第３１２２回で中国の毒餃子事件を契機に値段が高くなっても国産の農産物を購入することにより日本の農業の再生を計る時だと書きました。
しかし、書きながらも、負け組みに陥っている我が家にそんな余裕はあるだろうかと一抹の不安を感じていました。
生きて行くためには毒が心配だろうがなんだろうができるだけ安い物を買うしかないという現実が重くのしかかっているちょっと悲しい現状に涙が出そうです。
そんな事情は私だけではなさそうです。
…略
米国で話題となっている「食」には二つの側面がある。一つはオーガニックフード（有機肥料などを使って栽培された農産物）への人気の高まりだ。有機農業が米国で注目され始めたのは80年代終わり頃、リンゴに使われた農薬に発ガン性があり、とくにそれが子どもに高い危険性があるというデータを環境保護団体が発表した時である。ハリウッドの映画女優が、危険なリンゴを許すべきでないと主張したこともあり、消費者は農薬の危険性に気づき始めた。こうして、ハリウッドのセレブリティをはじめ高所得者層の人々から安全な食品を求める声が高まり、消費者の選択肢が増えていった。
しかしもう一つの側面、低所得家庭では、食の「安全」を考える以前の問題がある。選択肢というのは、お金があったうえで行使できる権利であり、低所得者の住む地区にはオーガニック製品を販売している店そのものすらない。コネチカット州の非営利団体「ハートフォードシステム」の報告書によると、低所得者層を対象に行った調査で、彼らの住む地区には質のよい新鮮な食料品を販売する店舗がなく、またこの地区の住民のほとんどはアフリカ系とヒスパニック系で、肥満が蔓延し、糖尿病の割合は米国平均より2～3倍も高かったという。新鮮な野菜を買うためにはバスを乗り継いで買い物へいかなければならず、いかにオーガニックが身体によいとわかっていてもそれらを買うことは問題外、というものだった。そして貧困層の人々は化学物質を大量に使用したジャンクフードを常食することによって、貧しいにもかかわらず肥満、そして病気という悪循環に陥っているのだ。
食について米国と大きく異なるのは、日本には長い伝統に裏づけられた食文化があることだ。しかし格差がさらにひろがれば、安くて不健康な食を消費せざるをえない人々が日本でも増えかねない。…以下略
我が家がそうであるように日本でももう増えていると言っても過言ではないのじゃないでしょうか。それでもまだ食い詰めて餓死するほどではないし、生活を切り詰めれば地産地消のために少しくらいなら高くなったものを購入する余裕はありそうです。今こそ日本人が食生活を考える時じゃないでしょうか。
食糧自給を取り戻しましょう！