ネットのお蔭で目を覚ます人が増えてきたのも確かですが、一方、情弱な戦後日本人の劣化は段々酷くなってきているのじゃないでしょうか。
それは、地方議員の劣化に尤も顕著に現われているのじゃないでしょうか。今回の宮城県議戦にも、その恐ろしさが見事に現われました。有権者は共産党の恐ろしさが分かっていないようです。
尤も、それは、自民党を始めとする危機感の無い与党議員の劣化も原因ですが、それも、有権者がそうしてきたと言う結果でしょう。
産経ニュースより 2015.10.27
宮城県議選で“共産ショック” 過半数逃した自民「共産バカにできなくなってきた」
２５日投開票の宮城県議選での共産党の躍進は国政にも衝撃を与えた。安全保障関連法や環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）大筋合意への批判が後押ししたとみられるが、与野党は来夏の参院選に向けて戦略の練り直しを迫られそうだ。
自民党は過半数に届かず２７議席にとどまった。茂木敏充選対委員長は２６日、産経新聞の取材に「共産党が与党の議席を食ったというより、野党の中で議 席の移動があったというのが実態だろう」と分析。菅義偉官房長官も記者会見で、「社民党、民主党が大幅に議席を減らしたのが非常に印象的だった」と述べ た。
ただ、別の自民党幹部は「共産党をバカにできなくなっている。ＴＰＰは『農業は守った』と言っても、ワンフレーズで批判が続けば公約違反と思われる可能性もある」と語り、参院選への影響を警戒する。
一方、民主党は２議席減の５議席。枝野幸男幹事長は２６日、記者団に「発信力のある民主党候補は票をとり過ぎだというくらいの結果を出した」と強弁したが、「非自民の受け皿」の座を共産党に奪われた形となり、焦りもうかがえる。
民主党は参院選に向け、維新の党などと候補者調整を本格化させる考え。共闘が成功しなければ、衰退が避けられない状況になる。選挙協力の前段として両党は国会での統一会派結成も模索する。
岡田克也代表ら党執行部は、共産党との選挙協力にも含みを持たせているが、産経新聞社とＦＮＮの合同世論調査では政策面で違いのある野党間の選挙協力には「望ましいとは思わない」が５８・８％に達した。
勢いに乗る共産党の票に目がくらみ、憲法改正など基本政策の隔たりをないがしろにするようだと、有権者の目には「野合」と映る危険性もはらんでいる。
去年の年末の選挙のように開票の不正が行われていることはないのでしょうか。あれ以後、全く騒がなくなったのもおかしな話です。
いずれにしても、日本人が共産党の恐ろしさに気が付くべきです。それには、自虐史観から目覚めた、きちんとした国家観を持った議員が沢山立候補してくれるようにならないと無理なのでしょうか。
何時もの、頂門の一針に共産党の恐ろしさを簡潔にまとめてくれた池田さんの投稿がありました。これは、分かり易くて良いですよ。
頂門の一針3815 号より 2015・10・26（日）
隠れ共産主義は、増殖する癌細胞だ 池田 法彦
何時の頃からか、ゆとり教育、女性の自立、弱者や子供の尊重等が唱えられ、全国学力テストの廃止、子供への過剰な性教育、被害者よりも加害者優先等が 現実のものとなってきた。尤もらしいがよく考えれば、皆古き良き日本の伝統社会、風習、習慣、道徳を破壊するような毒が満載だ。
日本人の特長である謙虚、誠実、勤勉、正義感、正直、和の精神、家族愛等が、このままでは崩壊するとの危惧を覚えた。
単純に自虐史観の悪影響とも考えたが、この反日政策は、実は共産党を始とする左翼反日日本人が密かに、かつ計画的に長期戦略の一環として地道に推進したものだ。
共産党は、戦前ソ連主導コミンテルン日本支部として共産革命を目指し非合法活動をした。戦後は当初GHQのお墨付きで日本解体を目指し画策したが、暴 力革命路線の見直しを迫られた。天皇制打倒等の究極目的を衆目から隠し、表向き穏健な左翼ソフト路線へと方針転換をしたのだ。
搾取される都会労働者ではなく、農民国ロシアで初めて一党独裁暴力政権が生まれ、世界は恐怖に浸った。以降、文化破壊による革命実現方針に切替え、日本もその対象となり工作が進んだ。
非暴力の文化破壊によるブルジョワ革命を第1段階とし、その土台の上に最終目的の共産革命へ進むのだ。労働者に頼らずマスコミの支配、文化人・知識人 洗脳、政財界、官僚、教育界等に深く潜行し、日本文化伝統を法制化による破壊を目指すのだ。国民は茹でガエルと化し気付かない。
ジェンダーフリー、男女共同参画社会、夫婦別姓、子供の人権、地球市民、外国籍人の地方選挙参加等は、皆スローガンであり、且つ手段なのだ。愛国心、 皇室を含む権威への尊敬心、道徳、宗教、家族愛や、伝統、習慣、風俗、羞恥心、正義感等が、遅効性ながら現に破壊されつつある。
幾らでも実例はある。反日米・親中韓政策一点張りの民主党政権時代は、「天皇は逮捕されるべきだった」と菅直人、「日本列島は日本人だけのものじゃな い」とは鳩山由紀夫、「自衛隊は暴力装置」との仙谷由人、「いかに国家を転覆させるか」は原口一博等、皆本音が漏れた瞬間の言葉だ。
共産党も負けてはいない。安保法案以前は「自衛官は人殺し！」、 安保法審議中は「自衛官の命を守れ！」と騒ぎ、安保法成立後は再び「自衛官は人殺し！」に戻った。共産党等の左翼反日日本人は、目的の為には何でも平気で 嘘を吐く。誠実さの欠片もない。甘言に騙されないことだ。
安保法制関連法廃止の為なら野党連立政権で、綱領に反するが日米安保条約維持に賛同すると、志位和夫委員長が提言した。有事の在日米軍出動、緊急時の自衛隊活用迄容認するとした。
共産党の綱領では、今も共産主義社会実現、天皇制廃止が最終目標と明記し、自衛隊・米軍基地撤廃、生産手段の社会化（国有化・集団化はせず？）と公言する。
反日日本人の平和攻勢、政策ではなくスローガンによる印象操作で、深く静かに日本破壊中だ。日本人よ、覚醒せよ。
最近の調査では、自衛隊の印象が悪いは5％足らず、92％以上は好感。又安保法制時のデモについては、共感するが25％以下、共感しないが74％以上で一安心だが、文化面は要警戒だ。
近年神社仏閣の焼失が数十件、仏像等盗難が数千件発生しているが、文化破壊の一環と思える。
レーガン大統領辞任演説は言う「未完の課題がある。文化を左翼から奪い返すことだ」。左翼は官公庁、政治家、教育界で日本文化・伝統・愛国心崩壊の 為、共産化を日々も画策している。民主党の半数も、自民党の一部にも工作員が潜入している。党ではなく人物で選別すべき秋だ。
大東亜戦争も共産党が原因であり、戦後の劣化もこうやって共産党によって仕掛けられたのだと日本人全員が知るべきですね。これで、目を覚ますがどうかが日本が再生できるかどうかの分かれ道でしょう。
韓国でのロッテへの風当たりが収まらないよう です。散々、日韓両国 を利用して来たコウモリ経営が裏目に出て来たようです。それにしても、韓国人というのは、本当におかしな人達ですね。良 く考えれば、自分達が大嫌いな日本 を散々利用して韓国に利益を齎してきたロッテの貢献を疑うのですから。ロッテの経営者は、その韓国人の性格を読み違った ようです。
所詮、両方から嫌われるコウモリ経営の限界でしょうか。
レコードチャイナよ り 2015年10月21日(水)
ソウ ル都心部の水道管破裂、“また”ロッテのせい？＝韓国ネット「よその国で迷惑ばかりの日本企業」「韓国は水不足で大 騒ぎなのに」
2015年10月21日深夜、韓国ソウル市南東部に位置する松坡区石村洞で地下の上水道管が破裂、周辺の道路が水浸 しになった。これについて、韓国・YTNテレビが「第2ロッテワールドの工事が原因である可能性が高い」と報じた。
水道管が破裂したのは21日午前1時25分ごろ。地下から大量の水が土砂と共に噴き出し、周辺の道路が水浸しになっ た。幸い他の水道管を代替利用して断水などの被害は防げたものの、朝までに道路の復旧作業は終了せず、市民の通勤通学の 足に影響が出た。
YTNの報道によると、この問題の原因としてロッテによる都市開発事業が疑われるという。水道管が破裂した地点は、 ロッテが開発を進める「第2ロッテワールド」に隣接し、ロッテ側の工事では折しも地下広場建設のための掘削作業が進行中 だったのだ。
ショッピングモールや映画館を擁する巨大エンターテインメント施設・第2ロッテワールドの建設をめぐっては、これま でもトラブルが続いており、今年に なって勃発したロッテグループの経営権をめぐる「お家騒動」も相まって、韓国でのロッテへの視線は非常に厳しくなってい る。
今回の「またロッテに原因か」との報道に、韓国のネットユーザーからは「役に立たない企業だ」「よその国で迷惑ばか りかける日本企業」「強欲の果てを 見せてくれている」「滅びる兆し」など痛烈なコメントが数多く寄せられた。また、「一方では水不足で大騒ぎなのに…」 「第2ウォーターワールドに改名して は？」「静かな日が一日としてない」「そのうちもっと大きな問題が起こるはず」といったコメントもあった。（翻訳・編集 /和氣）
こうなって来ると、世界を騙して儲けるグローバルスタンダードなんてのも危なくなるかもしれませんね。自分の国で堅 実に、国や国民の繁栄に貢献するという昔の日本の経営がいよいよ評価される時が来るのかもしれません。
中・韓を利用して散々成長してきたユニクロも何だか怪しい風向きのようです。
東洋経済オンラインよ り 2015年10月25日
ユニク ロ神話に陰り､最高益でも日米に死角
好調だが予想を下回った決算の中身
前期は最高益だったが、会社予想を下回った。「マストレンドをつかめなかった」と柳井会長は反省する
「ユニクロ神話」ともいわれた急成長の勢いに陰りが見え始めている。
「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングが10月8日に発表した2015年8月期の連結決算は、営業利益が従 来の会社予想を350億円以上も下 回る結果となった。売上高は前期比21％増の1兆6817億円、営業利益は26％増の1644億円で、共に過去最高を更 新したが、期待外れの決算に市場は 失望。翌日の株価下落率は一時10％を超え、時価総額は5000億円も吹っ飛んだ。
原因は、国内事業が軟調に転じたことと、米国の赤字幅が想定外だったことだ。
国内のユニクロは、営業利益が前期比10％増の1172億円と堅調に見えるが、想定には約100億円届かなかった。 夏以降の販売不振が原因で、6～8 月期の既存店売上高は前年同期比4.5％減と急に失速。約3年ぶりに2カ月連続の前期割れとなった。天候不順という要因 があるものの、競合他社はこの間も 堅調に推移しており、一転して厳しい状態だった。
客数は減少傾向が続く
「ファッションのマストレンドをつかめなかった。Tシャツなどコア商品が欠品したことも大きい」と柳井正会長兼社長 は振り返る。
2016年8月期は既存店売上高4％増を計画しているが、ハードルは低くなさそうだ。国内大手証券のアナリストは 「2016年春ごろまで軟調な状態が 続くだろう。値上げの影響も出てくる」と指摘する。ユニクロは円安による原価上昇を理由に、秋冬商品から約2割の商品を 平均1割値上げする。2014年に 続く値上げで、5000円以上のジーンズや7000円以上のウルトラライトダウンには、「割高感がある」との声も上が る。
実際に客数は減少傾向が続いている。これまでは客単価の上昇で補ってきたとはいえ、客がイメージする“ユニクロ価 格”からの乖離は限界に近づきつつある。
一方、業績の牽引役である海外事業も、中国と韓国の好調の陰で、米国での不振に悩まされている。
米国は柳井会長が最優先に位置づけるアパレルの世界最大市場だ。ユニクロも40店以上を展開する。が、売れ行き不振 が続き、赤字幅は事前の想定より拡 大。店舗の減損は33億円に及んだ。同じく米国に拠点を置き、2012年に買収した高級ジーンズ「Jブランド」も低調 で、2014年8月期に続く減損51 億円を計上した。
柳井会長は「米国は経営の水準が低い。ブランド浸透度も大都市はいいが、郊外のモールがいま一つ」としたうえで、 「世界中から精鋭を米国に送って改善させる。出店政策を変える」と明かす。
2014年8月期は18店、2015年8月期も17店を出店し、急速に店舗を増やしてきたが、今後は出店を抑制、ス クラップ・アンド・ビルドで大都市 に旗艦店を出す。インターネット通販の拡大でも攻勢をかけるという。ただ、大都市はブランド向上につながっても家賃が高 いため、早期の黒字化につなげるの は難しい。
成長中の中国も景気減速の足音が聞こえる中、先行きへの不安を打ち消せるか。ユニクロは岐路に立っている。
生まれ育った国を大事にしないで、儲けるためだけに世界に展開する企業が生まれた国から見放されるようになっては、 やはり、終わりと言えそうです。
特に、日本の企業でありながら、社内公用語を英語で何て言ってる企業は一番危ないのじゃないでしょうか。やはり、生 まれた国の文化をバカにするような企業が反映する訳はないですね。
もしかしたら、素晴らしい時代がそこまで来ているのかも。
このところ、散々、中韓の崩壊を期待して、関連する話題を取り上げてきましたが、何と、アメリカも危ないのだそうです。毎年のように債務上限問題で騒いでいましたが、今年も又しても、危ないようです。今年は、どうやらそれだけではないようです。
日本のお金を搾り取ってきたアメリカの手口も限界に来ているのでしょうか。
Business Journalより 2015.10.26
米国がデフォルト危機！年内にも世界恐慌に発展？綱渡り状態で、オバマ大統領は制御不能
米国政府が財政の三重苦に陥っている。巷では、中国の景気減速に対する懸念に目が向かっており、米国についてはせいぜい利上げ時期が注目を集めている 程度。しかし、米国の財政問題はデフォルト（債務不履行）の可能性が高まっており、実際にデフォルトという事態を引き起こせば、その経済に与えるインパク トは中国の景気減速の比ではない。
米国政府が抱える財政の三重苦とは、（1）2016年度予算、（2）高速道路信託基金、（3）債務上限の3つだ。
米国の財政年度は10月から始まる。本来であれば、10月1日までに16年度予算を成立させないと、政府機関の一部閉鎖が発生する事態に追い込まれる 可能性があった。これは、9月30日に暫定予算を成立させることで、なんとか回避した。しかし、暫定予算の期限は12月11日までで、それまでに16年度 予算を成立させておく必要がある。
狭義ではデフォルトというと国債の償還や利払いが停止することを指すが、広義には連邦政府職員の給与の支払い停止や公的年金の給付停止、予算停止によ る政府機関の一部閉鎖も指し、その点では16年度予算が成立しなかったことで、デフォルト直前まで追い込まれていたわけだ。
高速道路信託基金は、高速道路の建設等に関する予算。その根拠法が7月末に一度期限を迎え、3カ月間の短期延長を行った。つまり、10月29日に再び根拠法の期限が到来するため、根拠法の延長を行わないと、高速道路を中心とした公共事業がストップする。
そして、もっとも問題なのが、連邦債務の法定上限の引き上げだ。米国政府は財政赤字を支えるために、年々米国債を発行して借入をする必要がある。ただ し、その米国債の発行上限（債務上限）は法律で定められており、上限に達した場合には議会に債務上限の引き上げを認めてもらう必要がある。もし、上限の引 き上げが行われなければ、資金調達ができず、まさしく国債の元利払いが停止するデフォルトに陥る。
10月には債務上限に達すると見られていたが、税収が好調だったことや、財務省が連邦職員の退職年金制度のための政府証券投資基金に対する国債の発行 を停止するなどの“ヤリクリ”で期限を引き延ばしてきた。しかし、10月15日、ルー財務長官は債務上限の引き上げが行われなければ11月3日にデフォル トに陥る恐れがあると議会に対して警告を発している。
オバマ大統領はレームダック状態で制御不能
もう、おわかりだろう。高速道路信託基金の根拠法延長期限が10月29日、債務上限の引き上げ期限が11月3日、16年度予算の成立期限が12月11 日と、これから財政問題の期限が軒並み到来するのだ。そして、これらの期限のうち、どれかひとつでも延長ができなかった場合には、米国でデフォルトが発生 する可能性がある。
しかし、米国では来年に大統領選挙を控え、バラク・オバマ大統領がすでにレームダック（死に体状態）にあり、議会をコントロールする力がない。一方 で、議会の多数を占める共和党は内部分裂を起こしており、16年度予算、高速道路信託基金、債務上限の引き上げのいずれについても、党内での方針が決まら ない状況が続いている。従って、いずれの問題も、「期限が近づけば、デフォルトを回避するために、なんとかするだろう」などと、悠長に構えていられる状態 ではない。年末にかけて、米国発の世界株安が発生するかもしれないのだ。
付け加えるなら、この財政問題が片づかない限り、米国ではおそらくTPP（環太平洋戦略的経済連携協定）法案の審議に取り掛かることはないだろう。米国では国内のTPP承認は当分の間、先送りになると思われる。（文＝鷲尾香一／ジャーナリスト）
やはり、グローバルスタンダードの限界がここにも来ているのでしょうか。コストダウンの為に発展途上国に工場を移し、国内の産業を衰退させてしまったり、中国などの安価な物を輸入するという一見合理的なやり方にはやはり限界があるのじゃないでしょうか。
所詮は、帝国時代の植民地政策と同じ考え方ともいえるやり方や製造を伴わないマネーゲーム経済じゃなく、国内需要で、雇用を守る日本の昔の堅実な経営が見直される時が来ているのかもしれません。
それにしても、最近のアメリカの中国に対する対応の変化は、もしかしたら、中国にアメリカに対して戦争を仕掛けさせ、債権を無効にさせるのが目的じゃないでしょうか。これなら、アメリカの危機は一気に解決するのじゃないでしょうか。
まさかとは思いますが、やりかねないかも！
最近、ここへも取り上げている「虎ノ門ニュース８時入り」で、百田尚樹さんが、スイスの国連に飛んだりと、今日本で一番活躍してくれている杉田水脈さんと我那覇真子を招いて、その活躍の話などを話題にしてくれています。
両方とも長いので、興味あるところだけでも見てください。とは言いながら、私は、やはり、目が離せず、全部見てしまいました。
この動画は、あまり長くアップされないとの噂もありますので、もしかしたら、途中で見れなくなるかもしれません。あくまでも、噂です。
日本の女性は本当に強くなりましたね。と言うか、男が余りにも情けないのかも。それでも、こうした女性が活躍できるようになったのも、ネットで多くの 人が目覚め始めたお蔭だと思います。この効果がもっともっと広がって、日本人の多くが目覚めることこそが、日本再生のカギを握っているのじゃないでしょう か。