流石Korea、自分で司法を操ってとんでもない判決を出させておいて、日本の反応が想像以上に厳しいので私は関係ございませんと逃げたようです。
本当に恥知らずの卑怯者ばかりです。これで、ますます関係は悪化するでしょうが、それでも遺憾砲しか打てない日本政府はどうするのでしょうか。このまま空砲でおわらせると流石の平和ボケ日本人も政府を見放すでしょう。
時事ドットコムより 2019年05月02日
韓国外相「介入しない」＝徴用工訴訟の日本企業資産現金化
【ソウル時事】韓国の康京和外相は２日、元徴用工らの訴訟の原告側が差し押さえた日本企業の資産売却命令を裁判所に申請、現金化に着手したことについて、「わが国民の権利行使の手続きという観点から、政府が介入することではないと考える」と述べた。韓国記者団との会見で語った。
政府の対応に関しては「被害者が納得し得る方策が重要だ」と述べ、「状況を引き続き分析、検討している」と説明。「（日韓外交当局は問題を）うまく管理し、互いに過剰反応によって状況がさらに悪化しないよう努力している」と強調した。
良く、こんなことが言えるものです。一体、何を検討しているのでしょう。尤も、実弾を込めるかどうかを検討している日本政府も同じようなものです。
卑怯者同士が政治をしているとこうなるのかも。
世間が代替わりで騒いでいますが、最悪の平成がもっと悪くなると思われる令和になることをどうにも素直に喜ぶ気になれません。やはり、私は相当の偏屈者のようです。
関東大震災と東南海大地震で東京オリンピックも大阪万博も吹っ飛びはしないかとも心配しています。
こんな縁起のわるいことを書いてると顰蹙を買いそうですが、最悪の想定の準備をしておくという手を打つことも出来ます。
さて、そんな縁起の悪い話の中に平成を代表するイチローさんの明るい記事がありました。
どうするのかなと思っていたらマリナーズでインストラクターに就任するのだそうです。本人もチームや野球と関われるので喜んでいるようです。
産経ニュースより 2019.5.1
イチローさん「そら楽しいでしょう」 マリナーズで指導 一問一答
米大リーグ、マリナーズの打撃、走塁、外野守備のインストラクター就任が発表されたイチローさんの一問一答は次の通り。（共同）
－－新たな役割で楽しみなことは
「一緒にやっていた選手たちとまた、違う形だけど一緒にできる。何ができるかも分からないんだけど、同じチームで可能性を探るというのは、そら楽しいでしょう」
－－選手とともに練習する可能性は
「去年のように練習しながらは、ない。ただ、まだ動ける。何かを見せてほしいと言われれば、もちろんそれはやりたい。ただ去年とは全然違います」
－－この日は室内ケージでトレーニングを行った
「まず僕自身が体をつくらないと。できていない。だから今日はその第一歩です」
－－傘下のマイナー、３Ａタコマにも出向く
「その予定です。チームがロードに出ているとき、タコマがいれば行くこともあるだろうし、それはそのときどきですね」
選手じゃないので話題は滅多にないでしょうが、それでもイチローさんが元気で海の向こうから日本を応援してくれているとおもって気を取り直しましょう。
後は、安倍さんが決断してダブル選挙で憲法改正・消費税廃止などを実現して拉致被害者の奪還にも成功することを期待しましょう。
何を恐れていたのか完全に腰が引けていたニセ徴用工判決で押さえていた資産の売却をやっと始めるそうです。もしかしたら令和へのお祝いのつもりでしょうか。
これで、本当にやってくれればやっと腰の引けた日本政府も動き出すのでしょうか。もし、それでも動かなかったら流石の平和ボケ日本人も安倍政権を見放すかも。
東京新聞より 2019年5月1日
日本企業２社の資産売却へ、韓国 元徴用工側が申請
【ソウル共同】韓国の元徴用工や元朝鮮女子勤労挺身隊員らが日本企業に損害賠償を求めた訴訟で、原告側の代理人弁護士は１日、既に差し押さえた日本製鉄（旧新日鉄住金）と不二越の韓国内の資産売却命令を出すよう裁判所に申請したと明らかにした。一連の訴訟で資産売却命令申請は初めて。日本政府は「企業に実害が出れば対抗措置に踏み切らざるを得ない」と警告しており、日韓間の緊張が高まりそうだ。
原告側は両社に賠償のための協議に応じるよう求めてきたが、両社が応じず、日韓政府間協議でも打開のめどが立たないことや、原告が高齢であることも考慮し、メーデーに合わせ売却申請に踏み切った。
メーデーに会わせたのですか。やはり令和に会わせたのじゃないでしょうか。いずれにしても、やっとその気になってくれたことを評価します。遠慮せずにどんどんやってください。
財務省が必死で消費税の凍結を阻止しようと姑息な手を使っています。この間は、4月30日、第１０５９回の「★OECD の裏には案の定財務省」で、取り上げたようにOECD を使ってきました。
何と、今度はＩＭＦを使ってきました。こちらは日本人ですから分かり易い。もう形振り構わずに仕掛けて来ますね。
やはり、世間の反対の声が気になるのでしょうか。それにしても、余りにも露骨ですね。これも、ネットの無い時代だったら効き目があったのでしょうが、今や多くの人が反日財務省の悪行を知るようになっただけに却って薮蛇になりそうです。
ここまで、露骨にやられたら安倍さんも決断するのじゃないでしょうか。
増税再延期なら「日本の信用失う」 ＩＭＦ古沢満宏副専務理事（※財務 省出身）～ネットの反応「財務省のほうから来ましたwww 分かりやすいwww」「信用失われる？？ 日本の財務省が信用を失うだけだろ」「財務省の自作自演」 https://t.co/t8IwGvA545
— アノニマス ポスト (@anonymous201504) 2019 年4月30日
さて、安倍さんどうするのでしょう。もし凍結しなければ安倍政権が凍結されるでしょう。
トランプ政権は完全にKoreaを見放したようですが、所謂識者と言われる人達もやっとそのおかしさに気がついてきたようです。と言うか、余りにも遅い。それも、北の人権問題への対応がおかしいと言ってるのであって、日本に対するニセ慰安婦・徴用工問題などについては、まだそのおかしさを認識していないのかも知れません。
日米共に識者なんて怪しいのが多いのかも。
朝鮮日報日本語版より 2019/04/30
米専門家「北の人権問題、韓国の進歩政権は国際社会と正反対」
文大統領による金剛山観光再開の主張に「金正恩氏に対話のためのアメを差し出したい欲求を我慢できない」
米国の識者が北朝鮮の人権問題に対する韓国与党の態度について「本当におかしい」と指摘した。
米国外交協会のスコット・スナイダー氏は27日（米国時間）米国のラジオ放送「ボイス・オブ・アメリカ（VOA）」の対談番組に出演し「韓国で（北朝鮮の）人権問題を取り巻く政治的な状況は本当におかしい」「国際社会がやっていることとは正反対だ」などと指摘した。その上でスナイダー氏は「一般的に国際社会において進歩陣営は人権問題に力を入れる。（ところが韓国では）進歩陣営が政権を握っても北朝鮮の人権問題に取り組まないから、このような（おかしな）現象が起こる」と述べた。
スナイダー氏はさらに「韓国政府が北朝鮮の（人権）問題に最も力を入れていたのは、前政権が北朝鮮人権法を成立させた時だ」「ところが文在寅（ムン・ジェイン）政権ではこの法律がまともに機能していない」との見方も示した。これは北朝鮮人権法に基づいてすでに発足しているはずの北朝鮮人権財団が、与党・共に民主党が理事の推薦を先送りしているため今も活動しておらず、文在寅政権になってからは北朝鮮人権財団に対する様々な支援もストップしてしまった。スナイダー氏はこれら一連の動きに言及したようだ。
米ヘリテージ財団のオリビア・イノス氏も「北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長は堂々とうそをついている」と指摘した。これは北朝鮮が国連の報告書を通じ「人権問題は改善した」と主張したことを念頭においたもの。イノス氏は「国際社会はホロコーストと同じような事件を（北朝鮮で）目撃している」「北朝鮮の政治犯収容所についてはなぜ完全かつ検証可能、不可逆的な解体を求めないのか」などと疑問を呈した。
彼らは文大統領が金剛山観光の再開を主張したことについても否定的な考えを示した。スナイダー氏は「（文大統領の発言は）単なる修辞に過ぎない」とした上で「文大統領は今後も（米国の反対を知りながらも）金正恩氏に（対話に応じさせるための）アメを差し出したい欲求を我慢できないだろう」と述べた。
世界に、朝鮮半島の人達のおかしさを理解してもらうのは難しいのじゃないでしょうか。やはり、問題は元から断つべきです。
国交断絶と世界への広報をやらない限り奴等は世界に問題をまき散らすでしょう。特に日本に。
富岡さんが【頑固亭異聞】で、皇室攻撃の文春・新潮に怒りをぶつけてくれています。どうやら富岡さんの大嫌いな団塊の世代を引き継いだ奴等がやっているようです。
ようするに、日本の皇室がどれ程素晴らしいものであるかを知らない世代です。我々団塊の世代は皇室について全く教えられていないので、どんな意味があるかを全く知らず、天皇陛下とは何の為にいるのだろうなんて不敬な考えしかもっていませんでした。
何度も書いたように、ねずさんのシラスとウシハクで完全に目が覚めました。権威と権力の分離を考え出した先人の凄さに関心させられました。世界中で、これを確立させたのは我が日本だけなのですから。現代の民主主義の上を行くこのシステムを考え取り入れた先人に感謝するしかないですね。
ところが、富岡さんの大嫌いな団塊の世代にはまだこのことに気が付いていない人が多いのじゃないでしょうか。そうでなければ女系天皇なんて絶対に言わないはずです。
やはり、「いい加減に目を覚まさんかい、日本人! 」です。目を覚ませというより勉強しろですかね。
今や、問題は団塊の世代と同じ無知が皇室にも蔓延しているように思えることです。さて、令和はどうなるのでしょう。果たして日本は存続出来るのか。と言うか、女系を取り入れた段階で日本の消滅は決定です。そうならないことを祈るしかなさそう。
Koreaがニセ徴用工訴訟で、新たに9社を提訴したそうです。国が崩壊の危機にあるというのに何時までも暇な事です。と言うか残りはまだ２００社以上あるのじゃないでしょうか。どうせやるなら一気にやれば良さそうなものを。
それにしても、折角訴訟で勝っても差し押さえたものの処分も出来ずに溜まるばかりで困るのじゃないでしょうか。何を遠慮しているのでしょう。
たかが日本の報復が怖いのですか。そんなことで日本に仇を打つことは出来ないのじゃないでしょうか。
どうせ日本は、何時ものように遺憾砲の発射しか出来ないのですから早く処分をして山分けして下さい。
産経ニュースより 2019.4.29
日本企業９社を追加提訴 韓国、元徴用工ら５４人
韓国で元徴用工や元朝鮮女子勤労挺身隊員らの訴訟の原告弁護団や支援の市民団体が２９日、南西部光州で記者会見し、元徴用工や遺族計５４人が三菱マテリアルや三菱重工業、西松建設など日本企業計９社に損害賠償の支払いを求める訴訟を同日光州地裁に起こしたと明らかにした。
同種の訴訟で日本企業の敗訴が続く流れを受けての追加提訴の一環で、今月４日にも別の原告団が、元徴用工や遺族ら計３１人が日本コークス工業（旧三井鉱山）など日本企業４社に対する訴訟をソウル中央地裁に起こしたと発表している。
韓国最高裁が日本製鉄（当時新日鉄住金）に賠償を命じた昨年１０月の確定判決以降、日本企業敗訴の司法判断が揺らぐことはなく、追加訴訟でも賠償が命じられる公算が大きい。
追加提訴の期限を巡り、韓国の下級審は、日本企業に賠償を命じる最初の確定判決が出た昨年１０月３０日を起点に、短ければ半年後、長く解釈した場合は３年後まで可能と言及。まずは半年後に当たる４月末が追加提訴の期限の目安となる。（共同）
どうせ出鱈目な判決なのは分かっているのですから、全社集めて一緒に一週間位で判決を出せば面白いし、世界も大絶賛してくれるのじゃないでしょうか。どうせやるなら派手にやりましょう。
そうしてくれれば、腰の引けた日本政府も国交断絶を決断してくれるかも。あんまりのんびりとやってると国が無くなるのじゃないですか。やはり急ぐべき。
いよいよChinaの息の根を止める可能性のあるＩＭＦ問題がアフリカから起きるようです。宮崎さんが詳しく書いてくれています。
宮崎さんの情報で、パキスタンに期待していたのですが、コンゴ共和国が最初だったようです。これは面白くなりそうです。
アメリカも、このＩＭＦ作戦を借金国をそそのかしてChinaを攻撃する手を使わないのでしょうか。結構効き目があるのじゃないでしょうか。
宮崎正弘の国際 ニュース・ 早読みより 平成３１年（２０１９）４月３０日（火曜日） 通巻第６０６０号 ＜平成最後の日＞
コンゴ共和国、ＩＭＦに救済を求めて二年
２０億ドルの「援助」棒引きに直面した中国が慌てた
コンゴ共和国の対外債務は４４億ドル（２０１７年ＩＭＦ），このうち２０億ドルは中国が貸与しているが、沖合で産出する石油利権と結びついている。アフリカ西海岸で中国投資が最大なのはアンゴラ、次ぎはナイジェリアである。
コンゴ共和国の輸出品は石油、ガス。独立前、この国はフランス領だったので、いま流通する法定通貨は「海外フラン」である。フランスが海外植民地としているニューカレドニア、タヒチなどに流通する通貨と同質のもので、ユーロ・ペッグである。
大航海時代と列強のアフリカ植民地時代を振り返れば、このコンゴ共和国、となりのコンゴ民主共和国（旧ザイール）、そして南に位置するアンゴラは、ベルギー国王の「私有地」だった。すべて併せると、日本の五倍ほどの宏大な面積を国王一人が植民地化し、人民を奴隷のように酷使して銅鉱山などを開発し、富を独占した。
その後、アンゴラはポルトガルに、コンゴ民主共和国はベルギー領、そして冒頭のコンゴ共和国はフランス領と分けた。
２０１７年、懸念されたようにコンゴ共和国は借金が返せなくなってＩＭＦに救済を申し入れた。
結論はこの六月にでるが、もし救済案がまとまると、援助国は８０％程度の債権放棄を要求される。
ＩＭＦの最終決定権はいうまでもないが、米国が持つ。慌てるのは中国、はじめて対外債権が「紙くず」と化けるからだ。フランスも多少の債権をもつがゆえに救済に前向きではない。
これまで「借金の罠」と非難されてきた中国の対外援助は、スリランカでハンバントラ港を担保に９９年の租借をなした。パキスタンでもグアダール港を４３年間租借という条件を勝ち取ったが、パキスタンのＩＭＦ救済に北京は前向きな姿勢を取らず、結局、イムラン・カーン首相はイスラム同胞のサウジアラビア、ＵＥＡ諸国から２００億ドル前後の緊急資金援助をなして、危機を乗り越えようとしている。
パキスタンはいまのところＩＭＦ救済を申請していない。
ジンバブエ、ベネズエラの経済崩壊でも、中国は積極的救済策を講ぜず、固いとされた経済的な絆は唐突に凍結状態となった。ベネズエラの経済破綻はキューバとニカラグアを貧窮化させるというドミノ現象を産んだ。
アフリカ諸国へシルクロード構想で、プロジェクトを運んできた中国も、コンゴでは担保を設定していないらしく、中国は対外債務の肩代わりを行使したが、コンゴの場合、この手口が通用しない。
▲西側の失策でもあるが、当該国家には国家意識が欠落しているのだ
さて、このコンゴ共和国（西側は「コンゴ・プラザビル」と呼ぶ）より悪質で悲惨な状況にあるのが、となりのコンゴ民主共和国（こちらを西側は「旧ザイール」もしくは、「コンゴ・キンシャサ」と呼ぶ）である。
ここは昔のザイールだ。モブツ・セセ・セコという奇妙な独裁者が３５年間、この国を壟断し、富を独占した。つまり国富を横領し、資金はドルに替えてスイスに預金した。
西側があまりの独裁政治と腐敗ぶりにモブツを見放すと、軍事クーデタ、部族間抗争が激化し、国土は荒廃した。
およそ６００万人のコンゴ人が虐殺されたか餓死した。
西側はルアンダとウガンダの虐殺（およそ百万人が虐殺された）に眼を向け、ついでスーダンでおきたジェノサイトを批判したが、ルアンダの反政府軍、武装勢力がコンゴ民主共和国に侵入し、東部住民を虐殺していた事実に眼を瞑った。スーダンのジェノサイトにメディアの報道が集中し、いつしかルアンダとウガンダの虐殺事件は風化した。
ルアンダの大虐殺は、狩猟民族のツツ族が、農耕民族のフツ族を襲撃した民族戦争の性格が濃厚である。そしてツツ族の武装勢力が、国境を越えてコンゴの山岳地帯へ武器とともに侵入し、原住民を追い立て、婦女子をレイプし、老人、子供らを虐殺した。
一方、ルアンダ政府軍は、米国などが傭兵然として、スーダンの国連軍に投入した。
なにゆえに、コンゴ民主共和国でユダヤのホロコーストをしのぐ虐殺が進行していても、国際社会は無力だったのか。米国をはじめ、英国、仏蘭西が沈黙し、国連も報告書を作成して虐殺の詳細のレポートを作成しながらも、だまりこんだ。
▲戦略物資争奪戦争の犠牲になった夥しいアフリカ人の血
理由はコバルト争奪である。
自動車エンジンの触媒、高速裁断、スマホに大量に使われるコバルトは、このコンゴ民主共和国の東部山岳地で産出し、ほかに銅鉱山、ダイヤモンド、タングステンの宝庫でもあり、西側の戦略物資の一大産地なのだ。
コバルト鉱山はかつての宗主国・ベルギーの利権だったが、米国の経営に移り、しかしジェノサイド批判を怖れた米国企業は株式の大半を中国に売った。中国はスマホならびに宇宙航空産業の原材料確保の目的で、コンゴ資源獲得に血眼となった。
この資源獲得戦争という重大にして地政学的な理由が、コンゴにおける無政府状態をもたらし、悪化させた。
アフリカ投資６００億ドルを豪語し、北京にアフリカ首脳５４ヶ国の代表を呼びつけた中国アフリカフォーラムが賑わったものの、実際に中国が投資を実行したのは８８億ドルに過ぎず、しかも投資した国々では反中国暴動が頻発し、アフリカ諸国への処理方が分からない中国は、めずらしくまごついている。
こういう情報を読むと、やはり世界の腹黒さに今更ながら驚かされます。民度の高い日本人にはこんな悪剌なことは出来ないでしょうね。尤も、劣化した今の経営者達の中には同じようなのも存在する恐れはありそうです。
いずれにしても、このＩＭＦ問題がChinaの命取りになってくれることを期待します。
さて、どうなるでしょう！