルコ軍の背後をつこうとした。それでアルメニア人をロシアとの国境地帯から遠く離れた、当時トルコが持っていたシリア 領に移送したわけです。ところが、正規軍がすくないので護送役にクルド人を使いました。そのクルド人が移送中に自分たち が護 送しているアルメニア人を殺して、家財道具をすべて奪って逃げたわけですよ」
この事例は日本のＢＣ級戦犯を想起させると、指摘するあたり国際比較としても、納得のいく説明が展開されている。
ドイツの南京事件の報道にしても、検証をまったくせずに中国の言い分を垂れ流すドイツの新聞だから「トルコにはトルコ の言 い分があるはずなのに、それが報道されいない」と川口さんは改めてドイツマスコミの歪んだ現実を提議している。
国際情報の裏側の逸話が多く参考になった。
ドイツは、やはり日本嫌いなんですね。と言うか、ドイツのマスコミが日本の反日売国左翼マスコミと同じということで しょ うか。
それにしても、世界に君臨していたアメリカとヨーロッパの牽引役ドイツが、これ程落ち目になってくるとは思ってもい ませ んでした。
やはり、日本が評価される時代が来るのかも知れませんが、それまでに、日本を再生して、先人に恥じなくてもすむよう にし ておきたいですね。
流石の韓国も崩壊が避けられないことに気がつ いたの か、朴政権への支持率が最悪になったようです。と言うか、未だに支持率が２６％もあるという方が、物事が分かってない凄い国とい うことじゃないでしょうか。
産経ニュースより 2016.10.23
朴 政権、学級崩壊状態…反日カードも切れず支持率最悪２６％ 「せめて経済くらいは最善尽くせ」
韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領の支持率が２６％に下落し、就任以来過去最低となった。すでに朴氏を見放したかのよ うに「経 済だけはちゃんとやれ」と批判を行う韓国紙もある。レームダック（死に体）と呼ばれて久しい朴政権。国内の不満を外にぶつけよう にも打つ手はなく、「学級崩壊状態だ」との見方も浮上している。
調査は１１～１３日に全国の成人１０００人余りを対象に行われた。大統領支持率は、就任後最低タイだった前週の２９％ からさら に下落。逆に不支持率は５９％で、前週から２ポイント増えた。
不支持の理由は「意思疎通の不足」（１５％）や「経済政策」（１４％）、「独善・独断的」（７％）などが目立った。政 権運営に 対する不満のほか、経済の先行きへの不安が支持を下げていることがうかがえる。
保守派とされる韓国紙の論評も手厳しい。中央日報（電子版）は社説で、「（朴氏は）偏った人事、硬直した政策、一方的 な疎通を 反省したり改善しようとする努力をしなかった」と批判。疑惑が報じられた側近を朴氏がかばったという評判があることに言及し、 「国民は大統領のトレードマークである『原則と信頼』を疑い始めた」と指摘した。
朝鮮日報（同）も社説で、「大統領の一方通行的な『マイウェイ』を行く姿勢は変わらない。外部の言葉には耳を傾けない と決心し ているかのようだし、内部でも誰も苦言を呈しない」として、次のように締めくくった。
「『今さら国政のやり方を変えろとは言わないから、残りの任期中くらいは経済で最善を尽くし、ちゃんとやってほしい』 というの が国民の本音だろう」
内政で支持率を落とした形の朴政権。国外に不満をそらすのが常道だが、そう簡単にはいきそうもないというのだ。
拓殖大学の荒木和博教授は「最初は日本との関係をよくしようとして、支持率が落ちて最後に反日に走るという大統領が多 かった が、朴氏は最初から反日だった。ここで反日カードを切ってもにっちもさっちもいかないだろう」と語る。
北朝鮮はどうか。「仮に金正恩（キム・ジョンウン）政権が倒れるようなことになったら、朴大統領の存在感も上がるかもしれない が、北朝鮮に対して持っているカードはなく、何もできないだろう」と荒木氏は語り、今の韓国をこう表現した。「コント ロールが利 かなくなって、国全体が学級崩壊状態になるのではないか」
１年余りの任期を残し、朴政権はすでに断末魔の叫びを上げているのかもしれない。
あげているのかしれないとは優しいですね。日本にとっては有難いことですが、朴さんは反日1本で日本人の目を覚まし てくれた ことには感謝すべきかも知れませんね。
ここまで来たのだから、今更、日本に擦り寄るなんてことをせずに、潔く消滅してもらいたいものです。
そうすれば、日本では、日本を救ってくれた恩人として未来永劫英雄として銅像くらい建ててあげても良いですね。どう ぞ、がん ばって、最後の詰めをお願いします。
赤旗を市町村の職員に無理 やり買わさせる悪どいやり口を、10月 9日 (日)、第 ４６３ー１回の「テ ロに屈して言論弾圧をする行橋市議会」などで取上げてきました。
ところが、何と、共産党の地方議員が、今や出鱈目の使い方で話題の政務活動費で赤旗を購入しているそうです。
日頃から、政党交付金を受け取らない党と豪語しているにも関わらず、こんなせこいことをやっているんですね。
産経ニュースより 2016.10.24
共 産党の大阪府議・市議らが政務活動費で「しんぶん赤旗」購入 高裁判決は「支出認められない」
共産党の大阪府議団と大阪市議団、堺市議団が、税金が原資の政務活動費で党の機関紙「しんぶん赤旗」などを購入してい たことが ２３日、分かった。政党の機関紙を購入することに違法性はないが、支出として認めていない自治体もある。共産党は事務所での閲覧 用などと説明しているが、政党交付金を受け取っていない共産党の対応として、疑問視される可能性がある。
大阪府議会が公開している政務活動費の領収書などによると、平成２６年４月から２７年３月までの１年間、共産党の大阪 府議３人 が政務活動費から「しんぶん赤旗」「しんぶん赤旗日曜版」などを１部ずつ定期購入していた。府議３人と府議団の購入額は１年間で 約３１万６０００円に上る。
共産党の大阪市議団、堺市議団も同じ。大阪市議会が公開している２７年度の政務活動費の領収書などによると、大阪市議 ６人が 「しんぶん赤旗」などを購入していた。
また、堺市議団が独自に公開している２７年５月から今年３月までの政務活動費の領収書によると、市議５人が「しんぶん 赤旗」な どに支出していた。いずれも１部ずつだった。
大阪市議団事務局は産経新聞の取材に「ほかの新聞を購読するのと同様に、情報を得るための資料費として計上している。 あくまで 事務所用として取って いる」と説明。堺市議団事務局も「個人の購読分は個人として別に私費で購読しており、政務活動費を充てているのは事務所の閲覧 用。きちんと分けている」と 強調した。
党中央委員会が総務省に提出した２６年の政治資金収支報告書によると、約２３６億７０００万円の収入のうち約 ８２％が 「機関紙 誌の発行事業・新聞雑誌」によるもの。購読料は事実上、党費の性質がある。最近は党員減から部数も減少しており、志位和夫委 員長は先月の第６回中央委員会 総会で、「しんぶん赤旗」の２万部増を来年１月までの目標に掲げている。
政務活動費の政党機関紙への支出は、司法の判断が分かれる微妙な問題だ。１９年１２月に仙台高裁で「政党活動に 基づくも のと解され、支出は認められない」という判決が出た。一方、１６年９ 月の京都地裁判決では「政党を 経済的に支援し、政党の方針および意向を学習するとの側面があるとしても、政党活動に当たるとはいえない」となっており、見解が分かれている。
政党交付金を受け取らないことを売り物にして来ただけに、虎の子の赤旗の購読を減らした貢献者の小坪さんを攻撃した い気持ち も分かりますね。
とは言いながら、中国からの潤沢な金もあるようなので、影響は無いのでしょう。つまりは、中国の崩壊こそが、日本共 産党の崩 壊に直結するのじゃないでしょうか。
