団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★石平さん、天安門事件からの忠告

2019年05月30日 | 中国

　　石平さんが天安門事件の経験から、日本・世界にChinaの恐ろしさ、叩き潰すべき訳を痛烈に語ってくれています。
　　これが理解でき無い日本の政治家や経営者達は自分の利益の方が大事なのでしょう。その事に考えが及ばないのでしょうね。

　　石平さんにしたら、日本人は何でここまで平和ボケなんだと怒りがこみ上げてくるのじゃないでしょうか。この警鐘を無視するようでは日本の将来は無いのかもしれません。それでも良いのでしょうか。

　　やはり、「いい加減に目を覚まさんかい、日本人! 」ですね。


　　それにしても、日本人が目を覚ます時は来るのでしょうか。それとも、Chinaに侵略されて初めて目が覚めるのでしょうか。

　　それを防ぐ為にも、今はトランプさんと一緒にChinaを叩き潰す時です。


★青山さん「皇籍復帰を質問」の報告

2019年05月30日 | 国体・皇室・シラス

　　青山さんの質問を、27日、第１８０４回の「★青山さん皇籍復帰を質問」で、取り上げましたが、どうやら自民党からの質問は初めてだったようです。つまりは、腰の引けた自民党は今までこの質問をしたことがなかったということです。流石、腹の据わってない反日売国左翼・在日議員がうようよしている自民党だけのことはあります。
　　こういうことをやってくれるだけでも、青山さんが議員になってくれた価値があるというものです。

　　消費税問題についても、驚くべき話をしてくれています。

　　青山さんがへこたれるとは思いませんが、どうか攻撃を跳ね返して国の為に頑張ってください。


★川崎市で発生した刺傷事件

2019年05月30日 | 日本再生

　　何とも嫌な事件が起こりましたね。事件の詳細 もまだはっきりしないようですが、日本の犯罪が減っていると言われても、こうしたおかしな事件は増えているような気がし ます。

　　これが、日本人の犯行なのか、もしかしたら「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」の仕 業なのか。あの人達が居なくなれば、日本の犯罪数は本当に減るのじゃないでしょうか。

　　安倍さんだけでなくトランプさんまで哀悼の意を表してくれています。





　　トランプさんの靖国参拝が無かったのは残念ですが、何時かやってくれるでしょう。


★ＥＶ充電器の新規格決定　日中共同

2019年05月30日 | 中国

　　トヨタを筆頭にニッサン、ホンダなどがChinaから撤退せずに破滅の道を選ぼうとしているのが不思議で仕方なかったのですが、どうやら本物の平和ボケのようです。
　　何と、この期に及んで、日中共同でＥＶ 充電器の新規格決定だそうです。一体何を考えているのでしょう。やはり、ChinaのＥＶの台数を諦められないのでしょうが、それで会社が傾いても良いのでしょうか。それとも、この程度では傷は小さいと考えているのでしょうか。

　　どうせやるのならアメリカとやるべきでしょう。Chinaは崩壊して自動車販売など激減するのは目に見えているでしょう。これは、トランプさんの逆鱗に触れるのじゃないでしょうか。
　　さて、どうなることやら。　

　　産経ニュースより　　　　2019.5.28

　　ＥＶ 充電器の新規格決定　日中共同、高出力に対応

　電気自動車（ＥＶ）向けの急速充電器で日本独自の規格を推進する「ＣＨＡｄｅＭＯ（チャデモ）協議会」は２７日、次世代急速充 電器の規格として日本と中国が共同開発を進めるタイプを正式採用したことを明らかにした。出力は９００キロワットで、現在普及し ているものに比べて１０倍以上の出力があるという。令和２（２０２０）年の実用化を目指す。

　共同開発するのは「ＣｈａｏＪｉ（チャオジ）」と呼ばれる規格で、日本と中国だけでなく、インドでの展開も目指す。日本の独自 規格「チャデモ」などとも互換性を持たせるという。

　協議会によると、ＥＶの電池の大容量化に伴い、急速充電器も高出力化が進む見通し。「チャオジ」は中国で実証実験を始めてお り、今後日本でも実験を開始する。

　　CHAdeMO

　　CHAdeMO日本語サイト

　　そうじゃないかとは思ってましたが、日本の自動車業界がこれ程に平和ボケだとはがっかりです。それとも何か裏があるのでしょうか。


★仏極右、僅差で与党制す　伊にもポピュリズム旋風

2019年05月30日 | 国際

　　産経のグローバリズム応援にも困ったものです。どうしてもナショナリズムを貶めたいようです。産経新聞自体が自分の行くべき道が分かってないのでしょうか。

　　折角、ＥＵでナショナリズムの台頭が大きな流れになってきたという素晴らしいニュースの見出しが、仏極右・伊・ポピュリズムだそうです。反日売国左翼・在日マスメディアと同じ事を書くとは何ともなさけない。
　　これは、社としての方針か、それとも現場の三井記者の考えなのか。どうも経済記事のおかしさを考えるとやはり社の方針なのでしょう。

　　産経ニュースより　　　　2019.5.28

　　仏 極右、僅差で与党制す　伊にもポピュリズム旋風

　【パリ＝三井美奈】２６日投開票されたフランスの欧州議会選は、欧州連合（ＥＵ）を批判する極右「国民連合」が２３％を得票し て首位になり、ＥＵ統合を主導するマクロン大統領の与党陣営を約１ポイント差で破った。イタリアではサルビーニ内相の与党「同 盟」が３４％の得票率で圧勝し、右派ポピュリズム（大衆迎合主義）の旋風を印象付けた。

　フランスでは、２０１７年大統領選の決選投票で争ったマクロン氏、ルペン国民連合党首の２人による事実上の再対決になった。今 回、マクロン氏の与党「共和国前進」の中道陣営は２２％を得票し、２位だった。

　フィリップ首相は２６日、与党の敗北を認め、「極右が選挙の度に、仏政治に強く根を張っている」と危機感を示した。ルペン氏は 勝利宣言し、「選挙は『国家主義か、グローバル化か』という政治の新たな対立軸を示した」と主張した。

　マクロン氏は「ＥＵが国民を守る」が持論。欧州議会選で共和国前進は「欧州軍の推進」「ユーロ圏共通財政」など、マクロン氏が 示したＥＵ改革案を公約に掲げた。ルペン氏はかつての「ユーロ圏離脱」という公約を捨て、「ＥＵからの国家主権奪回」に目標を修 正し、ＥＵ内の国境検問の復活、移民規制を訴えた。

　今回の選挙では、環境派「欧州エコロジー」が１３％を得票して第３位に躍進。戦後の仏政治を担った保革二大政党は、共に得票率 が１ケタに低迷した。国民連合は１４年に行われた前回の欧州議会選でも国内で首位になり、２連勝となった。

　イタリアでは、ポピュリズム連立政権の２与党の戦いとなった。得票率はサルビーニ氏が率いる右派第２与党「同盟」の３４％に対 し、左派の第１与党「五つ星運動」は１７％。中道左派の野党「民主党」（２３％）に次いで３位に低迷した。

　サルビーニ氏は２６日の記者会見で、仏英でも反ＥＵ派が勝利したと指摘し、「欧州の変化の表れだ」と主張した。サルビーニ氏は 昨年６月の政権発足後、不法移民の強硬排除で国内の支持を集め、欧州議会選ではルペン氏らと連携して反ＥＵ勢力を結集。マクロン 氏やメルケル独首相が率いる親ＥＵ派に対抗した。

　同盟などでつくる会派「国家と自由の欧州」は躍進した。ただ、右派ポピュリズム陣営は今回の選挙で国によって明暗が分かれ、ス ペインではサンチェス首相の与党「社会労働党」が３３％を得票して圧勝。極右「ボックス」（ＶＯＸ）は６％で、４月の総選挙の得 票率（１０％）から下落した。

　　新聞の部数減という危機感もあるのでしょうが、今こそ保守としての矜持を持って報道すれば、減少を防げるのじゃないでしょうか。それとも、そんな甘いものじゃないのでしょうか。


★日本の教科書を捏造している「高大連携歴史教育研究会」

2019年05月30日 | 文科省・教育改正

　　日本の捏造された歴史と戦ってくれている高橋さんが、教科書を捏造する奴等の組織を紹介してくれています。
　　日本の英雄達の名前を教科書から消しさっているのもこの組織だそうです。と言うか、こんな奴等の考えを取り入れることを取り締まれない文科省は本当に必要ないですね。

　　こんな組織にどこから金が出ているのか。それ以上に「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達じゃないでしょうか。

　　こんな大事な教育がこんな奴等によって捏造されようとしているのを阻止しようともしない日本の危機は大き過ぎます。

　　やはり、「いい加減に目を覚まさんかい、日本人! 」としか言い様が無いですね。それにしても、何とも恐ろしい奴等です。それを操る特亜３国の執拗さにも今更ながら恐怖を覚えます。


【高大連携歴史教育研究会】


　　参考：高大連携歴史教育研究会


★★「韓国産」表示抜く韓企業５３％

2019年05月30日 | 韓国・毒食品

　　ここでは、Korea産の毒食品を何度も取り上げてきました。とは言いながら、それを避けるにもどうせニセ表示が多いのだろうとは想像していました。それだけに、ノリなどの海産物や怪しそうなものは最初から敬遠しています。特にイオンの商品はなるべく避けるようにしています。とは言え、そんなものでは完全に避けるのは難しそうです。

　　何と、ツイッターにその証拠とも言える記事がアップされていました。何と、日本向けの商品から「韓国産」表示抜く韓企業５３％だそうです。尤も、この数字も怪しそうです。
　　これに、中国産の毒食品が混じるのですから日本人の寿命もどんどん短くなって行くのじゃないでしょうか。
　　何と言っても、政府・農水省・厚生省などが本気で仕事しているとは思えないだけに、やはり地産地消を徹底するしかなさそうです。劣化した日本では、それも危なそうです。

　　やはり、こういう食品が入らないように国交断絶で元から断つしかないでしょう。それでも、抜け道はあるのでしょう。


　　もっと真剣に取り締まって欲しいですが、今の劣化した日本じゃ不可能なのかも。


★米国、中国企業をＮＹ株式市場の上場リストから外し始めた

2019年05月30日 | 中国

　　トランプさんがChina叩きに新しい技を繰り出したようです。今度は、株式市場からの退場をやり出したようです。

　　取材旅行から変えられた宮崎さんが詳しく書いてくれています。

　　それにしても、トランプさん全く、手を緩めませんね。こういう事は、オバマ等優柔不断の大統領では出来無かったでしょう。安倍さんんも折角仲良しなんだからこの決断力を真似るか、それが出来ないのなら攻めてきちんと付いていくことを表明すべきでしょう。
　　今回、期待した靖国参拝がなかったのも、公明党や内部の反日売国左翼・在日共を切る決断が出来無かったということじゃないでしょうか。
　　もし、これをアップする日までに参拝してくれていたら大歓迎とともに素直に誤ります。

　宮崎正弘の国際ニュース・ 早読みより　　令和元年（２０１９）５月２７日（月曜日）　通巻第６０８９号　

　米国、こんどは中国企業をＮＹ株式市場の上場リストから外し始めた
　　　中国ＳＭＩＣ社、ニューヨーク株式市場から退場へ

　ＮＹ株式市場にＡＤＲ市場があり、ＳＯＮＹなどが預託証券というかたちで株式を上場している。中国企業も、世界のウォール街で上場を果たすことが夢だった。オバマ政権下における「アリババ」の上場時は、史上空前の人気だった。
なにしろ賭け事に熱中する性格が強い中国人は、いったん仕込んだゲームのルールを、たちまち自家薬籠中のものとし、熾烈な株式ゲーム戦争でも勝ち組に残る。

　ファーウェイ排斥に急カーブを切ったトランプ政権は、次々と手を打ってきた。
第一に安全保障に脅威となる技術をもつ米国企業への、外国資本の買収を許可しない。この案件はクアルコム買収を仕掛けていたブロードコムの野心を退けた。ブロードコムは米国企業を装ったシンガポール国籍企業だが、背後に蠢めいていたのは中国だったからである。

　第二に技術スパイの摘発で、ハイテク企業のラボなどから不正にデータを盗み、中国に渡していた中国人（多くが軍人だった）、それに協力したアメリカ人らをつぎつぎと逮捕し、起訴してきた。この流れのなかにファーウェイの副社長、孟晩舟の拘束がある。

　第三に「国防権限法」を法の淵源として政治的活用を強化した。インテルの半導体をＺＴＥに供給することを禁じたことを皮切りに、半導体製造装置、化学材料、化学液など半導体基板の製造に欠かせない製品、物資の輸出禁止、つまり対中国ココムの発動である。

　第四にトランプ政権は、ファーウェイ排斥を同盟国にも呼びかけた。
日本も「ファイブ・アイズ」（５ＥＹＥＳ）のメンバーではないが、英、豪、カナダ、ＮＺにつづきフォーウェイ地上局などの政府調達を事実上取りやめた。
　
　第五に留学生へのヴィザ制限である。すでに２０１８年に４０００名の高官や学者、奨学金による研修生などが帰国した。米国の大学へ留学する中国人のヴィザも五年間有効だったものが一年ごとの更新となり、中国人の米国留学は突然さめた。替わりに狙われているのがＮＺ、豪、そして英国の大学である。

　第六にＮＹ株式企業から中国企業を締め出す動きがでた。
つまり資金調達も米国内ではさせないという決意が、ここまで飛び火したということであり、すでに債券市場での中国企業の社債に関しては、２％以上のチャイナプレミアムが上乗せされている。
焦点のＳＭＩＣ（半導体製造國際集団）は６月１３日をもってＮＹ株式市場から撤退を表明し、同社は香港でも上場しているため、株価は５％の急落をみせた。

　日本にやってきたトランプは笑顔で大相撲を観戦し、米国大統領杯を優勝力士に渡すなど日米友好のパフォーマンスに熱心だった。

　驚いたのは日本のメディアの対応ぶり。あれだけぼろくそにトランプを攻撃非難してきた同じメディアなのかと訝るほどに、大スター並みの扱いを繰り返し、トランプの行く先々には日本人の見物客、スマホによるカメラの列があった。安倍首相は「米国のポチ」に見えた。

　　そうですね、やはり靖国参拝と押し付け憲法の撤廃を宣言してもらいたかった。それをやればポチじゃなく日本の中興の祖としての名を残したでしょう。
　　それどころか、世界史にも名を残すことになりそうな気がします。でも、決断しないのでしょう。

もし、間違っていたら御免なさい！