団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★チリ、反政府デモ激化でＡＰＥＣ開催断念

2019年11月02日 | 国際

　　何だかとんでもないことが起きているようです。何と、チリがデモの激化でＡＰＥＣ開催断念だそうです。どこか別のところで開くのでしょうか。それとも中止か。
　　プーチンさんは見越していたのでしょうか欠席を発表したところでした。安倍さんは完全に虚仮にされているようです。やはりもうプーチンは信用できそうもないですね。

チリ、反政府デモ激化でＡＰＥＣ開催断念　 https://t.co/ZTzfuU5C1N @Sankei_newsさ んから

　　トランプ・習会談も予定されていたようですが、会談より決断で今年中にChinaを叩き潰すべきでしょう。

　　それにしても、あちこちでデモばかりです。香港デモを筆頭にデモが世界を変えるようになるのでしょうか。何と言っても、世界の指導者は怪しそうなのが多すぎます。


★韓国の学生は歴史認識についてしっかり教育を受けている

2019年11月02日 | 朝日新聞

　　下で、取り上げたマスメディアの在日枠もネットでは常識ですが、実際に現場で体験された方の発言はやはり重いですね。
　　そんな在日が書いたのじゃないかと思える記事が朝日にあったようです。何時もの門田隆将さんがツイートしてくれています。

　　何と、今時、Koreaの学生はしっかりと歴史を教育されていると思っている日本人が居るそうです。本当でしょうか。
　　やはり、この記事は、「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」が、書いたのじゃないしょうか。

　　それにしても、こんな記事を平気で書くということは完全に開き直っていますね。日本人も何時までも舐められていいのですか。こんな売国新聞さえ廃刊に出来無いようでは日本の消滅も近かそうです


★ドーハ世界陸上の気象数値に“差”

2019年11月02日 | オリンピック・サッカー・スケート等のスポーツ団体

　　昨日も取り上げた五輪のマラソン問題には、どうやらおかしな仕掛けがありそうです。何と、この案のげんいんとなったドーハ世界陸上の温度に捏造があったようです。
　　温度を低く報告して、その温度でも危ないのだからと無理やり北海道に変えた疑いがありそうです。

　　やはり、ＩＯＣは信用できません。これは、どうあっても返上が正解でしょう。

　　　産経 ニュースより　　　　　 2019.10.31

　　ドー ハ世界陸上の気象数値に“差”　札幌変更の前提条件に揺らぐか

　ドーハで行われた陸上の世界選手権のマラソンで公表された気象データと、日本陸連が独自に測定した値に開きがある ことが３０ 日、関係者への取材で分かった。女子の競技中の平均暑さ指数が日本側の数値は１度高く、日本の早朝にレースを実施する場合よりも 悪条件だった可能性がある。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が示した札幌開催計画の前提条件が揺らぎかねない。

　女子マラソンは９月２７日深夜にスタートし、熱中症の危険度を示す暑さ指数は大会側発表では２９・５度だったが、 給水所横で 行った日本陸連の計測の平均は３０・５度。大会側は３０度以下になると見込んでレース実施を決めていたが、日本側の数値が一度も ３０度を下回ることはなかった。途中棄権者は４割に達し、マラソン、競歩の開催地変更に傾く大きな要因となった。

　関係者は「（ドーハは）どこでどういうタイミングで測ったのか。これを基に東京も危ない、という判断はおかしい」 と指摘した。


　　無理やり取った東京の責任も大きいですが、アメリカのテレビ放送の都合で決めたＩＯＣの罪は大きいでしょう。つまりは、そんなことで開催日を決めることに問題があるのは明らかです。その責を東京が取るのはおかしい。
　　やはり、今回のラグビーのように競技別に世界大会を最適の場所と日付で決めれば良いのです。全競技を一ヶ所でやることに無理があるのです。


★山口さん、在日枠を暴露

2019年11月02日 | マスメディア

　　山口敬之さんがTBSの在日枠をズバリ発言してくれました。何とも凄まじい実態です。これが、NHKや朝日など他のメディアでもやられていることは明らかです。

　　こんなメディアが完全に奴等に牛耳られているのですから反日売国左翼・在日マスメディアが信用でき無いのは当然でしょう。
　　これで、反日売国左翼・在日野党と組んで日本を貶めようとしているのですから国会が機能しないのも当然でしょう。

　　こうなると、一日も早く奴等を一掃しないと日本は完全に消滅させられるでしょう。ヘイトだなんだと言ってる場合じゃない。

　　それにしても、奴等はどこまで蔓延っているのでしょうか。平和ボケ日本人はやはり「いい加減に目を覚まさんかい、日本人! 」ですね


★香港、国旗侮辱の若者に２００時間の社会奉仕

2019年11月02日 | 中国

　　香港の国旗を侮辱した若者に２００時間の社会奉仕という判決があったそうです。世界は、国旗侮辱にこうやって罰則があるようです。もしかしたら無いのは日本だけじゃないでしょうか。
　　さすが、天皇陛下の御影を焼いて踏み潰しても表現の自由で通る国だけのことはあります。余りにも情けない国ですね。

　　その２００時間の社会奉仕もどうやら習が日和って緩くしたようです。

　　宮崎さんが詳しく書いてくれています。

　　宮崎正弘の国際 ニュース・ 早読みより　　令和元年（２０１９）１０月３０日（水曜日）弐　通巻第６２５７号　

　香港 大乱。国旗侮辱の若者に２００時間の社会奉仕という判決
　　法律では三年以下の懲役、罰金５万ＨＫドル（７０万円弱）だが。。。

　香港の騒乱で拘束された若者は２０００名を超える。半数は保釈されたらしいのだが、裁判が併行して始まり、最初の判決 がでた。
まずは国旗侮辱に問われた容疑者への判決。この国旗侮辱容疑では八人が起訴されているが、最初の判決である。

　１０月２９日、香港九龍半島沙田裁判所は、ロー被告（２１歳。音訳不明）に対して、予想外の「２００時間の社会奉仕」 を言い渡した。一般的に香港の法律で国旗を侮辱したケースでは「三年以下の懲役、罰金５万ＨＫドル（７０万円弱）」と なっている。「予想外」と書いたのは、あの文革時代。毛沢東の写真が載った新聞を丸めただけで、老婆に死刑判決が出たこ とと比べての話である。

　このケースは９月２２日に沙田ショッピングモールのロビィで、飾られていた中国国旗をロビィに引きずり降ろし、参加者 全員がそれを踏みつけてから燃やし、残滓をプールに捨てた。香港の若者にとっては「中国に属することは恥ずかしい」とい う意識であり、「われわれは香港人。中国人ではない」とする。

　従って「ナチスのような五星紅旗」は焼却するべきだ」となる。
そういえば民主派の穏健派が主宰するデモ行進のプラカードのなかにナチスのハーケンクロイスを五星紅旗にデザインし 「ＣＨＩＮＡＺＩ」としたものが多かった。
また習近平の顔写真に「ビッグブラザー」と被せたデザインのポスターもあったし、エスカレーターの降り場に習近平の写真 がべたべたと貼られ、自動的に踏みつけるような仕掛けもあった。

　おりから英国の大学は、香港の親中派議員ジュリアス・ホー（何君堯）に授与した名誉博士号の取り消しを発表した。
何君堯は親中派議員だが、７月２１日に起きた元朗駅での白色テロの黒幕とも言われ、民主派からは蛇蝎のように嫌われた。 元朗地区のヤクザが白シャツを着て、民主派に襲いかかり４０数名が負傷した事件で、その首謀者と何議員が握手している写真が配布されたため、「白衣人」と呼ばれていた。

　何の英国留学の母校「アングリア・ラスキン大学は、彼の名誉博士号をリストから削除したと発表した。

　　やはり、何においても信賞必罰は必要でしょう。日米のような行き過ぎたリベラルがやりたい放題というのも考えものです。
　　と言うか、Koreaの日本の国旗を損傷するのを罰することは出来無いのでしょうね。なんなら国交断絶にしますか。


★青山さん皇位継承問題を熱く語る　

2019年11月02日 | 国体・皇室・シラス

　　青山さんが、久し振りの「虎ノ門ニュース」登場で、「護る会」が提出した皇位継承問題を熱くかたってくれました。何と、後半全部です。

　　これを安倍さんに直接提出するのだそうですが、それは11月の安倍さんの大事なスケジュールが終わってからだそうです。
　　安倍さんがまさかこれを本気で取り組まない何てことはないでしょう。これだけは防いでくれると信じています。もしやらなければ本物の売国奴でしょう。正に、歴史に名を残すでしょう。



　　やはり、青山さんが主張されているように学校でこれをきちんと教えるようにならなければ根本的な解決とはいえません。何時になったらそんな日が来るのでしょう。


★米ワシントン近郊に、全米5体目のニセ慰安婦

2019年11月02日 | ニセ慰安婦（売春婦）・就職詐欺被害者問題

　　かねてからネットでは噂されていたニセ慰安婦像がワシントン近郊に設置されたようです。どうやら又しても民営地のようです。
　　いずれにしても、外務省ではどうにもならないのでしょうし、やる気もないのでしょう。それにしても、本当にしつこい奴等です。自分の国が消滅しかねない時に、良くそんな暇なことをやれるものです。精々頑張ってどんどん建てれば良いでしょう。

　　「ニセ慰安婦像建って国滅びる」でしょう。


　　もう、此奴らは相手にせず、政府・外務省は世界に信実を広報すべきです。とは言え、きっとやらないのでしょう。何といっても、国の名誉なんて興味もないのでしょう。


★中国の大プロパガンダ作戦の実態と挫折

2019年11月02日 | フーバー大統領回想録

　　この部屋でも何度か取り上げた「フーバー大統領回想録」が、何とトランプさんのChina撲滅作戦に大きな影響を与えたのだそうです。

　　宮崎さんが、書評で福島香織さんが訳した『中国の大プロパガンダ　――おそるべき大外宣の実態』を、紹介してくれています。その最初に紹介されています。やはり、あの回想録はアメリカ人の目を覚まさせてくれたようです。

　　それにしても、Chinaのアメリカへの工作は凄まじいものですね。日本が大東亜戦争に引きずり込まされた蒋介石の工作を思い出します。やはり、 Chineseの金の使い方は日本人には想像できないものがあるようです。
　　アメリカも金と女には弱いようです。日本人は、多分もっと簡単なのでしょう。

　　宮崎正弘の国際 ニュース・ 早読みより　　令和元年（２０１９）１０月２８日（月曜日）　通巻第６２５３号
　　
　　書評

　十年 に亘った研究と取材の結晶。中国の大プロパガンダ作戦の実態と挫折
　　パンダ・ハガーの退場の切っ掛けは「ブーバー報告」。その原典が本書だ。

　　何清漣、福島香織訳『中国の大プロパガンダ　――おそるべき大外宣の実態』（扶桑社）

　オバマ時代まで米国の対中政策を操った「パンダ・ハガー」（愛中派）らが敗れ去った。替わって「ドラゴン・スレー ター」（龍処刑人）が、米国の対中国交の主導役となった。
このトランプの対中外交転換に強い影響力を持ったのは「フーバー・レポート」（詳細は本書参照）だった。
その原典とも言えるのが、本書の前身レポートである。
　何清漣女史は在米のジャーナリストとして数多い作品を書かれている。しかも主要な作品の殆どは日本語訳されている。
　チャイナ・ウォッチャーのみならず、一般読者の興味をぐいと掴んで放さない魅力とは、彼女の情報分析の冷徹で慧眼な視 点が、所謂「ジャーナリスト」的でありながらも、独自の研究に裏打ちされているからだろう。
予言的性質を帯び、読み出したら最後まで一気に読んでしまわなければ納まらないほどのダイナミックな筆力がある。
福島さんの翻訳もそれに輪をかけてダイナミックだ。
中国は２００９年から、４５０億人民元（８０００億円強）もの天文学的巨費を投じて、対外宣伝作戦をはじめた。
なにしろ「中国にとって報道とはプロパガンダのことだ」。

  世界各地で展開した政治宣伝作戦の詳細は、米国を例にしてみると、ＮＹ４２丁目のタイムズスクエアの電子広告板（液晶ビ ジョン）を借り上げ、米国の新聞に『チャイナ・ディー』（英語版の人民日報のような宣伝紙）の折り込みを入れ、あるいは 紙面に挿入させるという大胆な手法で、米国にチャイナロビィを形成し、多彩で幅広い領域へと、プロパガンダ作戦を拡大し た。この侵略的な宣伝戦争をペンス副大統領は演説で指摘した（１８年１０月４日）。　

　新聞記者、学者、政治家の籠絡も派手に展開された。有力な大学には北京語を教えるとした孔子学院をつくった。
議会人にはあご足つき、ときに美女付きの招待旅行を次々と繰り返し、他方、シリコンバレーなどでは高給で釣って優秀な人 材をスカウトし、中国のハイテク向上に役立てた。
何も対応策を採らず、指をくわえて見ていたのは歴代政権だったが、クリントンとオバマ政権幹部もまた中国マネーで薄汚く 籠絡されていた。

　ロスアンジェルスタイムズは怪しげな華僑の資力によって買収された。この手法は香港と台湾でも、あらかたの新聞、ラジ オ、テレビ、出版社が中国の資力によって陥落した。
香港の出版界の実情と言えば四分の三の出版社が中国資本となり、中国共産党批判の書籍は書店には並んでいない。辻々の屋 台で売っているという有様なのである。評者（宮崎）、今月初頭にも、銅鑼湾書店はどうなったか､見に行ったのだが、 シャッターが降りて鍵がかかったままだった。
かつては良心的と言われた『星島日報』や『明報』もじわりと真綿で首を絞められるように代理人を通じて中国資本が入り、 論調が変わってしまった。
　しかし「これら新聞（『大公報』を含めて）の香港に於ける信用度はきわめて低く」（１６０ｐ）、香港の人々からまった く信用されていない。「親共メディアは読む人などいない」（１８８ｐ）。

　▲シンクタンクも学者もカネに弱かった

　ワシントンの「Ｋストリート」というのは、ロンドンにあった「軍艦街」とは異なって、政治ロビィストとシンクタンクの 集中地区である。（ロンドンの「軍艦街」は政府批判を吠えるような論調の新聞社が並んでいた時代に、そう愛称された）。
　このＫストリートの保守系シンクタンクにも中国資金がぶち込まれた。
中国は、「委託研究」とかの名目で、あらかたのシンクタンクに法外な研究費を資金提供し、事実上、研究員を間接買収し、 中国贔屓の提言を作成させたのだ。
Ｋストリートがワシントンの政策決定を動かし、ウォールストリートが米国経済を動かし、メインストリートが、米国の支配 層を領導する図式があるからだ。Ｋストリートの保守的なシンクタンクですら一時期の中国批判色は希釈される始末だった。
２０１５年までの米国は、取り憑かれたようにチャイナ礼賛が続いていた。いったい何事が起きているのか、訝った人も多 かっただろう。
何清漣女史はこう指摘期する。
「ワシントンのシンクタンクが外国政府から大量の資金提供を受け、ロビイ機構に成り下がっており、米国官僚にその国に有 利な政策を推進させていた」（２６４ｐ）。

　中国の米国メディアへの浸透、ロビイストたちの籠絡、そのうえアカデミズムの世界への乱入があった。
こうした「紅色浸透」によって、オバマ政権下では「Ｇ２」が叫ばれた。ズビグニュー・ブレジンスキー（学者、カーター政 権で大統領安全保障担当補佐官）やロバート・ゼーリック（元世銀総裁）が声高に提唱し、「世界を米中で分かち合う」など と中国高官らは高らかに言い放っていた。
中国の「紅色浸透」は映画界にもおよび、嘗てさかんだった反中映画は鳴りを潜めた。かわりに南京大虐殺があったとする反 日映画。出版界でも「レイプオブナンキン」というフェイク文書が老舗ペンギンブックスから出されたばかりか、いまも売れ ているのは、組織買いである。
日本ではどうかと言えば、中国は別にカネを使わなくても、日本人の政治家も新聞記者も、尻尾をふってやってきた。この チャイナの傲慢はいつまで続くのか、懸念が拡がった。

　直近にも評者（宮?）が香港へ行ってたいそう驚いたことがある。
黎智英の『リンゴ日報』以外、自由主義に立脚する新聞は香港にないが、中国礼賛の『文わい報』など、新聞スタンドで、 まったく売れていないのだ！　
『リンゴ日報』は飛ぶような売れ行きと比較して、これはどういうことかと思っていると、早朝七時。辻々におばさん達が たって『文ワイ報』を無料で配りだしたではないか！
つまり大量の買い上げによって成り立っているのだ。

　これは台湾でもほぼ同じである。
嘗て国民党の宣伝ビラとまで言われた『連合法』も『中国時報』もダミーを経由して中国から資本が入っている。台湾のテレ ビ、ラジオもそうである。
かくなると、香港と台湾ではどうやって真実をしっているのかと言えば近年猛烈な勢いで発達したＳＮＳであり、とくに若者 たちは新聞をまったく読まず、ＳＮＳで正確な、客観的情報を入手している。

　米国の状況に戻ると、トランプの登場によって、こうした紅色浸透の作戦は、転覆した。百八十度、その効果がひっくり返 し、メディアは反中国、アカデミズムでもキッシンジャーもエズラ・ボーゲルも孤立し、パンダ・ハガーから転向したピルス ベリーが代表するドラゴン・スレーターが世論をリードするようになった。
　本書は、この十年の中国の作戦の軌跡を振りかえりながらも、克明に大胆に中国の赤い野望を暴露している。本書、日本の 外務省のみならず官庁、商社マン、マスコミ関係者には必読である。

　　政治家にも読ませないといけないですね。それにしても、アメリかを籠絡した方法は日本にも及んでいることは間違いないでしょう。と言うか、政・官・財・マスメディア等あらゆるところが籠絡されているのでしょう。何とも恐ろしい。

　　それにしても、トランプさんの政策が「フーバー大統領回想録」によるとは思いもしませんでした。

フーバー大統領に感謝！