団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★消費税の正体

2023年10月20日 | 政治の崩壊

 優柔不断総理は日本国民が徹底的に嫌いなようです。どうあっても消費税をアップしたいようです。
  消費税のアップでは庶民を苦しめるだけでしょう。

  青山さんが、「ぼくらの国会」で、取り上げてくれています。


  特に、経団連の考えにはがっかりさせられます。やはり、戻し税が狙いなのでしょうか。
  詰まりは、庶民などどうなっても良いと考えているのでしょう。それは、結局自分たちの首を絞めることになるのじゃないでしょうか。


★中国軍の異変につづいて中国の中央銀行にも異常事態

2023年10月20日 | 中国

 

習皇帝のChina幕引きがいよいよ近づいているようです。今度は中央銀行でも副総裁に対で前書記長も逮捕されたそうです。

  宮崎さんが取り上げてくれています。一体、何が起きているのでしょうか。いずれにしても、ここまで狂ってきたらもうどうにもならないのじゃないでしょうか。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和五年(2023)10月18日(水曜日) 通巻第7963号  <前日発行>

 中国軍の異変につづいて中国の中央銀行にも異常事態
   副総裁逮捕につづき、中央銀行前書記を汚職で逮捕

 2023年6月20日、中国人民銀行(中央銀行。米FRB、日本銀行に相当)の氾一飛が規律違反で逮捕された。
 同年10月16日、今度は中銀の元書記だった劉連阿が『汚職』容疑で逮捕されたと裁判所が発表した。

 外相、国防相、ロケット軍司令と政治委員、いずれも姿を消した。中国はいずれも逮捕ともなんとも発表しておらず行方不明のママ数ヶ月が過ぎた

 軍で異変が起きていることは想像がつくが、中国の中央銀行でも異常事態が発生していた。
米国で言えばFRB議長と副議長が汚職で逮捕されたようなもの。日本なら日銀総裁と副総裁が逮捕されたと同等の事件だから、はかりしれない権力闘争が奥の院で起きていることは間違いないだろう。

 七月に全国人民代表大会(全人代)常務委員会は新しい中央銀行総裁に同行党委員会書記を務める潘功勝を充てる人事を決めた。
潘功勝は副総裁を11年務めた実務家だが国際金融界ではまったく無名。主として党務を担ってきた人物であり、経済学的な知識があるのか、なのいのかも一切不明である。
潘は総裁職に先立ち、7月1日から中郷銀行の党委書記に就任していた。つまり党書記は総裁より高位である。 (註 氾一飛の「氾」は草冠。劉連阿の「阿」は舟扁)

  もう内部ではどうにもならなくなっているのじゃないでしょうか。それで、自棄糞になった習皇帝が足掻いているのかも。
  いずれにしても、その人事で問題が解決するとは思えない。もう幕引きが見えているようです。


★日本の大学や放送は何故反日外国人を使うのか

2023年10月20日 | 韓国

 日本の大学や放送局等はどうして反日外国人を使い続けるのでしょうか。やはり、特亜3国等に籠絡されているのでしょう。
  当然、使われている方も、それを分かっていてわざと大げさに演じているのでしょう。

 「ポリティカ金字塔」が、詳しく報告してくれています。このおばちゃんは完全にやらせなのでしょう。それを使う大学や放送局も売国奴を分かってやっているのでしょう。


  これも、やはり金の亡者達が分かっていてやっているのでしょう。何とも、哀れな奴等である。


★日本語の素晴しさ

2023年10月20日 | 素晴らしい日本語

 日本語の劣化が気になりますが、それも日本人が日本語の素晴しさを認識していないことにあるのでしょう。

  ネットのお陰で、世界の人達がその素晴しさに気付いてくれているようです。

  「Japanの魅力」が取り上げてくれています。

 

 


  日本人が日本語の良さを理解せずに蔑ろにして劣化させるのを何としても止めなければならないでしょう。
  折角先人が造り上げてきた素晴しい日本語を大事に育て上げることこそ日本人がやるべきことでしょう。
  その時こそ日本語が世界共通語になれるのじゃないでしょうか。


★日本製鉄が中国鉄鋼大手に賠償請求!

2023年10月20日 | 日本的経営の崩壊

 KoreaやChinaに技術を教えて最後には裏切られた日本製鉄がやっとChinaの鉄鋼大手に反撃をしたようです。
  Koreaにも訴えたのと同じ問題のようです。
 
  「アメージングJAPAN」が詳しく取り上げてくれています。 

 【海外の反応】日本製鉄が中国鉄鋼大手に賠償請求!日本の技術を盗んで世界中に販売した結果、業績がみるみる悪化する事態に…【アメージングJAPAN】


  日本企業がきちんと目覚めて中韓にきちんと対応することは当然でしょう。やはり、日本の経営者の目覚めこそ必要でしょう。

さて、日本人は目覚めるのでしょうか!