団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

安倍晋三首相にとってオバマ氏とは何だったのか

2016年11月27日 | 政治の崩壊

  何時もの阿比留さんが『総理の誕生』阿比留 瑠比 | 単行本 - 文藝春秋BOOKSという面白い本を出してくれたようです。
  このリンク元の紹介が結構詳しくて面白いです。

  その関連でしょうか、阿比留さんが安倍さんとオバマさんとの面白い記事を書いてくれています。

   産経ニュースより   2016.11.22

  立ち話でおしまい、日米首脳 安倍晋三首相にとってオバマ氏とは何だったのか 阿比留瑠比

 安倍晋三首相は20日(日本時間21日)、訪問先のペルーの首都リマでオバマ米大統領とごく短時間、立ち話を交わした。両首脳 は、この4年間の日米同盟強化の取り組みについて「双方が強い指導力を発揮してきた」と互いをたたえ、感謝を述べあった。ただ、 おそらく最後の接触となるにもかかわらず、米側は正式な首脳会談も開こうとせず寂しい幕引きとなった。首相にとってオバマ氏は、 どんな大統領だったのか。(阿比留瑠比)

 「これは大丈夫だ。うまくやっていける」

 トランプ米次期大統領との初会談ではこう手応えを感じた安倍晋三首相だが、オバマ氏との関係は当初、ぎこちなかった。オバマ氏 がこの5月に現職の米大統領として初めて、被爆地・広島を訪れるほど両首脳の関係が構築されるまでの道程は、平坦(へいたん)で はなかった。

 「明日はオバマ氏とのガチンコ勝負になる」

 平成25年2月22日のワシントンでのオバマ氏との初会談前夜、再登板を果たして約2カ月の安倍首相は周囲に意気込みを語っ た。首相は当初、1月中の訪米を目指していたが、米側が日程調整などを理由になかなか首を縦に振らず、じらされての会談実現だっ た。

 オバマ氏サイドに対しては、安倍首相の就任前から日米双方の左派・リベラル勢力によって「危険なナショナリスト」「歴史修正主 義者」などといったレッテルが刷り込まれていた。

 この訪米の際のオバマ氏主催の昼食会でも、安倍首相を含む両国要人がワイングラスを傾ける中で、オバマ氏のテーブルの上にはミ ネラルウオーターが1本置かれているだけだった。オバマ氏はあくまで前評判通りの「ビジネスライク」に徹し、胸襟を開く様子はな かった。

 「初めの頃、オバマ氏は私を腫れ物に触るように扱っていた」

 安倍首相が周囲にこう振り返るように、日米両首脳には当初、明らかに距離感があった。それどころか、この年12月に首相が靖国 神社に参拝すると、米側が「失望」を表明するという日米対立まで起きた。

 「オバマ政権は全く戦略的でない。あんな声明を出したって、中国や韓国の反日勢力を勢いづかせてかえって東アジアの緊張を高め るだけだ。米国の世界戦略として全く意味がない」

 安倍首相は周囲にこう激怒したが、同時に日米関係の修復・強化の手も冷静に打ち続ける。

 安倍首相は、国際会議や各国首脳との個別会談などあらゆる機会を通じ、自身は自由、人権、法の支配など民主主義の諸価値を何よ り大切にしていることを訴え続けた。また、首脳会談を拒否している中韓に対しても、「対話の窓」は常に開かれていることを強調し、徐々に国際社会での信用を高めていく。

 一方、オバマ氏は「世界中の首脳に友人がいない。特に英国、サウジアラビア、イスラエル…と同盟国とは関係が悪い」(外務省) といわれる孤立気味の大統領でもあった。

 一方、トランプ氏とはどうなるか。安倍首相は会談後、周囲にこう今後への自信を示していた。

 「トランプ氏と(外国首脳として)最初に会えたのはよかった。初接触は重要だ。彼は基本的に、大統領就任までの会談要請 は断っているということだ」

  これは面白いですね。阿比留さんは、本からの想像通り安倍さんにかなり食い込んでいますね。これからも面白い記事を書いてくれるでしょう。

  阿比留さんがいてくれることで、日本の空気も変わって来た面もありますね。

  これは、22日の「虎ノ門ニュース」の百田さんと阿比留さんとのお二人を見ながら書いていますが、阿比留さんはしゃべりも辛辣で良いですね。もっと出演してほしいですが、急がし過ぎるでしょうし、健康も心配です。

  健康で、これからの日本再生の為に国民を目覚めさせてください。


日本共産党と組むのはお得?

2016年11月27日 | 共産党 赤旗

  16 日(水)、第 881回の「ここに来て『モテ期』を迎えた民進党だが」でも取り上げたように、旧民主党と共産党が選挙に勝つ為に必死ですが、日本の足を引っ張るしかやらない政党なんか消滅子てもらいたいものです。
  と言うか、一緒になれば、流石の平和ボケの日本人もその胡散臭さに気が付いて、一気に消滅に繋がるのじゃないでしょうか。是非、合併を目指して最大限頑張ってください。

  河野・杉田コンビが、その共産党の恐ろしさを詳しく語ってくれています。4回シリーズ懦そうですが、取り敢えず2回分を取り上げます。    

  国民の為なんてことを考えていない共産党はプロパガンダが上手い。つまり、幹部が国民から搾取して大金持ちになる為には何でもするということでしょう。


  共産党は野党連合政府を目さしているそうです。何とも恐ろしいことを考えているようです。どうあっても、消滅してもらう必要があります。 
   
  産経ニュースより   2016.11.15

 【共 産党7中総】志位和夫委員長「野党連合政府」樹立を打ち上げる 目立つ強気姿勢 「日米安保廃棄」など政策提示

 共産党は15日、第7回中央委員会総会を東京・千駄ケ谷の党本部で開いた。志位和夫委員長は幹部会報告で、民進、共産、自由、 社民の4野党による選挙協力が成果を挙げているとして野党共闘を加速させ、次期衆院選後には4野党による「野党連合政権」樹立を 目指す考えを強調。野党共闘への姿勢があやふやな民進党を念頭に「本気の共闘」が必要とも指摘し、主導する意向を示した。

 総会では、来年1月に開く第27回党大会で示す決議案を協議したが、志位氏には共闘に手応えを感じている様子がにじんだ。

 「(長年政界にあった)共産党を除くという『壁』は崩壊した。野党連合政権は先々の目標ではなく、焦眉の急だ」

 志位氏は幹部会報告でこう強調し、次期衆院選では憲法改正発議に必要な「改憲勢力3分の2体制」を打破する目標を掲げた。

 志位氏はさらに踏み込み、「野党が本気で安倍晋三政権の打倒を目指すならば、どういう政権を作るか国民に示す責任が生まれる」 とも指摘。民進党の蓮舫代表の発言を念頭に「綱領や将来像が違っても国民の切実な願いにこたえ、当面の一致点で協力することが政 党間の共闘の当たり前の姿だ」とも述べ、「野党連合政府」の樹立に向けた前向きな合意が得られるよう尽力する考えも示した。

 志位氏が強気の姿勢を示すのは、共産党が主導し、7月の参院選に続いて10月の新潟県知事選でも野党系候補を勝利に導いたとい う共闘の成果が背景に ある。この日の幹部会報告でも、党が堅持する基本政策として「日米安全保障条約の廃棄を求める国民的多数派の形成」「原子力発電 所の再稼働路線をきっぱり 中止」など民進党が簡単に受け入れられない内容を並べた。

 4野党は17日に政策責任者会議を開き、次期衆院選の共通政策作りに向けた協議を始める。志位氏は4野党の選挙協力を成 功させるため「豊かで実りある共通政策を作る」ことを求めたが、民進党最大の支持団体の連合の反発は必至だ。

  志位氏は次期衆院選で、比例代表の得票数で第3党を目指す目標も提示。同時に「野党共闘の努力と一体で小選挙区の必勝区を 『攻勢的』に設定し、党の大幅議 席増に挑戦する」とも述べた。候補者調整には4党の相互推薦を条件とするだけに、野党共闘を利用した党勢拡大の思惑も色濃く にじむ。(水内茂幸)

  もし、日本国民がこんなことを許すような事があれば、それは日本の終焉ですね。まさかとは思いますが、劣化した日本人だけにもしかしたらあり得るかも。


韓国財閥「満身創痍」

2016年11月27日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  韓国財閥の危機を、10月29日 (土)、第1236回の「韓国財閥いよいよ終焉か」などで何度も取り上げ的ましたが、その危機は益々深刻になってきているようです。
  何と言っても、今回は、朴さん問題に関わっているのが明らかになってきているのですから、もう逃げようがないようです。

  産経新聞が、詳しく取り上げてくれています。

  産経ニュースより   2016.11.21

 【経済裏読み】韓国財閥「満身創痍」 火噴きスマホ、ストライキ、海運大手破綻…国政介入疑惑とトランプが追い打ち

 韓国・財閥企業が相次ぐ苦難に見舞われている。サムスン電子は「火を噴くスマホ」として衝撃を与えた新型スマートフォンのリコール問題が緒を引き、現代 自動車グループはストライキが響いてシェアが低下。海運大手の韓進海運は破綻処理の真っ最中だ。そこにきて、韓国検察当局が捜査を進める国政介入疑惑をめ ぐり、政府・財閥の癒着を勘ぐる世論の目は厳しくなっており、トランプ米次期大統領による保護主義的な経済政策の打撃も懸念され始めた。韓国経済は満身創 痍(そうい)にある。

 国政介入疑惑…政経癒着の闇

 韓国検察が11月20日に朴槿恵大統領の友人、崔順実容疑者を起訴したのは、大統領府の前政策調整首席秘書官と共謀した職権乱用などの罪。政権と財閥の 関係に注目が集まったのは、捜査過程で、崔氏が支配する2つの財団に大企業を中心に53社が計774億ウォン(約70億円)を拠出していたことが明らかに なったからだ。

 資金拠出について、現代自動車グループの鄭夢九会長やサムスン電子の李在鎔副会長ら財閥企業の首脳が聴取される事態となり、経済界を巻き込んだ事件に発 展。韓進海運が今年8月に経営破綻したのは、政府の支援打ち切りが引き金になったが、韓進グループによる財団への出資が政権側の期待に沿わなかったことが 背景にあるのではないかとの見方さえ出ている。

 ハンギョレ紙(日本語電子版)は社説で「過去の独裁政権に匹敵するほど企業から強制的に資金を集めて、政経癒着の闇をさらに色濃くした」と強く批判。経 済界は、自身らは資金拠出を求められた“被害者”との立場だが、「財閥が飛び火を避けられるかは、まだ不透明」(同紙)で、世論の目は甘くない。

 トランプ流「中国」に関税強化→「韓国」とばっちり?

 韓国が歴史的事件で混とんとする中、さらに大きな不安が経済界を襲う。トランプ氏の対中国政策により、大きなとばっちりを受けそうな気配だ。

 中央日報(日本語電子版)は、トランプ氏の当選を受けて、「保護貿易主義の矛先が鉄鋼と自動車業界に向かう」との有識者の予想を紹介。現代自が米国市場で販売した車のうち韓国からの輸出車が44%にのぼるとし、関税強化などの保護貿易政策への台頭に警戒感を強めている。

 日本も同様のリスクを抱えるが、とりわけ韓国経済は財閥企業への依存が強く、世界動向にも左右されやすい。

 米紙ウォールストリート・ジャーナル(WSJ)は、トランプ氏が公約通り中国製輸入品に45%の関税を課せば、韓国が特に大きな打撃を受けるとの有識者や国際通貨基金(IMF)のデータを示した。

 中国からの輸入に15%の関税を課すだけで、中国の成長率が1ポイント低下。中国経済の成長率が1ポイント低下すると、韓国経済は成長ペースは0・5%下がると試算され、日本の0・25%、世界平均の0・23%よりも大きくなる恐れがある。

 くしくもトランプ大統領の誕生によって、中国への依存を高めてきた韓国経済の弱点も、同時にあぶり出されたといえる。

 韓進G「ナッツ・リターン」騒動の次は…破綻処理

 国内外から難題がふりかかる韓国企業だが、すでに大きな経営問題を抱えており、重しは増えるばかりだ。

 バッテリーの欠陥による発火トラブルが相次ぎ報告されたサムスン電子の新型スマートフォン「ギャラクシーノート7」。8月の発売からわずか2カ月でリ コール(回収・無償修理)対象となり、サムスン電子は目下、払い戻しと別機種への交換に追われている。聯合ニュースの報道(11月16日)では、回収率は 40%に満たない状態だった。

 現代自動車グループでは、韓国の10月の市場専用率(シェア)が初めて60%を切り、約59%になった。聯合ニュースが伝えた。韓国で強い力を持つ労働 組合のストライキによる減産と輸入車の攻勢が響いたからだ。ストによって3兆ウォン(約2800億円)台の損失が発生したとみられる。現代自と起亜自をあ わせたシェアは2009年は8割を占めていたが、勢いの衰えは否めない。

 会社更生法に当たる法定管理をソウル中央地方裁判所に申請した韓進海運は、「ナッツ・リターン」騒動の舞台となった大韓航空を傘下に持つ韓進グループに属していた。韓進海運は、事業売却を含めた手続きを進めているが、海運市況の悪化が再建を阻みかねない。

 韓国の7~9月期の国内総生産(GDP)はこうしたサムスン電子の欠陥スマホ問題や自動車業界のゴタゴタなどが響いて、実質成長率(速報値)は前期比0.7%と低迷した。

 国政介入疑惑をめぐっては、企業に対する捜査も今後、長期化するとの見通しが浮上している。そこに加わった米トランプ大統領の政策リスク。朝鮮日報(日本語電子版)はこう指摘している。「危機状況からの脱出に必死だった企業に追い打ちをかけている」。

  トランプリスクまであるとは、何ともお気の毒すね。ここまで来ると、もう悪足掻きは止めて、速やかに国を道連れに崩壊すべきじゃないでしょうか。
  こうなると、トランプさんには是非とも中国への関税を強力に進めてもらいたいものです。それで、中韓を崩壊に持ち込めば、トランプさんは歴史に名を残す偉大な大統領となるのじゃないでしょうか。
  これは、トランプさんに取っても最大のチャンスです。どうぞ、思いきってやってください!


中国勢、ついにサムスンの牙城崩す

2016年11月27日 | 中国

  中韓のスマホのシェアー争いが、サムスンの自 滅で 逆転現象が起きているようです。頑張って、競争してもらって、消耗戦で両方とも消滅してもらいたいものです。と言うか、国が 消滅する方が先かもしれないですね。そちらこそ願いたいところです。

  SankeiBizより    2016.11.16

  中 国勢、ついにサムスンの牙城崩す スマホ世界シェア、ファーウェイら存在感

 韓国の総合家電大手でスマートフォン世界最大手のサムスン電子は、スマホ分野で中国勢の追い上げを受けている。米調査 会社 IDCによると、今年7~9月期の同社のスマホ世界市場のシェア(生産ベース)は20.0%で前年同期から3.3ポイント縮 小し、中国勢上位3社合計の22.1%を下回った。現地紙コリア・ヘラルドが報じた。

 サムスン電子のシェア縮小は、8月に発売した最新スマホ「ギャラクシーノート7」が発火事故を受けてリコール(回収・ 無償 修理)や販売・使用中止が相次いだことが要因とみられている。同機種は10月に生産終了が決定した。

 中国勢の上位3社はファーウェイ(華為技術)の9.3%(前年同期比1.7ポイント拡大)、オッポ(OPPO)の 7.0% (同3.8ポイント拡大)、ビボ(Vivo)の5.8%(同2.9ポイント拡大)。中国上位3社の合計シェアがサムスン電子 を上回ったのは、これが初めてだという。

 サムスン電子の同期の営業利益は、スマホ部門の急減速により前年同期比30%減の5兆2000億ウォン(約4810億 円) に落ち込んだ。ノート7の生産終了が同社のスマホ販売に与える影響は大きいとみられており、今後は信頼回復がシェア奪還の鍵 となっていきそうだ。

  その中国のスマホには、レノボのPCと同じように当然のごとく情報を抜くソフトが仕込まれているようです。全く、懲 りな いというか、当たり前と考えているようです。
  尤も、サムスンも怪しいものですね。そんなスマホを使う日本人も沢山いるんでしょうね。
 
  GIGAZINE(ギガジン)より    2016年11月16日

  Android 搭載スマホがユーザーデータを密かに中国へ送信していることが発覚

 セキュリティ企業のKryptowireが、ユーザーの送信したテキストメッセージや位置情報、通話履歴を72時間ご とに 中国のサーバーにアーカイブするソフトウェアが一部のAndroid端末にインストールされていることを発見しました。

 中国のShanghai Adups Technology Company(Adups)で開発されたソフトウェアをインストールしたAndroid端末が、テキストメッセージ、ユーザーの位置情報、通話履歴をト ラッキングしていることが明らかになりました。なお、その目的がユーザーの監視にあったかどうかは定かではありません。 この ソフトウェアの存在を発見したKryptowireの副社長であるトム・カリギアニス氏は、「これは脆弱性ではなく、故意に 設けられた機能です」と海外ニュースサイトのThe Vergeにコメントしています。

 Adupsが開発したソフトウェアは7億個以上のスマートフォンやスマートデバイス上で動作しているそうで、そのほと んど はHuaweiやZTEなどの大手メーカーのローエンド端末上で動作しているとのこと。ただし、ユーザーの行動をトラッキン グするソフトウェアがどの程度の数の端末にインストールされているのかは不明で、HuaweiとZTEはこの件に関する コメ ントを断ったそうです。

 アメリカの電子機器メーカーの中では少なくともBLU Products製スマートフォンにAdupsが開発したトラッキングソフトウェアがインストールされていることが明らかになっています。そして、トラッ キングソフトウェアがインストールされているBLU Products製端末の数はなんと約12万台と報告されています。

 ただし、BLU Productsの対応は素早く、「BLU Products製のスマートフォンの一部で、無許可にテキストメッセージや通話履歴、連絡先などの個人情報を収集されていましたが、アプリを削除してセ キュリティ問題を解決しました」と公式に声明を出しています。…中略

 Adupsによればトラッキングソフトウェアはアメリカ製のデバイスにインストールする目的で開発されたものではな く、 「2016年6月に、いくつかのBLU Products製スマートフォンにAdupsのファームウェアアプリケーションを適用した際、うっかり他のAdupsクライアントのリクエストで端末か ら個人情報を引き出すことができるようになってしまいました。BLU ProductsがAdupsのソフトウェアに異議を唱えてきた際、我々は即座にソフトウェアを端末から削除しました」とThe Vergeに対して説明しています。…以下略

  中国のスマホも結構世界に広がっているんですね。と言うか、それでも中国製品を購入する情弱が多いのが残念です。
  日本のパソコンもレノボに取り込まれてしまって、もう安心して使えるものが無くなっています。これも、元はといえ ば、 IBMがレノボにThinkPadを売ってしまったのが原因ですね。やっぱり、アメリカは中国を誤解したままでしょう。頭が 悪いのか、それとも腹黒いのか。
  いずれにしても、日米が中国の現在を造りだした元凶と言えそうです。

日本だけでも目を覚まそう!