昨日の心に青雲さんの続きです。こちらも日本の現実問題を鋭く書いてくれていて本当に全面的に賛同です。私も、これくらい筆が立てば、もっと自分の考えを発信できるのですが、やはり、これまで努力してこなかった付けなので、今更後悔しても遅いですね。
それだけに、私の出来ることは、ネットで見つけた共感できる情報を少しでも広めることだと思って、毎日、ネットの徘徊を続けています。
今日のは、昨日以上に日本の問題点を指摘してくれていると思います。ユネスコ問題も見事に切ってくれています。それにしても、あの売国奴竹中平蔵には本当に怒りを覚えます。
心に青雲より 2015年10月16日
かわいそうの一言が国家崩壊をもたらす（2/2）
《２》
外国人労働者を流入させる布石のもう一つが、介護料金の引き下げであった。日本人がこんな低賃金では働けないと逃げる。その穴は外国人労働者で埋めればいいという話になる。
医療でも診療報酬が引き下げられた。医者のなり手を減らすことで、これも日本を医師を不足にし、外人医師を導入する布石である。とりあえず、「医療特区」で実験しようとしている。
血液検査などのデータをパソコンでみて、ただクスリを処方するなら、日本語がろくにできない医師でも務まるとの判断だろう。貧乏人はこういう病院にしか行けなくなり、金持ちたちはVIPの至れり尽くせりの豪華病院に入れる時代が来る。
農業でも嫁のなり手がいないからと、支那やフィリピンから女性を連れて来て、安い賃金で働かせようとする。ましてTPPが発効されると、国際競争力が 第一とするかけ声があがり、農産物を低コストで作るように誘導される。肉体労働を低賃金でやる外人労働者が押し寄せる。日本の農業ばかりか、安全保障すら 危うくなる。
口入れ屋の竹中平蔵ばかりがウハウハになる。
安保法案反対をわめいたアホサヨクは、支那が攻めてくる兆候なんかないじゃないかと笑ったが、何も軍隊を侵攻させるとは限らない。じわじわと日本の産業の弱い所を狙って侵略してくるのだ。
竹中平蔵のマインドはアメリカにある。そもそもアメリカは、インディアンを虐殺して大陸を乗っ取った。はじめはヨーロッパの貧民層を連れて来て低賃金 で働かせたが、産業が発展して人手不足となり、アフリカから黒人を強奪してきて奴隷にして働かせた。それも足りなくなり、奴隷解放の気運が高まると今度は 支那から「苦力」を連れて来て最低賃金で働かせた。
さらに、メキシコやカリブ諸国からヒスパニックを入れて低コストで莫大な金儲けをやった。
アメリカはそうやって、巨万の富を手にいれた。ヨーロッパのイギリス、フランス、ドイツなどもそうやって低賃金で働く外国人労働者を確保してきた歴史がある。
竹中はアメリカに留学し、下僕に仕立てられ、そのカラクリを日本において実行する役回りをさせられるようになった。
安倍首相は意識してかどうか知らないが、とまれ属国なのだから竹中平蔵を内閣の一員に入れないわけにはいかなかった。
安倍政権は「国家戦略特区」を打ち出している。アベノミクスの成長戦略の柱なんだとか。雇用にも重点を置くと宣言している、その一例が外国人の家事代行職を認めることである。これもパソナなどの大手口入れ屋どもが斡旋して、東南アジアから女性を雇い入れる方向だ。
こういう施策は、アメリカの年次改革要望書で押し付けられているのである。
日本では大学も外国人導入の主要機関となっている。少子化でこれからは学生数が減るので、その穴埋めのために外国人留学生を入れている。外国人留学生には給付奨学金として年に20万円が渡される。日本人の学生にはそんな特典はなく全部自腹。
不公平どころか話は逆ではないか。日本で学びたければ、むしろ日本人学生より高い授業料を払うべきである。そんなカネを払わなければ学生が集められないようなお粗末な授業をやっているということでしかない。ODAの一環であろうが、理不尽である。
どうしてそこまで留学生を集めたいのかといえば、文科省の役人が出向したり天下ったりするための場所を維持するためである。文科省の出世ラインから外れても、地方大学の事務局なんかに出向して優雅にぶらぶらしていれば良い。
加えて、新聞社やテレビ局の高給取りが天下るために大学教授や講師の口を用意するのである。
まったく…税金だからやりたい放題だ。
ときに、このたびユネスコが支那の賄賂攻勢に飲まれて「南京大虐殺」を歴史記憶遺産に登録したとか。
これに対して、保守派からは日本がユネスコへの醵金を停止すべきだとの声が上がっている。それは当然のことだ。
これを阻止できなかった岸田外務大臣の失態でもあるし、ただちに抗議してユネスコへの醵金停止に出ない安倍首相の失態でもある。
岸田は媚中派の「宏池会」だから、わざと反日行動をとる。
ユネスコなんてものがあること自体が馬鹿げており、その連中が「世界自然遺産」だの「記憶遺産」だのを勝手にでっち上げて、見栄っぱりの国々からカネをふんだくろうという策謀でしかないものを。
日本のマスゴミも、ユネスコ様が認めてくださったと手放しに喜び、市民に「嬉しい、誇りだ」などと発言させては、ユネスコの思惑に乗っている。
そのたびにカネをとられていることも知らずに…。
日本でもあるじゃないか、「お宅様、『決定版！ 日本大紳士録』に登録させていただきました。名家であるお宅様にはぜひ掲載させていただきたい。つい ては賛助金として100万円ほど…」とか。病院に出向いて院長に「お宅様のクリニックは『患者に大評判！ 日本名医百選』に選ばれました。おめでとうござ います。そこでひとつ賛助金として少々…」とか。
そういう手口をユネスコがやっているだけのことだ。騙されるほうが悪い。本来ならそうした虚像に警鐘を鳴らすべきが新聞の役目だろうに、一も二もなくユネスコの「たかり」商売に手を貸す。
恥ずべき連中だ。
要するに連合諸国（国連）は、ユダヤの世界支配の機関なのであって、下部組織のユネスコもユダヤとその取り巻きの金儲けと洗脳の機関なのである。
ユネスコは、例えばエジプト古代遺跡が、アスワンハイダム建設で水没する危機にあったとき、世界中の国がユネスコに多額の資金を提供し、遺産の移設を 助けた事例がある。こういう一見、人類の共通の文化遺産保全に役立っていることを、チラッと見せながら、本体はユダヤの金儲けである。このたびの中共の陰 謀でありもしない「南京大虐殺」を登録させるとか、実に政治的意図を持った醜悪な機関なのである。
すなわち、ユネスコは世界的遺産を保全するとか言いながら、実際はユダヤの政治的機関としての仕事をメインにしている。
これに対して、評論家の宮崎正弘氏がメルマガで「ユネスコへの拠金を停止するのではなく、左翼のたまり場ですから、活動をおわらせるために、一切の拠金を中止するのが良いと思います。」と述べておられる。
そのとおり、ユネスコとかユニセフとか、なんちゃらかんちゃら、善意をあてこんだ支援機関という美名に隠れて、サヨクが潜り込んでカネをふんだくって いる。女性の権利を主張する、性的マイノリティーの権利を言う、家庭内DVや児童虐待うんぬん、こうした一見善意の団体、機関はたいていサヨクのたまり場 だ。
欺瞞、偽善の巣窟である。
世の中には善意につけこむ輩がごまんといる。
新聞記者もその一人だ。
それにしても、世界は民度の低い人達だらけです。まずは、今の日本人が先人に追いつき、その民度を世界に広める必要がありますが、それは、人類滅亡と どちらが先かくらい困難なことじゃないでしょうか。しかし、諦めれば終わりです。少しでも、多くの人が目覚めてくれることを期待しましょう。
韓国造船ビッグ３の赤字を、第 ７９２回の「韓 国崩壊も見えて来たか」で取り上げましたが、益々、追い詰められてきているようです。FIFA
会長立候補で世界に恥を晒している鄭夢準が大株主の現代重工業も大変のようです。立候補で大恥を晒している場合じゃなさ そうです。
朝鮮日報よ り 2015/10/13
韓 国造船大手3社、全社で「兆ウォン単位」赤字の懸念
世界最大の造船会社、現代重工業は今年第3四半期（7－9月）だけで5000億ウォン（約525億円） 前後の営業赤字を出したことが12 日までに分かった。今年上半期の営業赤字（3636億ウォン）と合わせると、1－9月の赤字が9000億ウォンに迫り、 通年の赤字は1兆ウォンに達する見 通しだ。これにより、韓国造船大手3社が軒並み通年で「兆ウォン単位」の赤字を計上する懸念が強まっている。
証券業界関係者によると、現代重工業は当初、第3四半期にわずかながら黒字転換すると見込んでいた。しかし、半潜水 式リグ（掘削装置）などの海洋プラ ントの建造が相次いで遅延し、大幅な赤字となった。大手証券会社幹部は「現代重工業は第4四半期も黒字転換は難しいので はないか。このままでは昨年に続き 2期連続で1兆ウォン台の赤字が避けられないとみている」と話した。
今年第2四半期に3兆ウォン台の赤字を記録した大宇造船海洋も第3四半期の赤字が見込まれる。債権団による最近の査 定の結果、海外子会社で発生した損 失が追加確認されたためだ。また、第3四半期に予定していた6000億ウォン相当の掘削船の引き渡しがキャンセルされ、 数千億ウォンの損失引当金計上が必 要になったことも要因だ。
サムスン重工業は第3四半期に数百億ウォンの黒字転換が見込まれている。しかし、同社は今年上半期に1兆5000億 ウォン台の損失を出しており、第4 四半期に5000億ウォンを超える黒字を上げなければ、通期で損失規模が1兆ウォンを超える。韓国が造船業に本格進出し た1970年以降で造船大手3社が 通期で同時に「兆ウォン単位」の赤字を出したことは一度もない。
お世話になりながら、日本の造船業界を散々苛めてきた韓国造船業界もとうとう家電や製鉄と同じような運命をたどりそ うです。やはり、世の中の流れは、日本の復活に向かっているようです。
これまで、日本人のお人好しに付け込んで散々世話になりながら、裏切ってきた報いを受ける時が来たようです。日本の 産業界も、もういい加減目を覚まして、韓国や中国企業と未来永劫付き合わないという定款でも作るべきでしょう。
そうしておかないと、お人好しの日本企業が、ほとぼりが覚めた頃に又しても、同じ過ちを犯しそうな気がします。これ は、日本憲法に中韓と未来永劫関わるなと書いておけば防げることですが、どちらも、甘い日本人には出来ないのかもしれま せん。
日本が中韓と２度と関わらない良い方法はないものでしょうか。やはり、完全崩壊を願うしかないのかも。
昨日は、朝日慰安婦報道訴訟の第一回の産経新聞の報道を取り上げましたが、今日は、桜チャンネルさんがその後の報告集会の動画がアップされたので取り上げます。結構長いですが、参加者の熱意が感じられ、いよいよ、朝日追撃が始まったのだと嬉しくなりました。
何にもできない私も、第６４７回の「朝日新聞集団提訴原告募集の終了」で書いたように、この訴訟に家族４人で参加させてもらっているだけに、注視して行きたいと思っています。
法廷で陳述を行ってくれた６名のPDFも感動します。リンク元で是非見てください。
朝日新聞を糺す国民会議より
以下、今回、意見陳述を行った６名の陳述書です。
渡部昇一氏（「朝日新聞を糺す国民会議」議長） - 渡部昇一陳述書（PDF）
杉田水脈氏（前衆議院議員） - 杉田水脈陳述書（PDF）
山岸勝栄氏（明海大学名誉教授） - 山岸勝栄陳述書（PDF）
桜井雄一郎氏（米国在住邦人） - 桜井雄一郎陳述書（PDF）
五十嵐ゆう子氏（米国在住邦人） - 五十嵐ゆう子陳述書（PDF）
荒木田修氏（弁護士） - 荒木田修陳述書（PDF）
【朝日追撃】2万5千人集団訴訟、第一回口頭弁論と報告集会[桜H27/10/15]
株価操作が功を奏したのか株価はこのところ安定して上昇しているようですが、こればっかりは、こんなことで終わる訳ないでしょう。操作をやればやる程、自分の首を絞めているだけでしょう。
その操作に金をつぎ込むためにでしょうか、日本の国債まで売却しているようです。
ロイターより 2015年 10月 13日
焦点：中国、日本国債売却の可能性 ドル調達コスト上昇一因に
［東京 １３日 ロイター］ - 中国が９月に日本国債を大量売却した可能性が浮上している。人民元安定のためにドル売り／元買い介入資金を確保する目的があったとの見方が、市場では多 い。ドル／円JPY=EBSスワップ市場では、期末のドル調達コスト上昇の一因になったとみられており、今後の動向が注目されている。
＜円債を４兆円超売却した海外勢＞
日本の財務省によれば、非居住者投資家（海外投資家）は、９月下旬（９月２１―３０日）に中長期債を１兆１９０４億円、短期債を３兆４６０２億円、計４兆６５０６億円処分している。
財務省は国内証券の売却主体を公表していないが、市場では「中国などの大手の投資家が、日本国債をロールオーバーせず、償還資金（円）を手元に残した可能性がある」（証券会社）との見方が有力だ。
９月は国債の償還が集中し、５、１０、２０年物の国債の償還があったほか、短期債では３カ月物の償還も２回あった。
中国人民銀行（中央銀行）によれば、９月末時点の中国の外貨準備高は３兆５１４０億ドル。過去最大の減少幅だった８月の９３９億ドルからは縮小したが、９月も４３３億ドル減少した。日本円で約５兆２０００億円。海外勢の円債売却額に近い。
＜ドル売り資金調達で円資産売却も＞
外貨準備の大幅な減少は、中国が８月の人民元切り下げ後、元相場の安定化に向け、ドル売り／元買い介入を実施していることが背景だ。ただ、ドル売り介入の 原資となるドル資金の確保には、必ずしも米国債などドル建て資産の取り崩しが必要なわけではなく、円資産を取り崩して、為替市場でドルに換えることも可 能。
中国のドル売り規模は、外貨準備の目減り幅より大きいとの推計もあり、米国債以外にも、低金利の円建て資産や欧州通貨建て資産などの一部を取り崩した可能性を指摘する市場関係者もいる。
「中国が、外貨準備の中の米国債を取り崩して介入資金に充当するとすれば、需給バランスに影響を及ぼし、米金利の上昇要因となるはずだ」と、三井住友銀 行・チーフストラテジストの宇野大介氏は述べる。実際には９月中旬以降、米国債利回りは低下傾向にあり、介入資金をねん出する目的でドル以外の資産をも売 却した可能性がある、と同氏は推測する。
＜９月下旬に急騰した円投／ドル転コスト＞
こうした見方を裏付ける材料として、複数の市場関係者が注目するのが、９月下旬に急騰した円投／ドル転コストだ。
円資金を担保にドルを借り入れる円投／ドル転スワップでは、ドル調達コストが９月第２週から急上昇。９月１８日には、１カ月物コストが１５８ベーシスポイ ント（ｂｐ）の幅で、日米金利差をベースとする理論値から上振れした。かい離幅はユーロ危機が深刻化した２０１１年１１月以来の高水準となった。
円投／ドル転コスト上昇の背景には、日本のソブリンリスクの上昇で、海外金融機関が円資産の保有を敬遠する傾向が目立つ一方で、本邦勢の対外証券投資や対外直接投資が拡大。これに応じてドル資金需要が強まっていることがある。
しかし、９月にみられたドル調達コストの急騰は、これらの構造要因に加え、中国による介入原資確保の動きが加わった可能性があるとの指摘が、市場では多い。
円債売却後のドル調達のフローは、スポット市場でのドル買い／円売りニーズとして表れるほか「ドル／円スワップでは、ドル不足／円過剰要因として、ドル調達コストの上昇圧力となる」（金融機関）ためだ。
＜売却再開に警戒＞
ある国内エコノミストは、日本国債売却の理由として「利回りの低い日本国債を売却するという実務的視点に加え、米中の政治日程からみても、９月に米国債を大量売却することはタイミングが良くなかったのだろう」とみる。
９月下旬に中国の習近平国家主席は米国を訪問し、２５日にはオバマ大統領と首脳会談を行っている。
日本の財務省によれば、中国の円建て債券保有残高は２０１４年末に９．４６兆円。２０１３年末の１４．３４兆円から減少しているが、まだ規模は大きい。そこから５兆円弱を売却したとしても、５兆円弱が残っている計算だ。
人民元相場は表面上は落ち着きをみせているが、中国から資本逃避の動きが強まれば、ドル高／元安圧力が再燃し、円債の一段の売却も予想される。
為替市場を通じたドルの調達コストは、９月中旬からは大幅に低下したものの、現在もなお、３カ月―６カ月物で１％に迫っている。
既に高いドル調達コストに、中国要因が加われば「（本邦勢は）最終的に、ドル債投資を縮小する方向となりそうだ」（金融機関）との見通しも出るなど、中国による日本国債売却の観測は、日本の投資家の動向にも大きな影響を与えようとしている。
いよいよ、操作資金が無くなってきたのでしょうか、アメリカの債権がまだ沢山あるようなので、まだまだつぎ込むのでしょうね。結局それが崩壊を早めることになると期待したいものです。
アメリカ訪問で冷たくあしらわれたので、今度はイギリスへ訪問だそうです。まだまだ、中国に幻想を抱いているヨーロッパを騙すつもりなのでしょうか。
NHKニュースより 10月13日
習近平主席が１９日からイギリス訪問
中国外務省は、習近平国家主席が今月１９日からイギリスを公式訪問すると発表し、中国としては、イギリスでの高速鉄道や原子力発電所への投資など経済分野での協力強化を図りたい考えです。
中国外務省は１３日、習近平国家主席がエリザベス女王の招待で今月１９日から２３日までイギリスを公式訪問すると発表しました。
習主席はロンドンとマンチェスターの２都市を訪問する予定で、このうちロンドンでは、エリザベス女王が主催する歓迎式典や晩さん会に出席し、バッキンガム宮殿に宿泊します。また、習主席は、キャメロン首相と首脳会談を行うほか、イギリス議会で演説する予定です。
習主席のイギリス訪問について、中国商務省の張驥次官補は「中国政府は中国企業が積極的にイギリスに投資することを支持し、高速鉄道や原子力発電所など両国間の投資を推し進める」と述べ、経済分野での協力強化を図りたい考えを示しました。
中国政府は、みずからが設立を主導するＡＩＩＢ＝アジアインフラ投資銀行にイギリスがＧ７＝先進７か国で最初に参加を表明したことを高く評価し、このところイギリスとの関係強化を加速させていて、今回の訪問を「両国関係の黄金時代を切り開くもの」と位置づけています。
イギリスやドイツなどEU諸国はどこまで甘いのでしょうか。下手すれば、一緒に崩壊まで行く可能性もあるのじゃないでしょうか。やはり、まだ中国の人口を諦めきれないのでしょうが、どうぞ、欲をかいて、一緒に崩壊してください。
それにしても、毎日、期待しながら待っているのですが、やはり、中々崩壊しないものですね。出来れば、生きている間に崩壊を見たいものです。
やはり、間に会わないかな！