団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★日本は陛下の御聖断によって、原爆の使用を中止しました

2019年12月23日 | 誇れる日本

  下で、金城テルさんの、昭和天皇は沖縄返還より共産党支配を恐れアメリカによる統治を願っていたことを書きました。

  何と言う先見の明でしょう。当時はそれが素晴らしいと思っていた返還は、今の混沌を齎していることを考えるとまさに陛下の言われる通りじゃないでしょうか。

  その陛下が終戦を決断した話も、ねずさんが何度か書いてくれています。これも、何とも言えない凄い決断です。信実はどうかは分かりませんが、あの昭和天皇なら有り得ることじゃないでしょうか。

  何時ものように全文をリンク元で読んでください。今回は何時も以上に長いです。

  ねずさんのひとりごとより    2019 年 12月21日

  日本は負け ていない~超経験者しか知らない真実

  ・・・略

 こうした状況下で、日本は陛下の御聖断によって、原爆の使用を中止しました。
なぜなら、日本が原爆を開発しているということは、当然、当時の米国も原爆を開発していると予期できたからです。
日本が先に原爆を用いれば、それは原爆の打ち合いになることを意味します。
それは、以後何世紀にわたって、人類に禍根を残すことになるでしょう。
昭和天皇の御聖断は、実に立派なものであったと思います。
そしてこのことこそ、世界史における真実として、世界中が本来知らなければならないことです。

日本は、こうして唯一の被爆国となりました。
そして戦闘を自主的に終らせました。
それが昭和20年8月15日の終戦です。
陛下の終戦の詔勅に、次の言葉があります。
現代語訳してみます。

「敵国は新たに残虐なる新型爆弾を使用し、
 いくども罪なき民を殺傷し、
 その惨害の及ぶ範囲は、
 まことにはかりしれない。

 この上なお交戦を続けるであろうか。
 ついには、わが日本民族の
 滅亡をも招きかねず、さらには
 人類文明そのものを破滅させる
 にちがいない。

 そのようになったならば、
 朕は何をもって億兆の国民と子孫を保てばよいか、
 皇祖神・歴代天皇・皇室の神霊にあやまればよいか。」

この一文に込められたメッセージは、たいへん重要です。
「この上、なお交戦を続けるであろうか」
という一文には、原爆に対する報復措置としての米国への日本の原爆投下をする、というメッセージも込められているからです。

それをすれば戦いには勝つかもしれない。
しかし、そうなったらなったで、
「朕は何をもって
 億兆の国民と
 子孫を保てばよいか、
 皇祖神・歴代天皇・皇室の神霊に
 あやまればよいか」
と陛下は述べられているのです。・・・以下略

  この話は、どこまでが真実かは分かりませんが、ドクター中松さんの話も最初に読んだ時は衝撃でしたが、最近では原発が開発されていたという本が出てきたりしているだけに、本当のところは分からないとしか言い様がないでしょう。

  それでも、そうだったんだろうなと思わせるものはあります。


★セブンの元日休業、直営店のみで50店舗程度か

2019年12月23日 | コンビニ

  いよいよコンビニの元日休業が始まるようですが、どうやら直営店の極一部のようです。オーナーに負担をかけるのは適当でないのだそうですが、本当でしょうか。
  どうせなら一斉にやってもらいたかったものです。それがきっかけになってあらゆるサービス業が正月3が日を休み、昔ながらのあのピンと張り詰めた静寂のある正月が戻って来て欲しいものです。
  それでも、人手不足のお蔭でその可能性が出てきたことは良いことじゃないでしょうか。

  何となく、売上を落としたくない言い訳のように感じるのは私だけでしょうか。


★25年でも50年でも沖縄はアメリカに統治させておいてもらいたい

2019年12月23日 | 沖縄

  金城テルさんが凄い証言をしてくれています。何と、昭和天皇は沖縄を共産化から守るためには、アメリカに統治させておいてもらいたいと発言されていたのだそうです。

  この部屋で、何度も顰蹙を買うと思いながらも沖縄はアメリカに帰すかイスラエルに譲渡した方が良いのじゃないかと書いてきましたが、昭和天皇のお考えを聞いて、我が意を得たりの思いです。

  今からでも遅くないから、アメリカに返還すべきでしょう。

  反日売国左翼・在日共は沖縄に残ってもらって、国を愛する人達だけを本土に移住してもらいましょう。それで、米軍に徹底的に取り締まってもらえば反日売国左翼・在日共は手も足も出ないのじゃないでしょうか。


★三年以内にICもソフトウェアも中国の自製とせよ

2019年12月23日 | 中国

  Chinaがとんでもないことを言い出したことを、12日、第 2542回の「★ 中国が3年以内の外国製コンピューターとソフト撤去命令」で、取上げました。
  そんなことできるのかと疑いの目で見ていましたが、どうやら本気のようです。

  宮崎さんが詳しく取り上げてくれています。とは言え、流石に前途は厳しそうです。と言うか、それまで国が存続するのでしょうか。願わくば崩壊していて欲しい。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和元年(2019)12月21日(土曜日) 通巻6315号 

 「三年以内にICもソフトウェアも中国の自製とせよ」
   海亀派も帰国するし、北京政府は開発補助に290億ドルを投下

 米中貿易戦争は、関税レベルの話で、いずれ妥協が成立する。

  すでにトランプ政権は12月 15日発動予定だった第四次 高関税適応を見送り、中国もかなりの点で妥協した。次 に始まるのはハイテク戦争である。

 米中貿易戦争は双方に高関税の悪影響、痛みがでたが、問題はこの結果である。
世界のサプライチェーンが激変したのだ。中国が世界の工場であり、部品が台湾、日本、韓国か ら輸出され、完 成品が中国から欧米へ輸出された。この構図が激変し、中国の通信 機器、基地局は米国、豪、NZから締め出された。サ プライチェーンの再構築に向かい、た とえばインテルは主力工場をイスラエルへ移転し、サムソンはベトナムへ 移転した。

 日本もファーウェイ、ZTEの基地局は不使用とし、台湾は事実上の半導体輸出に支障が出始 めたため、中国 との合弁で切り抜けようとしている。台湾のTSMCからは三千人 のエンジニアが中国にスカウトされた。

 トランプ政権は当初のEL(つまり「ブラックリスト」)にファーウェイ、ZTEなどを載せ たが、追加でセンスタイ ム、メグビル、ハイクビジョンを加えた。監視カメラ、顔 識別などのハイテク企業がウィグル族弾圧に使われて いることが排撃の理由とされた。さらに 検閲の技術をもつティクトク、パイトダンスなどもブラックリストに加 える。AI、5G の開発企業だからだ。

 とはいえ、5Gの根幹は米国の技術であるうえ、OSはグーグルのアンドロイド、MSのウィ ンドウズなどであり、独 自のOSを中国が確立するには、一からのやり直しとなる だろう。「非アメリカ化」のスローガンこそ勇ましい が、早期の達成は可能なのか?

 中国は「三年以内にICもソフトウェアも中国の自製とせよ」との大号令、シリコンバレーや 全米の大学、ラボに留学、も しくは研修中だった留学生、研修生たちが、ヴィザ延 長が出来ず大挙して中国に帰国した。

 この海亀派が確保出来るから、北京政府は開発補助に290億ドルを投下する。とはいえ、OS や半導体のほ かに、いったい2000から3000あるとされる部品のすべてを中国が自 製することは、おそらく不可能であ る。

 ▲南太平洋の16の島嶼国家が中国の海底ケーブルの拠点に狙われた

 次のターゲットは「海底ケーブル」に移行した。
 現在、光ファイバー網は世界中に拡がり、複線化も進んでいるが、既存の通信ルートはシンガ ポールと東京、ロ スアンジェルスが環太平洋の中継ならびに発信拠点である。
 この分野にも中国が殴り込みをかけ、南太平洋の島嶼国家を経由する海底ケーブルの埋設プロ ジェクトを遂行 中である。

 現在、南太平洋に敷設された海底ケーブル網は支線を含めて23路線(全世界で 378路線)。拠 点化されるのはパプアニューギニアとフィジーである。
 携帯電話のユーザーは南太平洋の16の島嶼国家を併せても150万しかいない。通信ケーブ ルが貧弱なため、例えば、ト ンガでは台風被害で海底ケーブルの一部が破壊され、二 ケ月もの間、電話が通じなかった。
テニアンでは2018年10月の台風被害で、三ヶ月以上もネット通信、携帯電話が不通となっ た。だからこそ 中国は「環太平洋全域をつなぐ光ファイバーの海底ケーブル」設 置を当該諸国にも呼びかけるのだ。

 スパイ通信に転用されることを警戒し、対抗措置をうちだしたのは豪とNZだった。
 2018年にはソロモン諸島、パプアニューギニアに繋がる海底ケーブルの入札から中国を外 し、19年春に は豪首相が地域を訪問して援助を決めた。直帰の入札でも、パ プアニューギニアからバヌアツへの海底ケーブル 工事から中国企業を除外した。

 しかしめげない中国、巨額の政治資金(という名前の賄賂)を迂回路から投下して、表看板は 「一帯一路」、ホ ンネは当該国を借金地獄に陥れて担保権を行使するという例の戦術 を武器に、猛烈なアプローチを続けている。  それにしても、どこから金を捻り出してくるのか不思議です。これこそが独裁の強みなのでしょうか。それ以上に心配なのが、平和ボケに本企業が部品の納入などで能天気に協力するのじゃないかということです。
  日本の経営者達は、本当に米中戦争の意味が分かってないのでしょうか。


米国民主党の弾劾訴追決定で、逆にトランプ支持率が上昇

2019年12月23日 | アメリカ

  バカなアメリカもトランプさんの実績と余りにもバカな民主党に少しずつ目覚めてきているようです。何と、弾劾訴追決定でトランプさんの支持率が上がったのだそうです。と言うか、普通に考えてそれが当たり前なのじゃないでしょうか。

  宮崎さんが詳しく書いてくれています。それにしても日本の国会とそっくりですね。所詮日米共に行き過ぎたリベラルに国民が気が付いてきたということじゃないでしょうか。
  それも、やはりネットのお蔭が大きいようです。トランプさんのツイッターが既存のマスメディアに勝ちつつある証拠でしょう。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和元年(2019)12月20日(金曜日)弐 通巻6314号   
 米国民主党の弾劾訴追決定で、逆にトランプ支持率が上昇した不思議
  世論調査も弾劾反対が弾劾賛成を上回った

 まさに民主党の自爆テロ。共和党幹部は「自殺行為」「論理より感情が優先した」と批判したが、次の選挙、民主党の惨敗が予測されている。
 弾劾と言えば、なにか犯罪的な物騒なイメージがあるが、メディアの報道姿勢が、状況を作用する。

 本質を理解するには日本の国会における与野党の駆け引きと照合すればよい。野党が根拠の薄い内閣不信任案を出しても、まったく可決の見通しがない。なぜ出すのか? 国会戦術である。だが、そういう議会運営で支持拡大をはかろうとしても、野党に国民の失望は深まる。

 下院民主党の弾劾決議で、逆にトランプ支持率が上昇した。不思議というより共和党が団結したからだろう。また世論調査も弾劾反対が弾劾賛成を上回った。共和党にむしろ追い風が吹いた。

 嘗てニクソンを嫌った左派メディアの猛烈な批判が議会人を揺らし、与党を動揺させたため、ニクソン大統領を弾劾決定寸前まで追い込んだ。ニクソンは直前にフォード副大統領に譲り、カリフォルニアへ去った。
 ところがクリントンとなると、あれほど証拠が揃ったにもかかわらず、左派メディアはクリントン擁護のキャンペーンを巧妙に演出し、ついには弾劾に至らなかった。つまり左派の援護射撃で救われたのだ。

 ならばトランプはどうか? メディアを国民はまったく信用しないという報道空間が、過去のパターンを変容させている。

 民主党の大統領候補は、この段階で7人が残り、バイデンを追うが極左のサンダーズとウォーレンになった。
民主党が分列を回避し、団結するためには中間派のバイデンを選ぶしかないが、ウクライナ騒動で、金に汚いバイデンというイメージが出来上がり、当選には覚束なくなった。だから来年11月、トランプのランドスライド(地滑り)勝利が展望されている。

  ネットがもう少しで既存のメディアを叩き潰す時が来るのじゃないでしょうか。その時こそ世界が本当に変わるのかもしれません。何とも待ち遠しい。


★日本銀行券と日本国発行通貨の違いとは

2019年12月23日 | マネーゲーム

  お恥ずかしいですが、日銀が国有で無いと知ったのはネットを初めてというよりねずさんなどにより自虐史観から目覚めた頃です。何と現役時代はそんなことも知らずに経済活動をしていたと言う訳です。負け組になるのも必然だったのでしょう。

  最近では馬渕睦夫さんが教えてくれていました。その世界の中央銀行を押さえているのがディープ・ステートと言えそうです。

  ねずさんが、今回はその銀行券と通貨の違いを教えてくれています。やっと、日銀がどうやって出来たかが分かりました。成るほど、これならこの日銀の株をディープ・ステートが所持していることも有り得るでしょう。

  何時ものように全文をリンク元で読んでください。

  ねずさんのひとりごとより    2019 年 12月18日

  日本銀行券 と日本国発行通貨の違いとは

 ・・・略

 ところが、そこまでしたのに、政府紙幣に信用がない。
なぜなら明治政府に金(Gold)がないとみんなが知っているからです。
ですから両替屋さんたち(いまでいう銀行)も、政府発行紙幣を額面で受け取ってくれない。
半値から4掛けだったそうです。
そこで政府に信用がないのなら第三者機関を作って、そこにやらせようということになってできたのが、明治14年の日本銀行で す。

日銀は、翌明治15年に開業し、明治16年には政府や、それぞれの銀行が独自に発行していた通貨を全部額面で回収し、明治 17年には、日本に残った「銀」を用いて、日本銀行兌換紙幣を発行します。
つまり金(Gold)はないけれど、銀なら手元にあるから、その銀を裏付けにして紙幣を発行したわけです。
そしてこれによって、日本の通貨はようやく安定を迎えることになります。・・・以下略


  日銀を国営に戻すことは出来ないのでしょうか。それとも、国営にすると財務省の思うままにされるのでしょうか。
  やはり、金に縁の無い身には難しい問題のようです。


★あくまで韓国側の貿易管理体制の改善を見極める構え

2019年12月23日 | 韓国

  日韓の貿易管理の会合が開かれたが、相変わらずKoreaは意味が分かってないのかやる気がないのか現状のままのよです。
  やはり自分達がやらなければならないということが理解出来ないのでしょうか。今までは何でも日本が譲歩してくれていたので何をやって良いかも分からないのでしょう。全く、とんでもない国です。と言うか、そのまま何もしないでくれた方が日本にとっては有難いことです。ずっと放置しておきましょう。


韓国側に改善なければ措置継続 輸出管理で日本側https://t.co/OeFtFz0SCl

  暫くすれば国が崩壊するのだから何もしないで良いじゃないですか。


★我が家の太陽光発電

2019年12月23日 | 太陽光発電

  例 月我が家 の太陽光発電、12月分、11月13から12月10日までのデータです。 稼働日数は、28日 分で前月、より6日少なく、前年よりも2日少なくなっています。

   買い取り価格が今月で終わりのようです。何だか訳の解らない説明を電話でされ、新しい料金体系になるようです。取り敢えず、今月までは今まで通りでし た。来月からは電機代が高くなりそうです。

 さて、買電です。 

去年11月、買電、491(208,283)kWhで 10,559円 1kWhの単 価、約21.51円

今年11月、買電、497(228,269)kWhで 10,892円 1kWh の 単価、約21.92円

去年12月、買電、890(398、492)kWhで 18,606円 1kWhの単 価、約20.91円

今年12月、買電、827(391、436)kWh で  15,572円 1kWhの 単価、約18.83 円

 さて、売電は

去年11月、売 電、  376kWhで   18,048円   1kWh単価、約48.00 円

今年11月、売 電、   332kWhで  15,936円     1kWh単価、約48.00 円

  今年12月からは売電はなし。  受給電力量195
kWhというのが付いています。

  去年 12月、10,686円の支払。今年の支払15,572 円。差し引き4,886円の浪費となりました。これからは売電がなくなるのでどこまで増えるか不気味です。
  
  
  
早明浦ダム   19日現在100%です。天気が悪かったので水は大丈夫のようです。


 
 設置前年年間電気代  207,928円  

    1年目の年間電気代    31,518円
  2年目           7,012円
  3年目           ▲2,689円
  4年目         ▲5,499円
  5年目        ▲74,717円
  6年目         ▲116,383円
  7年目        ▲90,784円
  8年目        ▲83,581円
  9年目        ▲37,314円
   10年目            ▲47,607円
  11年目         ▲48,792円

  12年目         ▲27,323円
    13年目             9,206円
   14年目11月         30,032円
    15年目12月       10,730円
       
  参考:使 用料金表

  それにしても、今回の売電ゼロには驚きました。何だか分かりにくい説明をしていたので、これはきっと売電の単価を誤魔化す為だろうと推測していたのですが、まさかゼロとは、電力は、これで太陽光発電に仇を打ったつもりなのじゃないでしょうか。姑息な糊塗をするものです。
  とは言え、10年間孫・菅コンビのとんでもない売電価格にお世話になったのだから諦めます。

さて、来月は!


  ということで、この毎月の我が家の太陽光発電も用済みということで今月で終わります。こんなデータ見ていた人もいないでしょうが、お世話になりました。