阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
　　1942年生まれが東京都江戸川区から。

神田から　駿河台を上がってお茶の水駅へ歩いた　　YouTube

2024年12月17日 | 東京あちこち

神田駅に近い鯨料理専門店『一乃谷』を出た後　御茶ノ水駅まで歩いた。聖橋から見る湯島聖堂の紅葉が美しかった。

駿河台を上がってお茶の水駅へ241130

 

 

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今季の日本ドラマ「小泉今日子×小林聡美」の「団地のふたり」が現代中国人の人生観に刺さりすぎて話題に！

2024年12月17日 | SNS・既存メディアからの引用記事

今季の日本ドラマが現代中国人の人生観に刺さりすぎて話題に！

小泉今日子×小林聡美「団地のふたり」がタテ型ショート動画全盛の中国でブームのワケ    日刊ゲンダイ　2024/12/17 06:00

（NHK-BS）がブームになっている。中国でNHKが直接放送しているわけではなく、

海賊版なのだが、放送直後に字幕付き動画がアップされ、SNS上ではコメントで盛り上がるという。

物語は、おひとりさまになった55歳の女性2人、小泉今日子演じるノエチと小林聡美演じるなっちゃんが実家の団地に戻ったことから始まり、まったりした時間が流れる。

　中国といえば、いま、スマホで見る「タテ型ショートドラマ」が大流行。1話3分程度の間にストーリーがジェットコースターのように激しく展開する。

中国では100を超えるプラットフォームアプリが誕生し、国内市場規模は1兆円超え。海外にも進出。

日本でもTikTokを中心にブームが広がり、iPhoneのアップル社も本格参入し始め、中国を中心に「タイパ」を求める現代人にとって、

地上波テレビに代わる最強のエンタメツールになっている。そんな中国で、なぜ対極の「団地の──」ブームが起きているのか。

中国人ジャーナリストの周来友氏が「団地への郷愁と競争疲れ」としてこう続ける。

「1980年代まで中国では社区という日本の団地に似たような住宅地がほとんどでした。国営か職場が経営していて、平等に配られていました。

団地は“中流”“家族団らん”の象徴でした。まさに物語と同じ40、50代の“団地世代”からは懐かしく映った。中国も収入格差は激しく、頑張っても先が見えない。

目の前の生活に追われ、子供を産み育てることに意味を見いだせなくなりました。そんな競争社会に疲れた若者たちにとって、

親やおじいちゃんおばあちゃん世代から聞いていた『豊かではないけれどプレッシャーのない、家族、地域とのつながりがある団地暮らし』に憧れ、

中高年と若者双方で人気に火が付いたんだと思います」

　SNSではドラマに登場する、絵日記をマネた投稿や、ドラマ内のメニューを再現する投稿など二次的な広がりも見せている。

そんな盛り上がりの背景に支持層がスマホを使いこなせる中高年というのも大きい。

「日本以上にスマホがないと生活が成り立たない中国で、スマホを使いこなす第1世代が団地世代とイコール。彼らに刺さる“等身大”コンテンツといえます」（周氏）

　海賊版がリアルタイムで配信されていることも含めて、時代の閉塞感を象徴しているのかもしれない。

小泉今日子×小林聡美「団地のふたり」がタテ型ショート動画全盛の中国でブームのワケ ｜日刊ゲンダイDIGITAL

 

 

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12月16日に目に留まったSNS・メディアの記事

2024年12月17日 | SNS・既存メディアからの引用記事

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東日本大震災が起こった翌年の [ 2012年11月08日（水）の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] 再掲載

2024年12月17日 | 東日本大震災ブログ
2012年11月08日(木)
 
モニタリングＰ１割低く表示 　ＮＨＫ福島放送局
11月08日　09時51分
空間の放射線量を測定するため文部科学省が設置しているモニタリングポストのうち福島県のほか、周辺などの６県のおよそ７００台が、装置の組み立て方のミスのため、実際よりも１０％程度低い値を表示していることが分かりました。

値が低く表示されていたのは、空間の放射線量を測定するため文部科学省が設置しているモニタリングポストのうち、もともと車などに積んで測定に使っていた「可搬型」と呼ばれるタイプです。

福島県に５４５台、宮城、山形、茨城、栃木、群馬、新潟の６県にそれぞれ１０台から３０台ずつ、あわせて６７５台が設置されています。

値はインターネットにリアルタイムで表示されています。
ことし４月に運用を始めたあと、住民や自治体から「手持ちの測定器で測った値の方が高くなる」という指摘が寄せられ、文部科学省が状況を調べました。

その結果、装置の組み立て方のミスのため、放射線を検出する部分が鉛を含んだバッテリーに一部遮られ、実際よりも１０％程度低い値を表示していることが分かりました。

文部科学省は「組み立て方に問題はないと考えていた」と話していて、正しい値を表示するようおよそ１億５０００万円をかけて来週から改修工事を始めることにしています。

☆放射線量を少なめに少なめに公表しようとする文科省の考えがいろんな事象に洩れてくる。

誰の為にそして何のために？？

結果から見れば住民に何の得もない。あるとすれば文科省の官僚・お役人もその一員である「原子力発電既得権益集団」が得をする。

私はこういう姑息なことをして、ばれたら平然と誤魔化す、そういう人間が中央官庁にいる今の日本国に愛国心を持てと言われても嫌だ。

そういう意味で今の日本に愛国心は持てないが、しかし『祖国愛』は持っています。

九州市長会オスプレイで対立　　　ＮＨＫ沖縄放送局
11月07日　20時45分

九州・沖縄各県の市長でつくる九州市長会の総会が宮古島市で開かれ、アメリカ軍の新型輸送機、オスプレイの沖縄への配備撤回を求める決議案が審議されましたが、沖縄側と九州の一部の市長との間で意見が対立し、決議案の採択は見送られました。

宮古島市で開かれた九州市長会の総会には、九州・沖縄の７０あまりの市の市長などが出席しました。この中で、沖縄県市長会は、普天間基地に配備された新型輸送機オスプレイの飛行訓練が、今後、▼福岡や熊本、大分、宮崎の主に九州山地や▼奄美諸島に沿ったルートでも予定されていることを受け、配備撤回を求める決議案を提案しました。

決議案は、「オスプレイは開発段階から事故を繰り返しており、沖縄への配備は到底容認できない」などとして、政府に沖縄への配備を撤回するよう求める内容となっていました。

しかし、鹿児島県や長崎県の一部の市長から、「国の安全保障政策を支持する立場からオスプレイの配備も反対できない」とか、「沖縄への配備撤回が九州への配備につながる可能性も否定できない」などといった意見があがり、沖縄の各市長と九州の一部の市長の意見が対立する事態となりました。結局、きょうの会合では調整がつかず、総会での決議案の採択を見送り、決議案の文言を８日、開かれる理事会で審議することになりました。

☆おれんとこの市にば持ってこられるのは困るけんね。


11月11日「正しい報道ヘリの会」準備は着々と進んでいます　　DAYS　
一部引用・・

実は先日、広瀬隆氏とお話する機会に恵まれました。その時に広瀬さんがおっしゃていた言葉に、まるで滝に打たれたかのような、清冽な衝撃を受けました。

「先を読んで行動するのは良くない。どんな社会にしたいのかという意志が大切」

当たり前のようだけれど、これだけ迷いなくきっぱり言ってのける方はそんなに多くはありません。広瀬さんの話に多くの人が引き込まれる理由が、良くわかりました。

それは明確な意識を持ち、意志を持って語っているから。そして意志をそのまま行動に移しているから。

全文はこちら


東京電力:廃炉費、政府に支援要請　中期計画に明記　　毎日新聞
　2012年11月07日　02時30分

　東京電力は６日、福島第１原発事故対応への追加支援を政府に要請する方針を固めた。放射性物質の除染や廃炉にかかる費用が今後、１０兆円規模に達する可能性があり、単独で負担するのは不可能と判断した。

東電は「福島復興本社」（仮称）設置などで事故対応に最優先で取り組む姿勢を示し、理解を得たい考えだが、税金をさらにつぎ込むことへの批判は必至。政府は、リストラの進み具合なども踏まえながら、追加支援の是非を慎重に検討する。

　７日午後、広瀬直己社長、下河辺（しもこうべ）和彦会長らが東京都内で記者会見し、追加支援要請を明記した「中期経営計画骨子」を発表する。

　骨子には、福島復興のほか東電のコスト削減などの改革を列挙。賠償や電力の安定供給を続けるための必要な措置として、追加支援要請を盛り込む。

　国や自治体が東電に代わり立て替え払いしている除染費用は、最終的には数兆から１０兆円規模に上る見通し。だが、東電は除染額を「現時点では合理的な金額を見積もれない」として実質国有化時に作った再建計画「総合特別事業計画」に織り込んでいない。廃炉費用も過去の原発事故を参考に総合計画で試算した１兆１５００億円を上回るのは確実で、追加支援なしでの除染、廃炉の財源確保は絶望的な状況だった。

　一方、追加支援について政府は、国民負担に直結することから慎重な姿勢を崩していない。政府は、除染関連の予算として１２年度までに約１兆１０００億円を確保しているが、かかったお金は最終的に東電に請求する。「国の社会的責任として、一定程度を国が負担する部分はありうる」（枝野幸男経済産業相）と、一部負担を示唆する発言もあるが、国民の反発が避けられないため、具体的な検討は進んでいない。

　東電は１３年１月にも福島県内に復興本社を設立し、復興関連業務の人員を現行の約３５００人から４０００人規模に拡充。全社員を交代で福島に派遣し、年間延べ１０万人体制で被災者の生活再建に当たる。「聖域」だった発電所修繕費を全面的に見直すなどコスト削減にも取り組むことで、追加支援の環境整備を進めたい考え。だが、支援額が大きいだけに、東電の株主や銀行など貸手の責任を問うべきだとの声が広がる可能性もあり、実現には曲折がありそうだ。【宮島寛、和田憲二】


東京電力が７日発表する経営計画骨子で、政府の追加支援を求めるのは「原発事故の最終責任は誰が負うかという問題を先送りしたままでは東電再建は見通せない」（幹部）との危機感からだ。

　追加支援の文言は、政府が派遣した社外取締役らの意向で盛り込んだ。７月に実質国有化された東電だが、経営再建について強い権限を持つ社外取締役らが、「国の責任の明確化」の観点から問題提起した。

　福島事故を受けて政府は、原子力損害賠償支援機構法を制定。電力大手と共同出資した機構が、賠償資金の立て替え払いを始めている。しかし、機構が肩代わりするのは賠償資金のみ。しかも東電の収支は、原発停止による火力燃料費増で現時点でも、機構に助けてもらっている賠償を除けば赤字だ。

　東電は実質国有化時に作った総合特別事業計画で、電気料金値上げと柏崎刈羽（かしわざきかりわ）原発の１３年４月再稼働により、１４年３月期に黒字転換すると明記。しかし値上げ幅は政府審査で圧縮され、再稼働も原子力規制委員会が判断基準を１３年７月に策定するとしたことで、計画通りの収益改善は絶望的になった。

　一方、東電のリストラが限界なのかについては依然、疑問がくすぶる。経営破綻させないまま公的資金で支援していることに対し「国民負担は求めるのに、株主や大口債権者の銀行などの責任は不明確なまま」との批判が消えないからだ。追加支援の議論が具体化すれば、会社更生法の適用など、法的整理を検討すべきだとの声も高まりそうだ。【宮島寛、和田憲二】
 


マイナリ冤罪の再発を防ぐには　　　落合洋司弁護士のブログから

■[刑事事件]「うれしい」何度も＝マイナリさん、無罪に喜び―東電OL殺害 12:54
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20121107-00000056-jij-soci

東京電力女性社員殺害事件の再審で無罪とされたゴビンダ・プラサド・マイナリさん（46）は7日、ネパールの首都カトマンズの自宅バルコニーに姿を見せ、手を振りながら「うれしい」と何度も繰り返し、喜びをかみしめた。

⇒この事件の反省、教訓として、今後、特に検討されるべきと私が考えているのは、

1 同じ証拠（状況証拠）を評価しながら、1審無罪→2審逆転有罪と、正反対の結論を導いた、状況証拠による事実認定の在り方（特に2審が犯した重大な事実誤認の原因）

2 再審無罪の決め手となった遺留物のDNA鑑定やその前提となる証拠開示が、確定判決までにどこまで可能であったか、可能な方法により誤った判決は避けられなかったか

3 再審請求段階での証拠開示や鑑定の在り方(現行法上、何ら定めがなく裁判所の裁量に委ねられているだけという現状をいかに改革すべきか）

といったことではないかと思います。

証拠開示については、検察庁が、有罪、無罪の判断を分けるような重要証拠を握っていても、被告人、弁護人側がアクセスすることも活用することも極めて困難（公判前整理手続が導入されるとある程度の前進が可能にはなっていますが）、という現状の法制度を、明確に「欠陥」と捉えて、再審段階も含め、早急に大きく改革すべきでしょう。

太字は管理人

本事件でもまた日本の警察の取調べと検察の権限について問題点が明らかになった。

詳細な論考「東電社員殺害事件　再審無罪後に残るもの」　こちら


赤字国債法案 [澤上篤人の長期投資家日記]から
毎年の好例のようになっているのが、この時期の赤字国債法案の国会承認である。　もう既に国は法律で定めた限度額まで国債を発行してしまっている。　それでも予算執行の財源が不足するから、毎年の行事のように赤字国債の追加発行という臨時処置法を、国会で承認を受けようとしているわけだ。

　赤字国債の追加発行が認めなければ、予算不足で行政サービスがストップしてしまう。　国民の生活や経済社会の運営に支障をきたしてはまずいということで、国会承認はなんとしても通さなければと政府与党は躍起となる。　野党は政治駆け引きに利用しながらも、予算執行ができなくなったときの責任追及は避けたいから、最終的には赤字国債の発行法案が国会承認を受ける。

　この儀式を繰り返しているうちに、国の借金はうなぎ登りに増え続けて、そろそろ１０００兆円を突破しようとしている。　いっておくけど、毎年の予算編成で４０兆円を超す国債発行が定められている。　それでも、まだ足らないのだ。

　どこか狂っていると思えないか？　一番の問題は、国家予算の肥大化である。　１９９２年から昨年までの１９年間で、年平均にして１９兆６０００億円の景気対策予算を投入してきたのに、まったく効果を上げていない。

　巨額の予算を投入し続けているのに、ずっと経済活動がもたついているため、税収がさっぱり伸びない。　税収が不足すれば、国債発行で賄うしかない。　この悪循環を延々と続けているわけだ。

　全部が全部とはいわないが、無駄な予算バラマキばかりで、死に金の山を築いてきたことになる。　さっぱり効果が現れないのなら、政策の方向と方法を変えるべきだろう。

　よく、国の予算を牛耳っている財務省は景気回復など念頭になく、税収を増やして財政均衡しか考えていないといわれる。　それなのに、これだけ財政赤字が拡大している現実は重い。　財務省も意識変革が求められよう。

　要は、日本経済を成長させることだ。　それには、成熟経済に合った政策に一刻も早く切り替えることだ。　経済センスのない政治家や官僚に予算バラマキ事業をやらせたところで、税金の無駄遣いをするばかり。　規制緩和と減税で民間の事業意欲を高めさせることが、一番の政策である。　個人にも企業にも資本の蓄積が進んでいるから、それを活用しない手はない。

　これだけ財政が悪化しており、国の借金も膨れ上がっているから、減税の余地はないのでは？　それが、財務省的な縮小均衡の発想である。　経済は生きものだから、動いてみようという気にさせることが第一優先である。　それには規制緩和と減税で、民間をその気にさせるのが一番である。　なに、無駄な予算を投入し続ける代わりに、大幅減税するだけのことよ。

　どうして、こんな簡単なことが出来ないのだろう？


日本の将来は明るい！そう考えられる根拠とは
「世界の中は、誰か一人の英雄によって変わるものではないけれど、

みんなが少しずつ変わることによって、ゆっくりと、でも確実に変化する」

全文はこちら
2012年11月8日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
| 今日の気になるネット情報 / 日本社会の仕組み改良 |
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こだま和文fromDUBSTATION

こだま和文 from DUB STATION（w/DJ YABBY）
@Live House & Theater〈新世界〉
日時：2010年10月1日（金）
このライヴのﾚﾋﾞｭｰはこちら

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伊勢国四日市に発し、摂津筑前伊予下総常陸安芸を経めぐり通算40年ほど暮らした摂津国神戸を離れ、今は江戸東部の在に住む。“日乗”は“日記”。親代々のルーツの地は信州諏訪湖の畔と八ヶ岳の麓。

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