団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★取引再開に米国の許可必要 トランプ氏、韓国にくぎ

2018年10月12日 | 韓国

  韓国というか文ちゃんは、完全に北との統一を決断していることは間違いないことは、昨日、第1349回の「韓国外相、対 北独自制裁の解除を『検討中』」で、取り上げました。

  流石に、トランプさんも韓国がどんな国かを理解したのじゃないでしょうか。見事にくぎをさしたようです。当然ですね。 

  産経ニュースより     2018.10.11

  取 引再開に米国の許可必要 トランプ氏、韓国にくぎ

  トランプ米大統領は10日、韓国の康京和外相が北朝鮮との経済取引再開を検討していると表明したことに対 し 「(再開は)米国の許可なしにできない」と述べ、南北融和を進めたい韓国側にくぎを刺した。ホワイトハウスで記者団に語っ た。

 韓国は、2010年3月の海軍哨戒艦沈没への報復として同年5月に北朝鮮に発動した南北間の経済取引を禁じる「5・ 24措 置」を発動した。康氏は今月10日、措置の解除について、直ちに実行する予定ではないとしながらも「関係部署と検討中だ」と 述べた。(共同) 

  この韓国の正体丸出しには呆れるしかないですが、何と軍事では既に北に大幅に譲歩しているようです。

  中央日報より     2018 年10月10日

  日 経「ポンペオ氏、韓国外交長官に『いったい何を考えているのか』激怒」

  「いったい何を考えているのか」

  先月末、受話器の向こう側から聞こえてきたマイク・ポンペオ国務長官の声は激怒でいっぱいだったという。電話の相手は康京和(カン・ギョンファ)外交長 官。

  日本経済新聞は10日、最近、南北和解ムードに集中している韓国に対してポンペオ長官が大きく怒った騒ぎがあったと伝えて「ポンペオ長官が康長官を詰問し た」と伝えた。

  この新聞によると、ポンペオ長官が激怒した理由は先月18~19日、平壌(ピョンヤン)で開かれた第3回南北首脳会談で合意した内容のうち軍事分野のため だった。米軍にとってはとうてい受け入れられない内容だったのはもちろん、韓国側から事前に詳細な説明や協議がなかった とい う。

  特に、米国側が怒ったのは南北軍事境界線の上空を飛行禁止区域に設定したためだ。その間、韓米両国軍はこの地域の上空に随時偵察機などを飛ばして北朝鮮軍 を監視してきた。ところで、この道が封鎖されてしまえば、北朝鮮に向かった目を塞いでしまうことに他ならないためという こと だ。

  また、軍事分野合意書に韓米軍事演習を制限する項目も含まれているが、米議会では「韓国はすでに在韓米軍がなくてもかまわないと考えているのではないか」 という声が出ているとこの新聞は伝えた。

  この新聞は北朝鮮の金正恩(キム・ジョンウン)委員長が7日、北朝鮮を訪問したポンペオ国務長官に非核化に向けた実務協議に応じると約束したことを見る と、核危機が最悪の時期は過ぎたように見えるが、冷静に状況を見ると現実は正反対だと分析した。

  朝日新聞も7日、ポンペオ長官と金委員長が終戦宣言締結と非核化リストの提出をめぐり、激しい主導権争いがあったということを米朝関係消息筋を引用して伝 えた。

  これによると、金委員長は終戦宣言をしても在韓米軍の撤収や国連司令部の解体などを要求しないとしながらも、米国が要求する非核化対象リストの提出は「有 り得ないこと」として拒否したという。

  金委員長が豊渓里(プンゲリ)核実験場への米視察団の受け入れだけでなく、寧辺(ヨンビョン)核施設の兵器用プルトニウム生産施設およびウラニウム濃縮施 設も廃棄することになるだろうとしながらも、ついには「核リストの提出」には応じなかったとのことだ。

  これを受け、米国側は非核化対象リストと非核化のタイムテーブルを提出しない限り、終戦宣言は難しいという既存の立場を踏まえて「現時点の措置では終戦宣 言は適切でない」という考えを伝えたという。

  この新聞は韓国が妥協案として北朝鮮が今まで意向を明らかにした非核化措置に対する見返りで、平壌に米国の連絡事務所を設置する案を提案したとも伝えた。

  これに対して韓国政府関係者は「第2回南北首脳会談で合意した内容が多くて複雑であるため、会談前後に首脳級から説明があったが、米国側がさらに問い合わ せてくる部分はあったかもしれない。だが、激怒したとか問い詰めたというのは韓米関係を考えても事実でない。康長官とポ ンペ オ長官は緊密に常時疎通している」と話した。

  この問題を【Front Japan 桜】で、西岡さんが詳しく報告してくれています。もう完全に北と統一したつもりじゃないでしょうか。
  西岡さんは、この中で、韓国を北に取られることは防がなければならないと言われていますが、それは当然のことでしょう。
  しかし、平和ボケの日本人を目覚めさすには、その程度の犠牲は必要なのじゃないでしょうか。
 
  西岡さんの韓国軍溶解は、50分30秒頃から。


  それにしても、アメリカは何時韓国を見限るのでしょうか。南北を一挙に消滅させて欲しいものです。


★慰安婦像バ ナー、サンフランシスコ市街灯に 出現

2018年10月12日 | ニセ慰安婦(売春婦)・就職詐欺被害者問題

  大阪市が姉妹都市を解消したサンフランシスコ の市長が喧嘩を売って来たことを、6日、第 1339回の「★ サンフランシスコ市長喧嘩売って来る」で、書きました。

  ところが、事は、之だけで終わらなかったようです。何と、ニセ慰安婦像のバナーが四内の街灯に取り付けられたようで す。
  やったのは民間でしょうが、市も放置するのでしょう。さて、日本政府・外務省はどうするのでしょうか。

  何と、佐藤正久さんがツイッターにアップしてくれています。と言うことは政府も知っているということですが、きっと 何もしないのでしょう。

 

  それにしても、良くやりますね。もっと有意義なことをやれば良いのにと気の毒になります。
  やはり、特亜3国を消滅させるしか解決策が無いでしょう。


★中国当局者を「企業機密」スパイで逮捕 米政府

2018年10月12日 | 中国

  アメリカの中国撲滅作戦は止まるところを知らないようです。今度は、スパイの逮捕です。と言うか、これはやって当然なのでしょうが、オバマが放置していたようです。
  それどころで無いのが我が日本ですが、反日売国左翼・在日共を恐れる政府・自民党が腰が引けたままでスパイ法案を通す気力も無さそうです。

  それにしても、トランプさんの勢いは止まりませんね。何とも頼もしい大統領です。このまま任期を全うすれば、冗談抜きで歴史に名を残すでしょう。そうなってくれることを祈ります。

  産経ニュースより   2018.10.11

  中国当局者を「企業機密」スパイで逮捕 米政府

 【ワシントン=加納宏幸】米司法省は10日、GEアビエーションなど米国の複数の航空・宇宙関連企業から機密情報を盗もうとしたとして、中国の情報機関である国家安全省の当局者を逮捕、起訴したと発表した。デマーズ司法次官補は声明で「米国の犠牲で中国を発展させる経済政策の一部をなすものだ。知力の成果を盗むことは容認しない」とした。

 起訴されたのは中国東部・江蘇省国家安全庁幹部、シュイ・イェンジュン被告。4月1日にベルギーで逮捕され、今月9日に米国に身柄が引き渡された。被告は少なくとも2013年12月から米国内外の航空・宇宙関連企業で働く専門家から情報を得ようとして、大学での講演を口実に中国への旅行に招待し、旅費などを負担していた。

 被告は航空機のジェット・エンジン関連技術の取得を狙っていたという。米メディアによると、中国情報当局者の身柄が米国で訴追を受けるために移送されたのは初めて。

 ペンス副大統領は4日の対中政策演説で「中国はあらゆる手段を使って米国の知的財産を取得するよう官僚や企業に命じている」と非難。米政府として中国による知的財産の窃取に厳しい姿勢で臨んでいる。

  安倍さんがトランプさんに負けずにやりたい放題できるようにしてあげたいものです。それには、やはり憲法改正しかないでしょう。


★熟練技能者は永住可能に

2018年10月12日 | 日本的経営の崩壊

  どこまで安倍さんが本気なのか計りかねることが多すぎます。この外国人受入れもやはり、経済界の圧力に屈したのか、それとも憲法改正の為の匍匐前進なのか。
  いずれにしても、あのアメリカの中国叩き潰し作戦に比べて余りにも腰の引けた対応が目立ち過ぎます。
  ここは、トランプさんと相談して中国叩き潰しに協力する代わりに靖国参拝や憲法改正への協力をして貰うくらいのことをやらないと、応援団である保守層が離れて行きそうです。

   産経ニュースより    2018.10.11

  熟練技能者は永住可能に 外国人受け入れ法案骨子

 外国人労働者の受け入れ拡大に向け、政府が秋の臨時国会に提出予定の入管難民法などの改正案骨子が11日、判明した。受け入れが必要な業種で、知識や経験など一定の技能が必要な業務に就く「特定技能1号」と熟練技能が必要な業務に就く「特定技能2号」という在留資格を新設する。

 1号は在留期限が通算5年で家族帯同を認めないが、2号は事実上永住を認め、配偶者と子供の帯同も可能とする方針だ。資格は定期的に更新し、取り消しもあり得る。

 受け入れ拡大は深刻な人手不足が背景にあり政府は来年4月の導入を目指す。

 骨子によると、生産性向上や日本人労働者確保の取り組みをしても、なお人材が不足する分野で外国人を受け入れることとし、今後具体的に定める。介護や農業、建設など十数業種が検討対象となっている。

 受け入れるのは即戦力で生活に支障がない程度の日本語ができる外国人。各業種を所管する省庁の試験などを経て、1号や2号の資格を取得する。技能実習を修了した後に1号の資格を得られる仕組みも設ける。

   

 

  来年までの辛抱で全てが解禁されれば良いのですが、余り長引くと辛抱できなくなりそうです。


★米国議会、2022年の北京五輪の開催を見直せとIOCに勧告

2018年10月12日 | 中国

  アメリカはやるときはやりますね。議会が、今度は中国の五輪開催を見直せとIOCに勧告したようです。
  当然ですね。金の亡者バッハは困るでしょうね。やはり、このIOCも国連も世界組織は全て解体して新しく作るか、それとも廃止するかですね。

  組織は、所詮腐敗するもののようです。そうであるなら組織を作らない方法を考えるべきじゃないでしょうか。そうなると、考える組織なんてのが出来るかも。

  何時もの宮崎さんが速報で取り上げてくれています。

  宮崎正弘の国際ニュース・ 早読みより  平成30年(2018年)10月11日(木曜日)弐 通巻第5853号  

 (速報) 米国議会、2022年の北京五輪の開催を見直せとIOCに勧告
   「人権弾圧の国家で五輪開催はふさわしいとは思えない」とルビオ上院議員

 トランプ政権の対中強硬姿勢、強まることはあっても弱まることはない。
米国独自の制裁法案が議会で検討されており、ウィグル族弾圧にかかわっている中国人の在米資産凍結を含む措置を緊急に上程する動きが活発である。

 とくに人道に関する年次報告では中国共産党のウィグル自治区における人権弾圧、拷問による死者の情報などを議会が問題にして、とりまとめ役のマルコ・ルビオ上院議員は「少数民族の弾圧を繰り返し、人道に背く国で2022年の『冬の五輪』が開催されようとしている。 われわれはIOC(國際五輪委員会)に、北京五輪の開催がふさわしいか、検討する勧告書を送る」とした。

 また前日の上院公聴会には国土安全省長官らが証言台にたって、米国における中国人スパイの暗躍ぶり、中間選挙への介入の実態を証言した。

  米国のサイバーセキュリティー専門企業「ファイア・アイ」の調べに拠れば、「世界各国の銀行に一連のサイバー攻撃を仕掛け、数億ドルを盗取したのは北朝鮮の精鋭ハッカー集団」だという。
特定された集団は「AKB48」に倣ったかのような、「APT38」。北朝鮮政権のための資金集めが目的で、APT38は「ラザルスとして知られる闇の上部組織に属するものの、独立したサイバー技術集団だ。ハッカーの関して高い技術を駆使して世界中でサイバー強盗をやってのける。
 おそらく北朝鮮に高度のハッカー技術を仕込んだのは中国軍であろう。

 ジョン・ボルトン大統領補佐官は「オバマ政権下の2015年、米政府職員2200万人分の個人情報が中国に盗まれた」と記者会見でのべ、「米国の反撃部隊『国家サイバー戦略計画』」を正式に発表した。

 アメリカはサイバー空間で従来の「防御態勢」から「攻勢態勢」に切り替える姿勢の転換を明示したことになり、トランプ大統領の国連安保理で、「中国による選挙への介入は、私が貿易問題で中国に闘いを挑んだ最初の大統領だからだ」と発言した流れに則っている。

 しかも、10月10日に開催された上院公聴会で、国土安全省長官は、トランプ大統領、ペンス副大統領の発言を裏打ちするように、中国のスパイ活動の凄まじさ、対してのアメリカの対応の遅れを証言した。たとえば中国が農業州アイオワ州の地方紙へ「折込み広告」を挟み込み、「米国産農産品に対する報復関税の擁護」などと主張しているが、トランプは「中国の政治プロパガンダによる選挙介入」と反撃した。

 またボルトン補佐官、マティス国防長官がまとめた「国家防衛戦略」では中国を「戦略的競争相手」と定義しており、中国は「国際秩序を破壊している」、中国はもはや「市場的魅力」というより「戦略的な脅威」と位置づけた。

  アメリカの中国叩き潰しは完全に本気です。こうなると中国が何時まで持ち堪えることができるかが見ものかも。
  と言うか、一日も早く叩き潰して干芋のです。トランプさん頑張れ。


★靖国神社宮司の小堀邦夫氏が退任の意向

2018年10月12日 | 国体・皇室・シラス

  今日、第1577回の「★小堀さん靖国問題を語る」で、小堀桂一郎さんをとりあげました。
  偶然でしょうか、その中で、同名の靖国の小堀宮司さんの話題にも触れられています。

  それは、2日、第 1330回の「★ 『陛下は靖国を潰そうとしてる』靖国神社がついに、爆発」で、取あげた靖国の宮司さんが、天皇陛下の靖国御親拝について命を懸けて苦言を呈してくれたものです。
  表現は悪かったかもしれませんが、言われていることはまさに正論でした。それが、本当の発言だったのかどうかは分からないと書きましたが、どうやら本当だったようです。
  と言うのも、ご本人が宮内庁に謝罪をして退任を伝えたそうですから本当だったのでしょう。
  
  産経ニュースより     2018.10.10

  靖 国神社宮司の小堀邦夫氏が退任の意向 会議で「不穏当」発言

 靖国神社は10日、小堀邦夫宮司(68)が宮内庁を訪れ、宮司を退任する意向を伝えたと発表した。靖国神社は「小堀宮司による 会議での極めて不穏当な言葉遣いの録音内容が漏洩(ろうえい)した」としている。

 今月発売の週刊ポストが、6月に靖国神社で開かれた会議で小堀氏が「(天皇)陛下は靖国神社を潰そうとしている」と発言し、録音を入手したと報じていた。

 靖国神社によると、小堀氏が宮内庁を訪れて謝罪し、退任の意向を伝えたという。後任の宮司は今月26日の総代会で正式決定する見込み。

 小堀氏は伊勢神宮禰宜(ねぎ)を経て、今年3月、徳川康久氏の後任として靖国神社宮司に就任していた。

  漏洩ですか。要するに誰かが宮司を貶める為に持ち込んだということでしょう。折角の硬骨漢が、これで葬り去られるのは残念です。余りにも勿体無い。

  この考えを、【虎ノ門ニュース】あたりで語ってもらいたいものです。皇室擁護の竹田さんが反対するかも。

  それにしても、靖国の中にも反日売国左翼・在日が紛れ込んでいるということでしょうか。


★小堀さん靖国問題を語る

2018年10月12日 | 国体・皇室・シラス

  小堀さんの【秋の特別 対談】は、靖国問題です。天皇陛下の御親拝を、命を懸けて国民に問いかけてくれたことを、8月20日、第 1233回の「★★ 御代替わりの前に天皇陛下の御親拝を」で、取り上げました。

  その影響もあったのでしょうか、10月2日、第 1330回の「★『陛下は靖国を潰そうとしてる』靖国神社がついに、爆発」という驚くべき記事が飛び出しました。

  この事件についても取り上げてくれています。
     


  やはり、日本の中枢が壊れているようですが、小堀さんや水島さんはそこまでは言及できないようです。

  とは言え、皇室が正常でなければ、安倍さんがどんなに頑張っても日本の再生は無理でしょう。国体が正常であってこそ日本があるのです。一日も早い秋篠宮への譲位を願うしかなさそう。


★高山さん「竹林はるか 遠く」在米韓国人が猛抗議した話を語る

2018年10月12日 | ヨーコ物語

  高山さんが、【秋の特別 対談】で、何故アメリカの悪辣さに気が付いたかを語ってくれています。最初は、あの三菱自動車が徹底的に叩かれたセクハラ問題だったそうです。
  日本人の特派員達が誰も現地に取材に行かないので、それならと行かれて現地で情報を集めると、完全にアメリカによる仕掛けであること気が付いたのだそうです。それから、アメリカのおかしさに気がついたのだそうです。
  その時に、日本の大使館や領事館が全く動かなかったのにも憤りを感じたそうです。

  それと、同じことが、何と、「竹林はるか遠く―日本人少女ヨーコの戦争体験記」のヨーコ・カワシマ・ワトキンズさんが韓国系の奴等から一人で吊 るし 上げにあったのだそうです。その時も、 日本の大使館・領事館やマスコミは全く無視だったそうです。
  やはり、外務省は何も仕事をして無かったようです。マスコミも同じだったのが情け無い。

  このヨーコさんの話題は、25分過ぎから。

   

  2014年6月13日、第 396回の「★ 慰安婦問題の始まり   竹林はるか」で、ヨーコさんのアメリカでのボランティア活動を取り上げています。

  KAZUYAさんがこの問題を語ってくれています。
 

  
  多くの特派員が居ても、高山さん以外に誰も自分の足で取材しようとしないというのには呆れました。やはり、マスメディアが信用できないのも当たり前ですね。

  それ以上に、外務省の日本の為に仕事をしないという態度には呆れるより怒りが沸きます。こんな奴らが変わったとは思えないですね。

  それが証拠に、このヨーコさんの本や八木さん・佐々木さんのクジラの映像を世界に拡散しようとすることも思い付かないようです。
  やはり、解体しかなさそうです。


マツダ、独自開発EVに新開発ロータリー搭載

2018年10月12日 | エネルギー 環境

  日本の自動車大手3社、特にトヨタの動きが、中国増設やソフトバンクとの提携などおかしくなって心配ですが、7月27日、第 6872回の 「★ ディーゼル車、逆張りで存在感アップ狙うマツダ」で取り上げたマツダが、噂されていたロータリーで発電するEVをいよいよ開発するようです。
  ここでロータリーが生き返るとマツダも長年の苦労が実を結ぶというものです。

  Car Watchよ り   2018年10月2日

  マ ツダ、独自開発EVに新開発ロータリーエンジンレンジエクステンダー搭載。電動化とコネクティビティの技術戦略公表

 2030年時点で生産するすべての車両に電動化技術を搭載    編集部:椿山和雄

 2013 年に公開された新型ロータリーエンジンを発電動力として搭載した「RE レンジエクステンダー」

 マツダは10月2日、同社技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づく電動化と コネクティビティの技術戦略を公表。電動化技術では、2030年時点で生産するすべての車両に電動化技術を搭載するととも に、EV(電気自動車)については新開発のロータリーエンジンレンジエクステンダーを搭載したモデルを独自開発することが示 された。

 電動化技術については、将来においても大多数のクルマに搭載が予測される内燃機関を磨き上げながら、小型軽量な電動化技術 を展開することで、CO2排出量削減と「走る歓び」の進化を追求。一方、クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染 抑制のために自動車に関する規制のある地域に対しては、EVも最適なソリューションとして導入していくとしている。

 2013 年に公開されたレンジエクステンダー用の発電動力である新型ロータリーエンジン

 一方、コネクティビティ技術については、「人間中心」の開発哲学に基づき、クルマを通じた体験や感動の共有によって人・社 会をつなげ、いつまでも人間らしい心豊かな「生きる歓び」が実感できるコネクティビティ技術を開発。「走る歓び」とともに、 新たなクルマの価値として提案し、人と社会を元気にすることを目指すという。

 同社 代表取締役社長兼CEOの丸本明氏は「いま自動車産業は100年に1度の変革期を迎えているといわれていますが、マツダはこれを新しい『クルマ文化創造』 のチャンスだと捉えています。『CASE』などの新技術はクルマをより魅力的な存在にする可能性を秘めており、マツダならで はの『人間中心』の開発哲学をもとに新技術を活用しながら『走る歓び』を『飽くなき挑戦』で追求し続け、お客さまと世界一強 い絆で結ばれたブランドになることを目指してまいります」とコメントしている。

 同社が示した電動化技術とコネクティビティ技術の概要は以下の通り。
電動化技術

・「Well-to-Wheel(燃料採掘から車両走行まで)」視点で企業平均CO2排出量を2050年までに2010年比 90%削減することを視野に、2030年時点で生産するすべての車両に電動化技術を搭載。

・2030年時点におけるマツダの電動化技術搭載車両の構成比は、電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EVは5%を想 定。

・独自開発のEVは、電気駆動ならではの利点をいかし、人間の特性や感覚を第1に考えたマツダならではの「人間中心」のアプ ローチで開発。

・EVは、バッテリーのみで駆動するモデルと、これにマツダ独自の小型・軽量で静粛性に優れたRE(ロータリーエンジン)を 組み合わせ、バッテリーが一定レベルに減ると発電し航続距離を延ばす新開発のロータリーエンジンレンジエクステンダーを搭載 したモデルを開発。

・ロータリーエンジンレンジエクステンダーは、REのコンパクトかつ出力の高さを活用し、共通のパッケージングでも電動化技 術のマルチソリューション化を可能とする将来構想をもとに開発。

・ロータリーエンジンレンジエクステンダーは、REと気体燃料との親和性をいかし、LPG(液化石油ガス)を利用した災害時 における緊急給電も想定して開発。
コネクティビティ技術

・コネクティビティ技術によって、人と人・社会をつなげることで、社会構造の変化にともなう、人と人とのつながりの希薄化な どの社会的な課題解決へ貢献。

・モデルベース開発と連携し製品開発に反映することで、品質とお客さま満足度をさらに向上。

・トヨタ自動車とのアライアンスを最大限に活用して開発。

 なお、今回公開した技術戦略はマツダならではの「人間中心」の開発哲学に基づき、日常の運転シーンにおいて、クルマと人の 一体感が感じられ、ドライバーも同乗者も安心して乗っていられる「走る歓び」をさらに進化させるとともに、人間らしい心豊か な「生きる歓び」を実感できるカーライフの実現を目指したものとし、美しい地球と心豊かな人・社会の実現を使命と捉え、「地 球」・「社会」・「人」それぞれの課題解決を目指した技術開発の長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言 2030」に基づくものと、同社は解説している。

  画期的なバッテリーの開発が出来ない限り、こうした方式の需要はあるでしょうね。何と言っても、何時止まるかと心配しながら走るのはごめんですから。

  それにしても、バッテリーの開発はやはり相当に難しそうですね。これさえ出来れば、太陽光発電の有効利用も可能になり世界は一気に変わるのですが、なかなかそうは行かないようです。
  そこに、マツダは賭けたということでしょう。将来、マツダがトヨタを傘下に収めるなんてことが起きるかも知れないでしょう。

さて、どうなることやら!